決算データ · 試作 · 2026年3月期
トーエネック（1946）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーエネックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,072億円 | — | 58億円 | — | 2,394億円 | 39.0% | 6,093人 |
| 2019年3月期 | 2,190億円 | — | 67億円 | — | 2,635億円 | 38.8% | 6,096人 |
| 2020年3月期 | 2,248億円 | — | 93億円 | — | 2,923億円 | 37.5% | 5,999人 |
| 2021年3月期 | 2,157億円 | 155億円 | 88億円 | 7.2% | 3,082億円 | 38.8% | 5,918人 |
| 2022年3月期 | 2,196億円 | 141億円 | 83億円 | 6.4% | 3,016億円 | 42.0% | 5,938人 |
| 2023年3月期 | 2,321億円 | 103億円 | -56億円 | 4.4% | 3,002億円 | 39.0% | 6,038人 |
| 2024年3月期 | 2,529億円 | 159億円 | 94億円 | 6.3% | 3,049億円 | 43.0% | 6,077人 |
| 2025年3月期 | 2,710億円 | 160億円 | 108億円 | 5.9% | 3,106億円 | 44.0% | 6,416人 |
| 2026年3月期 | 2,725億円 | 214億円 | 178億円 | 7.9% | 3,121億円 | 49.1% | 6,487人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,710億円 | 2,725億円 | +15 |
| 売上原価 | 2,305億円 | 2,240億円 | −65 |
| 売上総利益 | 405億円 | 485億円 | +80 |
| 販売費及び一般管理費 | 244億円 | 270億円 | +26 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 161億円 | 214億円 | +54 |
| 経常利益 | 154億円 | 226億円 | +73 |
| 税引前利益 | 162億円 | 255億円 | +93 |
| 法人所得税 | 56億円 | 77億円 | +21 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 108億円 | 178億円 | +70 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 430億円 | 478億円 | +48 |
| 流動資産 | 1,463億円 | 1,497億円 | +35 |
| 有形固定資産 | 1,275億円 | 1,269億円 | −7 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,643億円 | 1,623億円 | −20 |
| 資産合計 | 3,106億円 | 3,121億円 | +15 |
| 社債及び借入金（流動） | 163億円 | 161億円 | −3 |
| 社債及び借入金（非流動） | 202億円 | 191億円 | −11 |
| 流動負債 | 943億円 | 929億円 | −15 |
| 非流動負債（固定負債） | 795億円 | 660億円 | −135 |
| 負債合計 | 1,739億円 | 1,589億円 | −150 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,233億円 | 1,357億円 | +125 |
| 資本合計（純資産） | 1,367億円 | 1,532億円 | +165 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 190億円 | 261億円 | +71 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -137億円 | -167億円 | −30 |
| 減価償却費 | 104億円 | 108億円 | +3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -62億円 | -71億円 | −9 |
| 配当金の支払額 | -45億円 | -54億円 | −9 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：設備工事業 エネルギー事業
従業員
連結従業員6,487人
提出会社5,029人
平均年齢41.77歳
平均勤続年数19.45年
平均年間給与787万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,363人、発行済株式は96,649,950株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 中部電力 | 44.6% |
| 2 | トーエネック従業員持株会 | 5.7% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 4.9% |
| 4 | トーエネック共栄会 | 3.6% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.5% |
| 6 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO | 1.1% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.1% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.0% |
| 9 | トーエネック名古屋協力会持株会 | 0.9% |
