決算データ · 試作 · 2026年3月期
東北新社（2329）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東北新社の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 638億円 | — | 24億円 | — | 956億円 | 75.4% | 1,636人 |
| 2019年3月期 | 625億円 | — | -16億円 | — | 919億円 | 75.7% | 1,640人 |
| 2020年3月期 | 599億円 | — | 18億円 | — | 899億円 | 77.1% | 1,632人 |
| 2021年3月期 | 529億円 | 24億円 | 8億円 | 4.5% | 911億円 | 78.7% | 1,571人 |
| 2022年3月期 | 528億円 | 41億円 | 31億円 | 7.8% | 963億円 | 76.6% | 1,599人 |
| 2023年3月期 | 559億円 | 42億円 | 31億円 | 7.5% | 972億円 | 79.5% | 1,582人 |
| 2024年3月期 | 528億円 | 27億円 | 40億円 | 5.1% | 979億円 | 83.3% | 1,474人 |
| 2025年3月期 | 457億円 | 27億円 | 84億円 | 5.9% | 1,035億円 | 82.0% | 1,283人 |
| 2026年3月期 | 477億円 | 30億円 | 70億円 | 6.2% | 1,010億円 | 85.0% | 1,163人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 457億円 | 477億円 | +20 |
| 売上原価 | 332億円 | 348億円 | +16 |
| 売上総利益 | 125億円 | 129億円 | +4 |
| 販売費及び一般管理費 | 98億円 | 99億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 27億円 | 30億円 | +3 |
| 経常利益 | 33億円 | 47億円 | +13 |
| 税引前利益 | 125億円 | 100億円 | −25 |
| 法人所得税 | 40億円 | 29億円 | −12 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 84億円 | 70億円 | −14 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 626億円 | 507億円 | −119 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 流動資産 | 790億円 | 665億円 | −125 |
| 有形固定資産 | 112億円 | 101億円 | −11 |
| のれん | 11億円 | 10億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 245億円 | 345億円 | +100 |
| 資産合計 | 1,035億円 | 1,010億円 | −24 |
| 流動負債 | 155億円 | 121億円 | −34 |
| 非流動負債（固定負債） | 22億円 | 20億円 | −2 |
| 負債合計 | 177億円 | 141億円 | −36 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 801億円 | 833億円 | +32 |
| 資本合計（純資産） | 858億円 | 869億円 | +11 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 0億円 | 12億円 | +11 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -66億円 | -40億円 | +26 |
| 減価償却費 | 8億円 | 5億円 | −3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -3億円 | -1億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -61億円 | -38億円 | +23 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 広告プロダクション | 317億円 | +10.4% | — | 41億円 | 12.8% | 204億円 | 602人 |
| コンテンツプロダクション | 106億円 | +5.8% | — | 12億円 | 11.0% | 84億円 | 361人 |
| メディア | 37億円 | −32.4% | — | 7億円 | 18.9% | 49億円 | 51人 |
| プロパティ | 17億円 | +11.8% | — | 1億円 | 7.0% | 37億円 | 21人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：広告プロダクション コンテンツプロダクション メディア プロパティ
従業員
連結従業員1,163人
提出会社705人
平均年齢39.5歳
平均勤続年数12.5年
平均年間給与600万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,034人、発行済株式は140,206,002株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 植村 久子 | 21.2% |
| 2 | 3D WH OPPORTUNITY MASTER OFC - 3D WH OPPORTUNITY HOLDINGS | 18.7% |
| 3 | 植村 綾 | 16.0% |
| 4 | NAMC | 8.0% |
| 5 | from B | 8.0% |
| 6 | きらぼしキャピタル東京Sparkle投資事業有限責任組合 | 7.6% |
| 7 | 東北新社従業員持株会 | 2.8% |
