決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＷＤＢホールディングス（2475）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＷＤＢホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 380億円 | — | 34億円 | — | 207億円 | 66.8% | 2,513人 |
| 2019年3月期 | 416億円 | — | 29億円 | — | 235億円 | 69.4% | 3,045人 |
| 2020年3月期 | 431億円 | — | 31億円 | — | 266億円 | 72.8% | 4,516人 |
| 2021年3月期 | 441億円 | 51億円 | 34億円 | 11.6% | 306億円 | 71.2% | 4,830人 |
| 2022年3月期 | 469億円 | 63億円 | 42億円 | 13.5% | 338億円 | 74.2% | 5,069人 |
| 2023年3月期 | 476億円 | 55億円 | 35億円 | 11.6% | 362億円 | 76.3% | 5,291人 |
| 2024年3月期 | 493億円 | 55億円 | 36億円 | 11.1% | 398億円 | 75.4% | 5,391人 |
| 2025年3月期 | 511億円 | 51億円 | 31億円 | 9.9% | 418億円 | 76.4% | 5,452人 |
| 2026年3月期 | 503億円 | 45億円 | 28億円 | 8.9% | 424億円 | 77.3% | 5,489人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 511億円 | 503億円 | −8 |
| 売上原価 | 394億円 | 387億円 | −7 |
| 売上総利益 | 117億円 | 116億円 | −2 |
| 販売費及び一般管理費 | 67億円 | 71億円 | +4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 51億円 | 45億円 | −6 |
| 経常利益 | 51億円 | 46億円 | −5 |
| 税引前利益 | 51億円 | 46億円 | −5 |
| 法人所得税 | 17億円 | 16億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 31億円 | 28億円 | −3 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 206億円 | 174億円 | −31 |
| 棚卸資産 | 1億円 | 0億円 | −1 |
| 流動資産 | 274億円 | 249億円 | −25 |
| 有形固定資産 | 121億円 | 151億円 | +31 |
| 非流動資産（固定資産） | 144億円 | 175億円 | +32 |
| 資産合計 | 418億円 | 424億円 | +7 |
| 流動負債 | 69億円 | 66億円 | −3 |
| 非流動負債（固定負債） | 16億円 | 15億円 | −1 |
| 負債合計 | 85億円 | 81億円 | −4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 316億円 | 324億円 | +8 |
| 資本合計（純資産） | 332億円 | 343億円 | +11 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 44億円 | 28億円 | −16 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -14億円 | -21億円 | −7 |
| 減価償却費 | 3億円 | 4億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -31億円 | -38億円 | −7 |
| 配当金の支払額 | -13億円 | -13億円 | +1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：人材サービス事業 ＣＲＯ事業
従業員
連結従業員5,489人
提出会社11人
平均年齢48.9歳
平均勤続年数16.2年
平均年間給与762万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,461人、発行済株式は20,060,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 中野商店 | 50.4% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 3.7% |
| 3 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 3.5% |
| 4 | BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND | 3.3% |
| 5 | 中野 敏光 | 3.1% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044 | 2.9% |
| 7 | 大塚 美樹 | 2.5% |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 2.1% |
| 9 | 野村信託銀行（信託口） | 1.6% |
| 10 | 特定有価証券信託受託者 ＳＭＢＣ信託銀行 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 168.73円 | 17円 | 17% | 26.8% | 22.7倍 |
| 2019年3月期 | 147.31円 | 22.5円 | 31% | 19.4% | 21.0倍 |
| 2020年3月期 | 156.97円 | 27.5円 | 29% | 17.5% | 13.4倍 |
| 2021年3月期 | 171.79円 | 37.5円 | 67% | 16.6% | 15.1倍 |
| 2022年3月期 | 211.32円 | 49.5円 | 54% | 17.8% | 12.9倍 |
| 2023年3月期 | 179.75円 | 51.5円 | 61% | 13.4% | 11.0倍 |
| 2024年3月期 | 180.67円 | 72.5円 | 40% | 12.3% | 12.8倍 |
| 2025年3月期 | 155.36円 | 62.5円 | 39% | 9.9% | 11.9倍 |
| 2026年3月期 | 141.65円 | 62.5円 | 82% | 8.5% | 10.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2002年11月ＷＤＢ株式会社に商号変更2003年９月株式会社ヒューマンウエスト岡山支店・広島支店・高松支店・徳島支店の営業権譲受2004年１月東京都千代田区に、バイオ化学系研究開発職の正社員型派遣事業を目的とした、ＷＤＢエウレカ株式会社（現 ＷＤＢ株式会社 エウレカ社）を設立2005年３月株式
- 2005年11月神戸市中央区に、人材の養成を目的として、ＷＤＢ神戸基盤研究所（現 テクラボ神戸）を開設2006年２月財団法人日本情報処理開発協会より「情報セキュリティマネジメントシステム」の認証を取得（2007年４月にＩＳＯ27001へ移行）2006年３月ジャスダック証券取引所に株式上場2008
- 2011年11月人材サービス事業を、新設分割により設立したＷＤＢ株式会社に承継させ、純粋持株会社へ移行商号を、ＷＤＢホールディングス株式会社に変更2012年４月研究職人材のマネジメント能力と総合力の向上のための教育を目的に、ＷＤＢユニバーシティ株式会社（現 ＷＤＢ株式会社）を設立
- 2012年11月グループの事業再編を目的として、株式会社アイ・シー・オーとＷＤＢメディカル株式会社を合併し、ＷＤＢアイシーオー株式会社（現 ＷＤＢココ株式会社）に商号変更
- 2012年12月工学系分野における研究者・技術者の派遣および人材紹介を目的に、ＷＤＢ工学株式会社（現 ＷＤＢ株式会社 工学社）を設立2013年３月株式取得により、有限会社電助システムズ（現 ＷＤＢココ株式会社）を完全子会社化
- 2013年12月東京証券取引所市場第一部（現 プライム市場）に指定2014年４月株式取得により、株式会社カケンジェネックスを完全子会社化2015年８月ＣＲＯ事業を海外に展開することを目的に、WDB Medical Data,Inc.を米国ペンシルベニア州に設立2016年２月ＣＲＯ事業を海外に展開
- 2019年12月ＷＤＢココ株式会社が、東京証券取引所マザーズ（現 グロース市場）に上場2023年６月ＷＤＢココ株式会社が、ＷＤＢ臨床研究株式会社を吸収合併
- 2025年10月プラットフォームサービスの提供を目的に、ドコ１株式会社を設立本社を神戸市中央区に移転
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社（純粋持株会社）及び子会社14社により構成されており、主として人材派遣を中心とした人材サービス関連事業を展開しております。 ① 人材サービス事業（人材派遣・人材紹介等） 人材派遣とは、当社グループが雇用する社員を顧客に派遣し、顧客の業務を支援するサービスであります。当社グループより顧客に派遣される社員は、顧客の指揮命令に従って業務を行います。本事業は、「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」（以下、「労働者派遣法」といいます。）の適用を受けます。 人材派遣には、「登録型派遣」と「常用雇用型派遣（正社員型派遣）」があります。「登録型派遣」は、当社グループに登録している求職者を有期雇用した上で派遣し、「常用雇用型派遣（正社員型派遣）」は、当社グループが正社員として雇用している社員を派遣します。 また、人材紹介とは、当社グループに登録する求職者を顧客に紹介することで、顧客の採用活動を支援するサービスであります。本事業は、「職業安定法」の適用を受けます。 当社グループの人材サービス事業は、大きく以下３つの分野を扱っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDOC）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W38K）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TTVB）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4HT）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH17）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針