| 10 | トーエネック岡崎協力会持株会 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 309.28円 | 71円 | 40% | 6.4% | 10.0倍 |
| 2019年3月期 | 356.94円 | 105円 | 34% | 6.8% | 8.5倍 |
| 2020年3月期 | 498.34円 | 150円 | 36% | 8.8% | 6.4倍 |
| 2021年3月期 | 94.51円 | 140円 | 36% | 7.7% | 8.3倍 |
| 2022年3月期 | 88.65円 | 135円 | 38% | 6.7% | 7.4倍 |
| 2023年3月期 | -59.37円 | 95円 | — | -4.6% | — |
| 2024年3月期 | 99.96円 | 200円 | 43% | 7.5% | 11.5倍 |
| 2025年3月期 | 115.66円 | 130円 | 48% | 8.0% | 8.4倍 |
| 2026年3月期 | 191.87円 | 76円 | 45% | 12.3% | 10.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1944年10月、電気工事業整備要綱により、愛知、静岡、三重、岐阜県の東海4県下に所在した有力電気工事業者23社が合併して、本社を名古屋市中区西松ケ枝町に、支社を静岡、三重（津）、岐阜の各都市に設置し、資本金200万円をもって東海電気工事株式会社を設立した。 設立後の主な変遷は次のとおりである。
- 1949年10月建設業法による建設大臣登録第128号の登録を完了
- 1961年11月冷暖房、衛生、水道、その他管工事の営業を開始
- 1962年4月名古屋証券取引所第二部に株式を上場
- 1965年9月名古屋市中区栄に本店所在地を変更
- 1971年10月東京・大阪証券取引所第二部に株式を上場
- 1972年2月名古屋・東京・大阪証券取引所第一部に指定
- 1973年8月建設業法の改正により建設大臣許可（般・特－48）第1574号を受理
- 1981年10月東工産業株式会社を設立
- 1984年6月電気通信工事、消防施設工事の営業を開始
- 1986年10月株式会社長野テクノサービスを設立
- 1989年10月東海電気工事株式会社は株式会社トーエネックに、東工産業株式会社は株式会社トーコーにそれぞれ社名変更
- 1991年4月株式会社三重テクノサービス、株式会社飯田テクノサービスを設立
- 1991年10月株式会社静岡テクノサービスを設立
- 1994年7月株式会社トーコーが、長野・三重・飯田・静岡の各テクノサービスを吸収合併し、株式会社トーエネックサービスに社名変更（現・連結子会社）
- 1995年10月合弁会社TOENEC PHILIPPINES INCORPORATEDを設立（フィリピン共和国）（現・連結子会社）
- 1996年6月合弁会社TOENEC (THAILAND) CO.,LTD.を設立（タイ王国）（現・連結子会社）
- 2001年6月電気通信事業等の営業を開始
- 2003年9月統一能科建筑安装（上海）有限公司を設立（中華人民共和国）（現・連結子会社）
- 2005年2月大阪証券取引所への上場を廃止
- 2007年10月株式会社シーテックへ変電・送電・工務地中線に係る事業を譲渡株式会社シーテックより配電地中線に係る事業を譲受
- 2016年2月旭シンクロテック株式会社の株式を取得し子会社化（現・連結子会社）これにより、同社の連結子会社であるPT. ASAHI SYNCHROTECH INDONESIAを子会社化（インドネシア共和国）（現・連結子会社）
- 2022年4月名古屋証券取引所プレミア市場、東京証券取引所プライム市場へ移行
- 2024年5月Tri-En TOENEC Co.,Ltd.の株式を追加取得し、実質支配力基準により子会社化（タイ王国）（現・連結子会社）
- 2024年11月合同会社たてしなサンサンファームの持分を取得し子会社化（現・連結子会社）
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、連結財務諸表提出会社（以下「当社」という。）、連結子会社8社及び持分法適用関連会社4社で構成され、設備工事業を主な事業の内容としている。 当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりである。また、当社は中部電力㈱〔電気事業〕の関連会社である。 〔設備工事業〕 当社は、配電線工事、地中線工事、屋内線工事、空調管工事、通信工事の施工を行っており、工事の一部を㈱トーエネックサービスが下請施工している。 ㈱トーエネックサービスは、屋内線工事等の施工を行っている。 旭シンクロテック㈱は、空調管工事の施工を行っている。 海外子会社である統一能科建筑安装（上海）有限公司、TOENEC (THAILAND) CO.,LTD.、Tri-En TOENEC Co.,Ltd.、TOENEC PHILIPPINES INCORPORATED、PT. ASAHI SYNCHROTECH INDONESIAは、それぞれ中華人民共和国、タイ王国、フィリピン共和国、インドネシア共和国において屋内線工事、空調管工事等の施工を行っている。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIKH）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5OK）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TV1S）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7IM）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJTL）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針