決算データ · 試作 · 2026年3月期
藤田エンジニアリング（1770）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、藤田エンジニアリングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 297億円 | — | 13億円 | — | 225億円 | 49.5% | 564人 |
| 2019年3月期 | 291億円 | — | 15億円 | — | 237億円 | 51.8% | 578人 |
| 2020年3月期 | 291億円 | — | 11億円 | — | 250億円 | 52.6% | 565人 |
| 2021年3月期 | 263億円 | 18億円 | 12億円 | 6.9% | 261億円 | 55.1% | 566人 |
| 2022年3月期 | 277億円 | 19億円 | 14億円 | 6.9% | 272億円 | 57.1% | 561人 |
| 2023年3月期 | 272億円 | 17億円 | 13億円 | 6.4% | 291億円 | 56.5% | 584人 |
| 2024年3月期 | 323億円 | 22億円 | 16億円 | 6.8% | 332億円 | 53.5% | 594人 |
| 2025年3月期 | 327億円 | 30億円 | 18億円 | 9.0% | 303億円 | 62.7% | 610人 |
| 2026年3月期 | 298億円 | 26億円 | 18億円 | 8.8% | 318億円 | 64.9% | 597人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 327億円 | 298億円 | −29 |
| 売上原価 | 268億円 | 243億円 | −25 |
| 売上総利益 | 58億円 | 55億円 | −4 |
| 販売費及び一般管理費 | 29億円 | 28億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 30億円 | 26億円 | −3 |
| 経常利益 | 31億円 | 28億円 | −3 |
| 税引前利益 | 27億円 | 28億円 | +0 |
| 法人所得税 | 10億円 | 9億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 18億円 | 18億円 | +1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 61億円 | 70億円 | +9 |
| 流動資産 | 206億円 | 208億円 | +2 |
| 有形固定資産 | 33億円 | 32億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 97億円 | 110億円 | +13 |
| 資産合計 | 303億円 | 318億円 | +15 |
| 社債及び借入金（流動） | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 流動負債 | 96億円 | 93億円 | −3 |
| 非流動負債（固定負債） | 17億円 | 19億円 | +2 |
| 負債合計 | 113億円 | 112億円 | −2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 183億円 | 196億円 | +13 |
| 資本合計（純資産） | 190億円 | 207億円 | +17 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 11億円 | 20億円 | +9 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11億円 | -8億円 | +4 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -4億円 | -2億円 | +3 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -6億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 建設事業 | 147億円 | −19.7% | — | 11億円 | 7.3% | 206億円 | 223人 |
| 機器販売及び情報システム事業 | 80億円 | +8.5% | — | 5億円 | 5.8% | 39億円 | 98人 |
| 機器のメンテナンス事業 | 77億円 | +3.6% | — | 8億円 | 10.8% | 66億円 | 161人 |
| 電子部品製造事業 | 13億円 | −26.6% | — | 1億円 | 7.7% | 17億円 | 78人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：建設事業 機器販売及び情報システム事業 機器のメンテナンス事業 電子部品製造事業
従業員
連結従業員597人
提出会社248人
平均年齢43.1歳
平均勤続年数16.6年
平均年間給与600万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,165人、発行済株式は10,200,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 藤田 実 | 25.1% |
| 2 | 藤田エンジ取引先持株会 | 12.0% |
| 3 | 日東興産 | 7.6% |
| 4 | 藤田社員持株会 | 5.3% |
| 5 | 群馬銀行 | 4.4% |
| 6 | 上田八木短資 | 2.9% |
| 7 | 群馬土地 | 2.6% |
| 8 | 光通信KK投資事業有限責任組合無限責任組合員光通信 | 2.6% |
| 9 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.4% |
| 10 | 住友生命保険相互会社 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 146.35円 | 25円 | 25% | 12.6% | 5.7倍 |
| 2019年3月期 | 162.33円 | 30円 | 24% | 12.6% | 4.9倍 |
| 2020年3月期 | 124.17円 | 30円 | 34% | 8.9% | 5.2倍 |
| 2021年3月期 | 129.34円 | 30円 | 29% | 8.6% | 7.7倍 |
| 2022年3月期 | 150.35円 | 32円 | 33% | 9.2% | 5.9倍 |
| 2023年3月期 | 139.57円 | 40円 | 42% | 8.0% | 6.5倍 |
| 2024年3月期 | 173.8円 | 60円 | 47% | 9.3% | 8.7倍 |
| 2025年3月期 | 194.98円 | 60円 | 33% | 9.7% | 7.7倍 |
| 2026年3月期 | 200.47円 | 75円 | 57% | 9.3% | 8.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1964年10月上下水道工事、電気計装設備工事及び建築付帯設備工事を目的として藤田工事株式会社（現藤田エンジニアリング株式会社）を資本金3,000千円で群馬県高崎市台町26番地に設立。1975年３月本社を群馬県高崎市飯塚町1174番地５に移転。1986年３月藤田電機株式会社を吸収合併し、商号を藤
- 1990年12月藤田情報システム株式会社（通信機器及びＯＡ機器の販売等が目的）及び藤田電子システム株式会社（電子部品の検査・組立及び半導体素子の内部回路設計等が目的）の株式を藤田興産株式会社（現日東興産株式会社）より譲受け、100％子会社とする。1991年４月藤田電子システム株式会社を吸収合併し
- 2002年10月会社分割により100％子会社藤田デバイス株式会社を設立し、電子部品製造事業を同社が継承。2003年５月100％子会社藤田水道受託株式会社（現藤田テクノ株式会社）を設立。
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。2006年４月100％子会社の藤田情報システム株式会社は、藤田産業機器株式会社を吸収合併し、社名を藤田ソリューションパートナーズ株式会社とする。2008年５月システムハウスエンジニアリング株式会社の株式を譲受
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社及び関係会社（連結子会社６社及び非連結子会社２社）で構成されており、建築付帯設備工事を施工する建設事業、産業用機器の販売並びに情報通信機器の施工・販売及びソフトウエアの開発・販売をする機器販売及び情報システム事業、空調設備等の営繕・保守・据付をする機器のメンテナンス事業、電子部品の製造事業等を主な内容として事業活動を展開しております。事業内容と当社及び連結子会社６社の当該事業内容に係る位置付けは、次のとおりであります。なお、次の４部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げる報告セグメントの区分と同一であります。建設事業 ：当社がビル設備工事、産業設備工事及び環境設備工事を施工し、㈱群工が建築・外壁工事を行い、FUJITA ENGINEERING ASIA PTE.LTD.が建設事業に帰属する資産の管理を行っております。機器販売及び情報システム事業：藤田ソリューションパートナーズ㈱が産業用機器の販売並びに情報通信機器の施工・販売及びソフトウエアの開発・販売を行っております。機器のメンテナンス事業 ：藤田テクノ㈱が空調設備等の修理・保守並びに据付を行い、FUJITA TECHNO MALAYSIA SDN.BHD.が空調設備等の管理指導及び営繕工事を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGU7）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W35N）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TVBW）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8R6）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJBE）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針