決算データ · 試作 · 2026年3月期
大本組（1793）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、大本組の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 963億円 | — | 38億円 | — | 927億円 | 65.8% | 809人 |
| 2019年3月期 | 839億円 | — | 40億円 | — | 950億円 | 67.8% | 812人 |
| 2020年3月期 | 791億円 | — | 23億円 | — | 925億円 | 70.1% | 814人 |
| 2021年3月期 | 734億円 | 38億円 | 26億円 | 5.1% | 925億円 | 72.6% | 808人 |
| 2022年3月期 | 713億円 | 23億円 | 18億円 | 3.3% | 909億円 | 73.6% | 821人 |
| 2023年3月期 | 945億円 | 6億円 | 5億円 | 0.6% | 1,031億円 | 63.6% | 810人 |
| 2024年3月期 | 831億円 | 17億円 | 10億円 | 2.0% | 994億円 | 67.7% | 787人 |
| 2025年3月期 | 701億円 | 18億円 | 18億円 | 2.6% | 901億円 | 72.0% | 792人 |
| 2026年3月期 | 875億円 | 24億円 | 18億円 | 2.7% | 1,036億円 | 66.3% | 823人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 701億円 | 875億円 | +174 |
| 売上原価 | 623億円 | 787億円 | +165 |
| 売上総利益 | 78億円 | 87億円 | +9 |
| 販売費及び一般管理費 | 60億円 | 63億円 | +4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 18億円 | 24億円 | +6 |
| 経常利益 | 21億円 | 27億円 | +6 |
| 税引前利益 | 28億円 | 27億円 | −1 |
| 法人所得税 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 18億円 | 18億円 | +0 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 102億円 | 69億円 | −33 |
| 流動資産 | 673億円 | 760億円 | +87 |
| 有形固定資産 | 82億円 | 82億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 228億円 | 275億円 | +47 |
| 資産合計 | 901億円 | 1,036億円 | +134 |
| 社債及び借入金（流動） | 30億円 | 65億円 | +35 |
| 流動負債 | 190億円 | 273億円 | +83 |
| 非流動負債（固定負債） | 63億円 | 76億円 | +13 |
| 負債合計 | 253億円 | 349億円 | +96 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 602億円 | 610億円 | +8 |
| 資本合計（純資産） | 649億円 | 687億円 | +38 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -4億円 | -51億円 | −48 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -100億円 | 25億円 | +124 |
| 減価償却費 | 5億円 | 5億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -3億円 | -4億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -9億円 | -11億円 | −1 |
従業員
連結従業員—人
提出会社823人
平均年齢44.3歳
平均勤続年数19.2年
平均年間給与868万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,731人、発行済株式は26,794,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＯＨＭＯＴＯホールディングス | 32.2% |
| 2 | 公益財団法人大本育英会 | 23.7% |
| 3 | 有限会社大百興産 | 6.2% |
| 4 | 中国銀行 | 5.0% |
| 5 | 大本組従業員持株会 | 2.8% |
| 6 | 古 田 安 人 | 2.0% |
| 7 | 日本マスタートラスト信託銀行(株式付与ＥＳＯＰ信託口・８００９６口） | 1.6% |
| 8 | 広島銀行 | 0.9% |
| 9 | 小 倉 順 子 | 0.8% |
| 10 | 古 田 嘉 男 | 0.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 734.93円 | 100円 | 14% | 6.4% | 7.2倍 |
| 2019年3月期 | 773.6円 | 120円 | 16% | 6.3% | 6.5倍 |
| 2020年3月期 | 452.48円 | 150円 | 33% | 3.6% | 9.2倍 |
| 2021年3月期 | 507.08円 | 170円 | 34% | 3.9% | 11.4倍 |
| 2022年3月期 | 352.31円 | 170円 | 48% | 2.7% | 18.1倍 |
| 2023年3月期 | 35.09円 | 170円 | 162% | 0.8% | 69.8倍 |
| 2024年3月期 | 35.75円 | 65円 | 91% | 1.5% | 35.4倍 |
| 2025年3月期 | 63.47円 | 41円 | 65% | 2.7% | 19.5倍 |
| 2026年3月期 | 71.33円 | 50円 | 70% | 2.7% | 23.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1937年12月株式会社大本組を岡山県岡山市に設立
- 1949年10月建設業法による建設大臣登録(い)第61号の登録完了(以後２年ごとに登録更新)1963年９月大阪出張所、東京出張所を支店に昇格1965年１月名古屋営業所を支店に昇格 1967年５月広島営業所、福岡営業所を支店に昇格 1971年２月定款を一部変更し、事業目的として不動産事業及び住宅事
- 1973年12月建設業法の改正に伴い、建設大臣許可(特―48)第2646号の許可を受ける。(以後３年ごとに更新) 1974年４月仙台営業所を支店に昇格 1977年６月宅地建物取引業法による建設大臣免許(1)第2381号取得(以後３年ごとに更新)
- 1978年12月岡山支店設置 1979年５月高松営業所を支店に昇格
- 1983年11月高松支店を四国支店に名称変更 1985年４月横浜営業所を支店に昇格1991年４月仙台支店を東北支店に、福岡支店を九州支店に名称変更
- 1994年12月当社株式を日本証券業協会の店頭登録銘柄として登録
- 1997年12月建設業法の改正に伴い、建設大臣許可(特─９)第2646号の許可を受ける。(以後５年ごとに更新) 1998年４月ISO9001認証を全社４部門で取得完了 1998年６月 宅地建物取引業法の改正に伴い、建設大臣免許(8)第2381号の免許を受ける。(以後５年ごとに更新) 2000年４
- 2004年12月日本証券業協会の株式会社ジャスダック証券取引所への移行に伴い、当社株式について日本証券業協会における登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に上場2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(ＪＡＳＤＡＱ市場)に株式を上場
- 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場2013年７月東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場2022年
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、非連結子会社３社、関連会社１社及びその他の関係会社１社で構成され、建築事業、土木事業を主な内容とし、さらに環境整備事業、保険代理業等に関係する事業を営んでおり、各事業に係わる当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。 なお、次の建築事業及び土木事業は、「第５ 経理の状況 １財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(建築事業、土木事業)当社が、建築工事全般から構成される建築事業及び土木工事全般から構成される土木事業を行っております。(その他)子会社であるテクノアシスト㈱が環境整備事業、関連会社であるクイント企画㈱が保険代理業等の経営を行っております。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI8J）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4G9）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TU8K）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R66M）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ8G）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針