決算データ · 試作 · 2026年3月期
大豊建設（1822）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、大豊建設の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,497億円 | — | 79億円 | — | 1,406億円 | 40.5% | 1,601人 |
| 2019年3月期 | 1,508億円 | — | 61億円 | — | 1,469億円 | 41.5% | 1,639人 |
| 2020年3月期 | 1,628億円 | — | 67億円 | — | 1,522億円 | 42.1% | 1,646人 |
| 2021年3月期 | 1,617億円 | 91億円 | 63億円 | 5.6% | 1,709億円 | 42.8% | 1,667人 |
| 2022年3月期 | 1,565億円 | 89億円 | 60億円 | 5.7% | 1,696億円 | 43.3% | 1,687人 |
| 2023年3月期 | 1,561億円 | 51億円 | 29億円 | 3.2% | 1,704億円 | 42.3% | 1,690人 |
| 2024年3月期 | 1,632億円 | 5億円 | -21億円 | 0.3% | 1,651億円 | 40.9% | 1,690人 |
| 2025年3月期 | 1,434億円 | 55億円 | 37億円 | 3.9% | 1,498億円 | 47.7% | 1,694人 |
| 2026年3月期 | 1,398億円 | 69億円 | 46億円 | 4.9% | 1,559億円 | 48.4% | 1,700人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,434億円 | 1,398億円 | −36 |
| 売上原価 | 1,303億円 | 1,247億円 | −56 |
| 売上総利益 | 131億円 | 152億円 | +20 |
| 販売費及び一般管理費 | 76億円 | 83億円 | +7 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 55億円 | 69億円 | +14 |
| 経常利益 | 52億円 | 73億円 | +21 |
| 税引前利益 | 56億円 | 77億円 | +21 |
| 法人所得税 | 16億円 | 29億円 | +13 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 37億円 | 46億円 | +9 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 217億円 | 248億円 | +31 |
| 流動資産 | 1,201億円 | 1,237億円 | +37 |
| 有形固定資産 | 168億円 | 151億円 | −17 |
| 非流動資産（固定資産） | 298億円 | 322億円 | +24 |
| 資産合計 | 1,498億円 | 1,559億円 | +61 |
| 社債及び借入金（流動） | 9億円 | 24億円 | +15 |
| 社債及び借入金（非流動） | 60億円 | 60億円 | +0 |
| 流動負債 | 639億円 | 646億円 | +7 |
| 非流動負債（固定負債） | 129億円 | 141億円 | +12 |
| 負債合計 | 768億円 | 787億円 | +19 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 683億円 | 704億円 | +20 |
| 資本合計（純資産） | 731億円 | 772億円 | +42 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 118億円 | 39億円 | −79 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -66億円 | -12億円 | +55 |
| 減価償却費 | 11億円 | 9億円 | −2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -5億円 | -4億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -5億円 | -26億円 | −21 |
従業員
連結従業員1,700人
提出会社1,072人
平均年齢45歳
平均勤続年数19.2年
平均年間給与820万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は31,183人、発行済株式は90,415,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱麻生 | 50.1% |
| 2 | ㈱ATRA | 13.2% |
| 3 | 住友不動産㈱ | 3.4% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 3.1% |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 1.9% |
| 6 | 第一生命保険㈱ | 1.9% |
| 7 | 大豊建設自社株投資会 | 1.0% |
| 8 | あいおいニッセイ同和損害保険㈱ | 0.9% |
| 9 | 大豊建設㈱安全協力会 | 0.6% |
| 10 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG（ＦＥ－ＡＣ） | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 456.24円 | 15円 | 23% | 14.9% | 6.5倍 |
| 2019年3月期 | 357.07円 | 75円 | 27% | 10.4% | 9.1倍 |
| 2020年3月期 | 395.64円 | 100円 | 32% | 10.6% | 5.7倍 |
| 2021年3月期 | 72.45円 | 110円 | 41% | 9.1% | 10.7倍 |
| 2022年3月期 | 69.26円 | 243円 | 41% | 8.2% | 13.1倍 |
| 2023年3月期 | 33.1円 | 230円 | 286% | 4.0% | 22.2倍 |
| 2024年3月期 | -23.54円 | 27円 | — | — | — |
| 2025年3月期 | 41.91円 | 147円 | 88% | 5.3% | 16.8倍 |
| 2026年3月期 | 51.64円 | 34円 | 75% | 6.2% | 14.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1964年10月新潟支店、1967年６月札幌支店、広島支店、1969年８月横浜支店、
- 1970年12月福岡支店を開設しました。1969年９月大豊不動産株式会社（子会社）を設立。1971年１月ドルフィンドック工法の特許登録。1972年８月当社株式が東京証券取引所市場第一部へ指定されました。1972年８月東京都中央区新川一丁目に地下１階地上８階の新社屋完成、本社を移転しました。
- 1972年12月宅地建物取引業者免許を取得、免許証番号東京都知事(1）第23310号。
- 1973年12月建設業法改正に伴い特定建設業許可を受けました。許可番号建設大臣許可（特－48）第2520号。1975年４月黒岩石材工業株式会社を設立。1981年６月東京支店開設。1984年４月新潟支店を北陸支店に改称。1984年６月タイ大豊株式会社（子会社）を設立。
- 1984年11月泥土加圧シールド工法の特許登録。1987年４月ＤＯＴ工法（多連形泥土圧シールド工法）の特許登録。1988年４月進和機工株式会社（子会社）を設立。1988年９月タイ大豊商事株式会社（子会社の子会社）を設立。1991年４月札幌支店、仙台支店及び福岡支店を夫々北海道支店、東北支店及び九
- 1992年11月偏心多軸（ＤＰＬＥＸ）シールド工法の特許登録。
- 1993年10月ＤＲＥＡＭ工法（ニューマチックケーソン無人化システム工法）の特許登録。1995年６月神戸支店開設。1996年２月1999年３月マダガスカル大豊株式会社（子会社）を設立。ＩＳＯ9001を全支店認証取得。
- 2000年10月四国支店開設。2001年３月ＩＳＯ14001を本支店一括認証取得。2002年９月ＮｅｗＤＲＥＡＭ工法の特許登録。2004年３月黒岩石材工業株式会社が旧株式会社森本組より営業譲渡を受け、株式会社森本組に改称。
- 2007年12月神戸支店を神戸営業所に改称。
- 2008年12月四国支店を四国営業所に改称。2011年４月東関東支店開設。2018年４月東京支店を東京土木支店と東京建築支店に再編。2019年３月2022年４月
- 2023年10月創立70周年を迎えました。東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。東京証券取引所スタンダード市場へ移行。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社（大豊建設株式会社）及び子会社11社（内３社は間接所有によるものであります。）をいう。以下同じ）は、建設事業を主たる業務としております。 当社グループの事業に係わる位置付けは次のとおりであります。 なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。（土木事業） 当社は、建設事業のうち土木事業を営んでおり、子会社である㈱森本組が土木事業の施工及び施工協力を行っております。（建築事業） 当社は、建設事業のうち建築事業を営んでおり、子会社である㈱森本組が建築事業の施工及び施工協力を、タイ大豊㈱（タイ王国）が建築事業を行っております。（その他の事業） 子会社である大豊不動産㈱が不動産事業を、大豊塗装工業㈱が塗装工事業を、進和機工㈱が建設資材リース業等を営んでおります。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI2K）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3CM）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TV9Q）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8L3）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJQ7）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針