決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＳＤＳホールディングス（1711）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＳＤＳホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 18億円 | — | -6億円 | — | 22億円 | 3.6% | 26人 |
| 2019年3月期 | 13億円 | — | -2億円 | — | 20億円 | 19.0% | 25人 |
| 2020年3月期 | 23億円 | — | -4億円 | — | 7億円 | 2.6% | 26人 |
| 2021年3月期 | 8億円 | -3億円 | -4億円 | -29.8% | 3億円 | 12.7% | 27人 |
| 2022年3月期 | 10億円 | -3億円 | -3億円 | -25.2% | 9億円 | 64.6% | 24人 |
| 2023年3月期 | 34億円 | -2億円 | -3億円 | -4.7% | 45億円 | 11.7% | 25人 |
| 2024年3月期 | 41億円 | 0億円 | -1億円 | 0.7% | 38億円 | 17.6% | 18人 |
| 2025年3月期 | 40億円 | -0億円 | -2億円 | -0.2% | 47億円 | 12.9% | 22人 |
| 2026年3月期 | 53億円 | 1億円 | -1億円 | 2.1% | 56億円 | 10.4% | 21人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 40億円 | 53億円 | +12 |
| 売上原価 | 35億円 | 44億円 | +9 |
| 売上総利益 | 5億円 | 8億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 5億円 | 7億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -0億円 | 1億円 | +1 |
| 経常利益 | -1億円 | 0億円 | +1 |
| 税引前利益 | -1億円 | 0億円 | +1 |
| 法人所得税 | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -2億円 | -1億円 | +1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 5億円 | 2億円 | −3 |
| 流動資産 | 26億円 | 29億円 | +3 |
| 有形固定資産 | 16億円 | 23億円 | +7 |
| のれん | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 21億円 | 28億円 | +7 |
| 資産合計 | 47億円 | 56億円 | +9 |
| 社債及び借入金（流動） | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 16億円 | 21億円 | +6 |
| 流動負債 | 23億円 | 27億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 17億円 | 22億円 | +5 |
| 負債合計 | 40億円 | 49億円 | +9 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 6億円 | 6億円 | −0 |
| 資本合計（純資産） | 7億円 | 7億円 | +0 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -1億円 | +1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 10億円 | 8億円 | −2 |
| 減価償却費 | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -6億円 | -10億円 | −4 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 省エネルギー関連事業 | 9億円 | +30.4% | — | 1億円 | 13.3% | 11億円 | 5人 |
| リノベーション事業 | 44億円 | +30.1% | — | 2億円 | 5.3% | 47億円 | 11人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：リノベーション事業 省エネルギー関連事業
従業員
連結従業員21人
提出会社5人
平均年齢51.8歳
平均勤続年数11.29年
平均年間給与693万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,777人、発行済株式は10,432,773株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 吉野 勝秀 | 14.4% |
| 2 | 佐々木 和博 | 9.6% |
| 3 | 楽天証券共有口代表取締役社長 楠 雄治 | 2.0% |
| 4 | 谷垣 俊一郎 | 1.9% |
| 5 | 有限会社アースマテリアル取締役 河合 直樹 | 1.1% |
| 6 | 内海 脩平 | 1.1% |
| 7 | ＢＡＲＣＬＡＹＳ ＣＡＰＩＴＡＬ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ ＬＩＭＩＴＥＤ 常任代理人バークレイズ証券 代表取締役 木曽 健太郎 | 0.8% |
| 8 | 長野 重雄 | 0.8% |
| 9 | 松井証券代表取締役社長執行役員和里田 聰 | 0.8% |
| 10 | ＮＯＭＵＲＡ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＰＬＣ Ａ／Ｃ ＪＡＰＡＮ ＦＬＯＷ 常任代理人野村證券代表取締役社長 奥田 健太郎 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -214.13円 | — | — | — | — |
| 2019年3月期 | -56.8円 | — | — | — | — |
| 2020年3月期 | -85.58円 | — | — | — | — |
| 2021年3月期 | -73.31円 | — | — | — | — |
| 2022年3月期 | -55.15円 | — | — | — | — |
| 2023年3月期 | -34.6円 | — | — | — | — |
| 2024年3月期 | -11.82円 | — | — | — | — |
| 2025年3月期 | -15.28円 | — | — | — | — |
| 2026年3月期 | -6.65円 | — | — | — | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2002年12月エスコ事業のエネルギー削減提案能力を拡大(節水)。2003年１月特定建設業(管工事業)許可取得。2003年２月大阪府大阪市に大阪オフィスを開設。2003年６月一級建築士事務所登録。
- 2003年12月米国 FALCON WATERFREE TECHNOLOGIES，LLC と国内販売代理店契約を締結し、エスコ事業者について独占販売権取得。2004年２月エスコ事業のエネルギー削減提案能力を拡大(小型水力発電システム)。
- 2004年12月東京証券取引所(マザーズ市場)に上場。2005年６月東京都地球温暖化対策ビジネス事業者登録(登録番号 EB-051001)。
- 2005年12月総合的な環境ソリューションの提供を目的として、ファシリティ マネジメント事業を展開するファシリティ パートナーズ株式会社(旧商号 株式会社東京サポート社)を完全子会社化。
- 2005年12月環境コンサルティング機能の強化を目的として、株式会社リサイクルワンと業務提携。2006年７月東京都中央区に東京オフィス開設。
- 2006年12月本店所在地を東京都中央区に移転。2007年５月米国グアムにグアム支店設立。2008年６月株式会社エネルギーアドバンスとの業務提携に関する契約を締結。2009年３月ファシリティ パートナーズ株式会社株式の全部を譲渡。2009年５月三菱商事株式会社との業務提携に関する契約を締結。20
- 2011年12月再生可能エネルギー事業を推進するため、100％子会社ドライ・イー株式会社を設立。
- 2014年12月インドネシアにおけるパームヤシ殻(Palm Kernel Shell:PKS)事業を推進するため、子会社 PT.SDS ENERGY INDONESIAを設立。2015年８月東京証券取引所 市場２部 に市場変更。
- 2016年10月株式交換により株式会社エールを完全子会社化。これにより株式会社エールの子会社である株式会社エールケンフォーを連結子会社化。2017年６月商号を「株式会社省電舎ホールディングス」に改称
- 2019年10月株式会社エール株式の全部を譲渡したことにより株式会社エールと同社保有の株式会社エールケンフォーが連結子会社より除外。2021年８月商号を「株式会社SDSホールディングス」に改称2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場に移行 年月概要20
- 2024年11月株式会社ONE EXEによる千葉県市原市小田部のメガソーラー発電設備取得2025年７月 TAKARA AI株式会社との業務提携契約の締結。 2026年２月小型・分散型AIデータセンター建設事業、小型・分散型AIデータセンター受託開発事業 及び、GPUクラウド事業（GPUサーバーレ
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社５社(連結子会社３社、非連結子会社２社)で構成されております。当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供と不動産に関する販売及びコンサルティング業務を行っております。子会社である株式会社省電舎は省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っており株式会社イエローキャピタルオーケストラはリノベーション及びリノベーション後の物件販売、資産運用に関するコンサルティング、宅地建物取引業、不動産の分譲、売買、賃貸及び管理並びにそれらの仲介及びコンサルティングを行っております。株式会社ONE EXEでは、太陽光設備を保有し売電事業を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YM7I）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W7QE）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TXSX）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RADQ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJP3）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針