| 8 | J.P. MORGAN SE - LUXEMBOURG BRANCH 381639 | 2.1% |
| 9 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE IEDP AIF CLIENTS NON TREATY ACCOUNT | 1.9% |
| 10 | 清原 達郎 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 52.54円 | 23円 | 31% | 3.3% | 14.6倍 |
| 2019年3月期 | -35.41円 | 16円 | — | -2.2% | — |
| 2020年3月期 | 39.33円 | 16円 | 36% | 2.5% | 13.3倍 |
| 2021年3月期 | 6.07円 | 11円 | 31% | 1.2% | 40.3倍 |
| 2022年3月期 | 22.76円 | 19円 | 43% | 4.2% | 9.1倍 |
| 2023年3月期 | 23.24円 | 19円 | 31% | 4.2% | 10.2倍 |
| 2024年3月期 | 29.82円 | 78円 | 56% | 5.1% | 15.7倍 |
| 2025年3月期 | 61.96円 | 39.19円 | 22% | 10.0% | 9.3倍 |
| 2026年3月期 | 50.6円 | 27.06円 | 51% | 8.2% | 12.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1964年10月株式会社新日本映画製作所（後の株式会社新日本映画）を譲り受け子会社とし、ＣＭ制作事業を開始1966年２月株式会社新日本映画を存続会社として株式会社東北新社と株式会社新日本映画が合併、商号を株式会社東北新社に変更（後の株式会社東北新社フィルム）1972年４月ナショナル物産株式会社〔
- 1972年10月株式会社創映社（後の株式会社センテスタジオ）の株式を取得株式会社インターナショナル・テレビジョン・カンパニー（後の株式会社パンアジアエンターテイメント）を設立1976年８月株式会社国際テレビジョン企画を設立1979年８月株式会社東北新社（1999年１月４社合併時の被合併会社）を設
- 1983年11月米国ロサンゼルス市にCENTE SERVICE CORP.（後のCOSUCO INC.）を設立1984年７月株式会社二番工房〔現・連結子会社〕の株式を取得1986年３月株式会社スター・チャンネルを合弁で設立し、衛星放送関連事業を開始
- 1986年11月米国ロサンゼルス市にENTERTAINMENT ALIA,INC.を設立1987年４月ＣＧを含むポストプロダクションの株式会社オムニバス・ジャパン〔現・連結子会社〕を設立
- 1990年12月株式会社ニッテンアルティ（後の株式会社ソーダコミュニケーションズ〔現・連結子会社〕）を設立し、日本天然色映画株式会社の事業を移管
- 1995年11月株式会社ファミリー劇場〔現・連結子会社〕を合弁で設立1998年６月米国ロサンゼルス市に8981INC.を設立1999年１月株式会社東北新社フィルムを存続会社として株式会社東北新社フィルム、株式会社東北新社、株式会社国際テレビジョン企画及び株式会社パンアジアエンターテイメントが合併
- 1990年12月設立）が合併2001年４月株式会社センテスタジオを存続会社として株式会社センテスタジオと株式会社東北新社が合併、株式会社東北新社に商号変更2002年４月株式会社東北新社を存続会社として株式会社東北新社、株式会社テレビテクニカ（1970年５月設立）及び株式会社ギャラクシー・エンター
- 2002年10月日本証券業協会に店頭登録銘柄として株式を登録（現・東京証券取引所スタンダード市場上場銘柄）
- 2005年10月株式会社東北新社を存続会社として株式会社東北新社と有限会社ヴァンエンタープライズが合併
- 2009年12月サテライトカルチャージャパン株式会社（後の株式会社囲碁将棋チャンネル〔現・連結子会社〕）の株式を取得2013年５月ナショナル物産株式会社から新設分割し、株式会社木村酒造〔現・連結子会社〕を設立2017年９月株式会社東北新社メディアサービス〔現・連結子会社〕を設立
- 2021年12月株式会社ENJIN〔現・連結子会社〕の株式を取得2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）からスタンダード市場に移行2023年９月ナショナル物産株式会社のスーパー事業を、会社分割によりナショナル麻布株式会社に承継させ、ナショナル麻布株式会社
- 2024年12月当社の放送送出事業を、会社分割により株式会社シン・プラットプレイアウトに承継させ、同社の全株式を株式会社プラットワークスに譲渡2025年３月名古屋証券取引所メイン市場に上場2026年４月株式会社グラニフ〔現・連結子会社〕の株式を取得
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社９社、関連会社４社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」及び「プロパティ」の４つの報告セグメントで構成されております。 各セグメントにおける主な事業内容並びに当社及び主な関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。 なお、次のセグメント区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKO9）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W6AY）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TX4U）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9S7）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OL7Y）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針