決算データ · 試作 · 2026年3月期
ゲオホールディングス（2681）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ゲオホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,993億円 | — | 66億円 | — | 1,373億円 | 52.4% | 4,222人 |
| 2019年3月期 | 2,926億円 | — | 103億円 | — | 1,366億円 | 54.4% | 4,390人 |
| 2020年3月期 | 3,051億円 | — | 38億円 | — | 1,447億円 | 51.6% | 4,932人 |
| 2021年3月期 | 3,284億円 | 43億円 | -8億円 | 1.3% | 1,697億円 | 42.8% | 5,304人 |
| 2022年3月期 | 3,348億円 | 82億円 | 60億円 | 2.4% | 1,744億円 | 44.1% | 5,459人 |
| 2023年3月期 | 3,773億円 | 106億円 | 57億円 | 2.8% | 2,018億円 | 38.1% | 5,602人 |
| 2024年3月期 | 4,339億円 | 168億円 | 109億円 | 3.9% | 2,311億円 | 37.7% | 5,912人 |
| 2025年3月期 | 4,277億円 | 113億円 | 45億円 | 2.6% | 2,528億円 | 35.7% | 6,681人 |
| 2026年3月期 | 4,813億円 | 142億円 | 87億円 | 3.0% | 2,952億円 | 33.2% | 7,249人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,277億円 | 4,813億円 | +536 |
| 売上原価 | 2,570億円 | 2,918億円 | +348 |
| 売上総利益 | 1,707億円 | 1,895億円 | +188 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,594億円 | 1,752億円 | +158 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 113億円 | 142億円 | +30 |
| 経常利益 | 122億円 | 154億円 | +31 |
| 税引前利益 | 89億円 | 124億円 | +35 |
| 法人所得税 | 43億円 | 36億円 | −7 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 45億円 | 87億円 | +42 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 601億円 | 867億円 | +266 |
| 流動資産 | 1,651億円 | 1,964億円 | +313 |
| 有形固定資産 | 563億円 | 645億円 | +82 |
| 非流動資産（固定資産） | 877億円 | 988億円 | +111 |
| 資産合計 | 2,528億円 | 2,952億円 | +424 |
| 社債及び借入金（非流動） | 715億円 | 931億円 | +216 |
| 流動負債 | 466億円 | 549億円 | +83 |
| 非流動負債（固定負債） | 1,157億円 | 1,421億円 | +264 |
| 負債合計 | 1,623億円 | 1,970億円 | +347 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 905億円 | 980億円 | +75 |
| 資本合計（純資産） | 905億円 | 982億円 | +77 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 80億円 | 195億円 | +115 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 108億円 | 225億円 | +117 |
| 減価償却費 | 67億円 | 81億円 | +14 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -111億円 | -131億円 | −20 |
| 配当金の支払額 | -14億円 | -13億円 | +0 |
従業員
連結従業員7,249人
提出会社641人
平均年齢42.72歳
平均勤続年数13.51年
平均年間給与577万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は28,434人、発行済株式は39,783,552株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 城蔵屋 | 41.0% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 7.8% |
| 3 | 常興薬品 | 4.5% |
| 4 | みずほ信託銀行 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 日本カストディ銀行 | 1.7% |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行（リテール信託口８２００７９２７６） | 1.5% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.5% |
| 7 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５２２３ | 1.5% |
| 8 | 遠藤 結蔵 | 1.4% |
| 9 | ＢＢＨ ＣＯ ＦＯＲ ＡＲＣＵＳ ＪＡＰＡＮ ＶＡＬＵＥ ＦＵＮＤ | 0.9% |
