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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ヒューマンホールディングス(2415)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヒューマンホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期788億円11億円376億円26.0%3,459人
2019年3月期843億円12億円403億円26.6%3,786人
2020年3月期860億円9億円402億円28.2%4,165人
2021年3月期858億円27億円14億円3.1%432億円28.8%4,132人
2022年3月期863億円25億円17億円2.9%463億円29.4%4,052人
2023年3月期916億円23億円15億円2.5%487億円30.2%4,290人
2024年3月期959億円32億円22億円3.3%512億円31.5%4,480人
2025年3月期1,003億円34億円26億円3.4%507億円35.7%4,681人
2026年3月期1,025億円36億円22億円3.5%522億円37.5%4,740人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,003億円1,025億円+22
売上原価746億円762億円+16
売上総利益258億円264億円+6
販売費及び一般管理費224億円227億円+4
営業利益(売上総利益−販管費)34億円36億円+2
経常利益36億円39億円+3
税引前利益36億円35億円−1
法人所得税10億円13億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)26億円22億円−4

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物278億円291億円+13
流動資産416億円435億円+19
有形固定資産32億円31億円−1
のれん1億円1億円+0
非流動資産(固定資産)92億円86億円−5
資産合計507億円522億円+14
社債及び借入金(非流動)67億円65億円−2
流動負債244億円245億円+1
非流動負債(固定負債)82億円81億円−1
負債合計327億円326億円−0
親会社の所有者に帰属する持分181億円195億円+14
資本合計(純資産)181億円195億円+14
ヒューマンホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成56%6%38%現金及び現金同等物291億円(56%)有形固定資産31億円(6%)のれん1億円(0%)その他の資産199億円(38%)ヒューマンホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成56%38%現金及び現金同等物291億円(56%)有形固定資産31億円(6%)のれん1億円(0%)その他の資産199億円(38%)
資産合計を100とした構成。
ヒューマンホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成12%50%37%社債及び借入金65億円(12%)その他の負債261億円(50%)親会社の所有者に帰属する持分195億円(37%)非支配持分0億円(0%)ヒューマンホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成50%37%社債及び借入金65億円(12%)その他の負債261億円(50%)親会社の所有者に帰属する…195億円(37%)非支配持分0億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー15億円33億円+18
財務活動によるキャッシュ・フロー-15億円-12億円+2
減価償却費9億円10億円+1
有形固定資産の取得による支出-10億円-7億円+2
配当金の支払額-7億円-8億円−1

従業員

連結従業員4,740人
提出会社132人
平均年齢46.4歳
平均勤続年数13.4年
平均年間給与619万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,087人、発行済株式は10,377,999株。

ヒューマンホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社ペアレンツ22.3%佐藤新悟9.6%佐藤朋也8.3%佐藤耕一5%オフィスあぐり4.1%ヒューマンホールディングス従3.8%野村愛3.2%有限会社JPSKN2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ヒューマンホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社ペア…22.3%佐藤新悟9.6%佐藤朋也8.3%佐藤耕一5%オフィスあぐり4.1%ヒューマンホ…3.8%野村愛3.2%有限会社JP…2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1有限会社ペアレンツ22.3%
2佐藤新悟9.6%
3佐藤朋也8.3%
4佐藤耕一5.0%
5オフィスあぐり4.1%
6ヒューマンホールディングス従業員持株会3.8%
7野村愛3.2%
8有限会社JPSKN2.8%
9Kobee2.6%
10有限会社ハーヴェスト2.6%
ヒューマンホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元39042%57276%金融機関442%金融商品取引業者901%その他の法人39042%外国法人等6052%個人その他57276%ヒューマンホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元39042%57276%金融機関442%金融商品取引業者901%その他の法人39042%外国法人等6052%個人その他57276%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期103.98円21円47%12.2%19.8倍
2019年3月期111.95円22.5円48%11.9%18.4倍
2020年3月期78円16円42%7.7%9.3倍
2021年3月期132.36円26.5円89%12.1%7.2倍
2022年3月期151.41円30.5円26%12.6%5.9倍
2023年3月期133.51円27円57%10.2%6.9倍
2024年3月期202.2円62.5円109%14.0%6.7倍
2025年3月期251.21円75.5円50%15.2%6.3倍
2026年3月期213.6円69円58%11.8%8.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2003年11月ザ・ヒューマン株式会社、ヒューマン・タッチ株式会社を、それぞれヒューマンアカデミー株式会社、ヒューマンリソシア株式会社に商号変更
  • 2004年10月日本証券業協会に店頭登録
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2005年6月スポーツエンターテインメント事業を目的として、ヒューマンスポーツエンタテインメント株式会社(現・ヒューマンプランニング株式会社)(現・連結子会社)を設立2006年5月ネイルサロン運営事業を目的と
  • 2014年10月ヒューマンアカデミー株式会社は、クデイラアンド・アソシエイト株式会社(2017年4月ヒューマングローバルコミュニケーションズ株式会社に商号変更)の全株式を取得2015年3月ヒューマンアカデミー株式会社は、株式会社みつば(現・ヒューマンスターチャイルド株式会社)(現・連結子会社)の
  • 2015年12月ヒューマンメディカルケア株式会社は、事業の全部をヒューマンリソシア株式会社に事業譲渡2016年3月ダイレクトワン株式会社(2016年8月ヒューマンデジタルソリューションズ株式会社に商号変更)の全株式を取得2017年4月ヒューマンデジタルソリューションズ株式会社は、株式会社ウェブス
  • 2017年10月ヒューマンタッチ株式会社は、人材派遣事業、業務受託事業をヒューマンリソシア株式会社に事業譲渡2018年7月ヒューマンデジタルソリューションズ株式会社は、株式会社ウェブスマイルに吸収合併2019年3月ダイジョブ・グローバルリクルーティング株式会社をヒューマングローバルタレント株式会
  • 2022年12月ヒューマンリソシア株式会社は、株式会社エフ・ビー・エスの全株式を取得2024年3月ヒューマングローバルコミュニケーションズ株式会社は、ヒューマンアカデミー株式会社に吸収合併
  • 2024年11月株式会社エフ・ビー・エスは、ヒューマンリソシア株式会社に吸収合併2025年3月ヒューマンデジタルコンサルタンツ株式会社は、ヒューマンリソシア株式会社に吸収合併2026年4月ヒューマングローバルタレント株式会社は、特定技能関連事業をヒューマンアカデミー株式会社に事業譲渡2026年5

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社は、持株会社であり、事業間のシナジー効果を引き出すべく、子会社に対する経営指導、管理及びこれに附帯する業務を重要な事業内容としております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。(1)人材関連事業人材関連事業については、ヒューマンリソシア株式会社、ヒューマングローバルタレント株式会社で行っております。(2)教育事業教育事業については、ヒューマンアカデミー株式会社、ヒューマンスターチャイルド株式会社、Human Academy Europe SASで行っております。(3)介護事業介護事業については、ヒューマンライフケア株式会社で行っております。(4)その他その他の事業については、ヒューマンプランニング株式会社、ダッシングディバインターナショナル株式会社で行っております。 以上の結果、当社グループは、2026年3月31日現在、当社、連結子会社8社、非連結子会社6社、関連会社2社により構成されており、人材関連事業、教育事業、介護事業及びその他の事業を展開しております。 当社グループの事業における関係会社の位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針