| 10 | ＢＢＨ ＢＯＳＴＯＮ ＦＯＲ ＮＯＭＵＲＡ ＪＡＰＡＮ ＳＭＡＬＬＥＲ ＣＡＰＩＴＡＬＩＺＡＴＩＯＮ ＦＵＮＤ ６２００６５ | 0.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 137.96円 | 34円 | — | 9.1% | 12.4倍 |
| 2019年3月期 | 229.62円 | 34円 | 118% | 13.9% | 6.7倍 |
| 2020年3月期 | 89.18円 | 34円 | — | 5.2% | 14.7倍 |
| 2021年3月期 | -17.75円 | 34円 | 28% | -1.0% | — |
| 2022年3月期 | 141.15円 | 24円 | 47% | 8.0% | 8.9倍 |
| 2023年3月期 | 135.93円 | 24円 | — | 7.4% | 11.8倍 |
| 2024年3月期 | 275.31円 | 29円 | 65% | 13.3% | 7.0倍 |
| 2025年3月期 | 114.27円 | 34円 | — | 5.1% | 15.9倍 |
| 2026年3月期 | 219.77円 | 34円 | 11% | 9.3% | 7.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1989年12月社名を株式会社ゲオミルダに変更し、「ＧＥＯ」の屋号の使用開始1992年５月株式会社テープ堂と資本提携し、同社を株式会社ゲオステーションに社名変更1996年４月株式会社ゲオと株式会社ゲオミルダが株式会社ゲオを存続会社として吸収合併
- 1999年12月株式会社藤田商店より日本ブロックバスター株式会社を取得し100％子会社化（社名を株式会社ゲオグローバルに変更し、
- 2010年10月当社に吸収合併）
- 2000年11月大阪証券取引所ナスダックジャパン市場上場（2004年３月24日上場廃止）
- 2002年10月北海道のそうご電器株式会社を民事再生支援により100％子会社化（社名を株式会社ゲオイエスに変更し、
- 2010年10月当社に吸収合併）2003年７月四国の株式会社ロッキーを子会社化し四国エリアに進出（社名を株式会社ゲオステーションに変更し、
- 2010年10月当社に吸収合併）2003年８月株式会社宝船を民事再生支援により100％子会社化（社名を株式会社ゲオアクティブに変更し、
- 2010年10月当社に吸収合併）2004年１月東京証券取引所市場第一部上場名古屋証券取引所市場第一部上場（2014年３月15日上場廃止）2004年６月マツモト電器株式会社を民事再生支援により100％子会社化（社名を株式会社ゲオリークルに変更し、
- 2010年10月当社に吸収合併）
- 2005年12月高知県の四万十店開店で全都道府県出店を達成2008年６月株式会社フォー・ユーに対して株式公開買付実施及び第三者割当増資を引き受け、連結子会社化（社名を株式会社セカンドストリートに変更し、2013年４月株式会社ゲオに吸収合併）2008年７月株式会社ぽすれん（現社名 株式会社ゲオネッ
- 2010年10月ゲオショップ運営等に関連する連結子会社11社を吸収合併し、小売サービス事業を当社が継承
- 2011年11月2013年４月小売サービス事業を会社分割により新設した株式会社ゲオに継承し、当社社名を株式会社ゲオホールディングスに変更リユースショップ運営を行う株式会社セカンドストリートの事業を株式会社ゲオが承継2013年７月本社を愛知県名古屋市中区に移転
- 2013年11月株式取得により株式会社ファミリーブックを連結子会社化（
- 2013年12月株式の追加取得により100％子会社化）2014年４月モバイル専門店業態での出店開始
- 2014年12月株式会社グラモラックスを取得し100％子会社化2017年２月株式会社ワールドモバイルを連結子会社化2017年６月株式会社チェルシーを連結子会社化2018年１月2018年６月セカンドストリート事業で米国に海外初となる「セカンドストリートメルローズ店」を出店セカンドストリート事業でマ
- 2023年12月2025年４月2025年４月2025年５月
- 2025年11月2026年１月東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所プライム市場に移行セカンドストリート事業でタイ１号店「セカンドストリートビックシーラマフォー店」を出店セカンドストリート事業でシンガポール１号店「セカンドストリート313@サマセット店」を出店「セカンドストリート」
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社と連結子会社33社、非連結子会社１社及び持分法適用会社１社で構成され、衣料・服飾雑貨・家電製品等の中古品の買取販売を行う店舗（以下「セカンドストリート事業」という）及びゲーム・スマホ・家電などの買取販売、新品ゲームの販売、DVD・CD・コミックのレンタルを行う店舗（以下「ゲオ事業」という）の運営を主な事業内容としています。 これに加えまして、これら商材の卸販売事業、オンラインサービスやＥＣサイトの運営も展開しております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJMA）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W7EV）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWM6）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RAE8）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OL77）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針