決算データ · 試作 · 2026年2月期
アンドエスティHD（2685）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、アンドエスティHDの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 2,228億円 | — | 9億円 | — | 911億円 | 56.0% | 5,677人 |
| 2019年2月期 | 2,227億円 | — | 39億円 | — | 913億円 | 58.0% | 5,665人 |
| 2020年2月期 | 2,224億円 | — | 64億円 | — | 979億円 | 58.3% | 5,715人 |
| 2021年2月期 | 1,839億円 | 8億円 | -7億円 | 0.4% | 955億円 | 53.1% | 5,701人 |
| 2022年2月期 | 2,016億円 | 66億円 | 49億円 | 3.3% | 980億円 | 55.1% | 6,196人 |
| 2023年2月期 | 2,426億円 | 115億円 | 75億円 | 4.7% | 1,114億円 | 53.3% | 6,356人 |
| 2024年2月期 | 2,756億円 | 180億円 | 135億円 | 6.5% | 1,279億円 | 54.8% | 6,603人 |
| 2025年2月期 | 2,931億円 | 155億円 | 96億円 | 5.3% | 1,331億円 | 57.9% | 6,944人 |
| 2026年2月期 | 3,044億円 | 165億円 | 95億円 | 5.4% | 1,397億円 | 58.3% | 6,936人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,931億円 | 3,044億円 | +112 |
| 売上原価 | 1,328億円 | 1,382億円 | +54 |
| 売上総利益 | 1,603億円 | 1,661億円 | +58 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,448億円 | 1,496億円 | +48 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 155億円 | 165億円 | +10 |
| 経常利益 | 160億円 | 168億円 | +9 |
| 税引前利益 | 147億円 | 155億円 | +9 |
| 法人所得税 | 52億円 | 61億円 | +9 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 96億円 | 95億円 | −1 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 211億円 | 249億円 | +38 |
| 棚卸資産 | 291億円 | 305億円 | +15 |
| 流動資産 | 672億円 | 776億円 | +105 |
| 有形固定資産 | 269億円 | 247億円 | −21 |
| のれん | 27億円 | 6億円 | −21 |
| 非流動資産（固定資産） | 659億円 | 620億円 | −39 |
| 資産合計 | 1,331億円 | 1,397億円 | +66 |
| 流動負債 | 471億円 | 503億円 | +33 |
| 非流動負債（固定負債） | 88億円 | 75億円 | −13 |
| 負債合計 | 559億円 | 579億円 | +20 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 753億円 | 796億円 | +43 |
| 資本合計（純資産） | 772億円 | 818億円 | +46 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 214億円 | 206億円 | −8 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -71億円 | -74億円 | −3 |
| 減価償却費 | 111億円 | 130億円 | +19 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -75億円 | -94億円 | −19 |
| 配当金の支払額 | -39億円 | -47億円 | −8 |
従業員
連結従業員6,936人
提出会社506人
平均年齢38.4歳
平均勤続年数10.7年
平均年間給与433万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は51,336人、発行済株式は48,800,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | フクゾウ | 36.6% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.7% |
| 3 | 豊島 | 4.3% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.1% |
| 5 | 福田 三千男 | 2.0% |
| 6 | アンドエスティHD従業員持株会 | 1.3% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.1% |
| 8 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券 | 1.1% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.1% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 18.36円 | 50円 | 352% | 1.6% | 126.7倍 |
| 2019年2月期 | 82.67円 | 50円 | 113% | 7.5% | 23.5倍 |
| 2020年2月期 | 135.08円 | 50円 | 40% | 11.6% | 13.0倍 |
| 2021年2月期 | -14.88円 | 40円 | — | -1.3% | — |
| 2022年2月期 | 108.72円 | 55円 | 56% | 9.4% | 17.1倍 |
| 2023年2月期 | 166.37円 | 60円 | 41% | 13.3% | 13.0倍 |
| 2024年2月期 | 297.75円 | 85円 | 44% | 20.9% | 11.5倍 |
| 2025年2月期 | 208.93円 | 90円 | 38% | 13.1% | 13.9倍 |
| 2026年2月期 | 205.86円 | 90円 | 76% | 12.0% | 14.6倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年2月期
- M&Aによるブランド・カテゴリーの拡大、自社ECのオープン化拡大及び海外出店を進め、売上高は前年同期比3.8%増加し304,351百万円となった
- 営業利益は165億24百万円（前年同期比6.5%増）、経常利益は168億27百万円（同5.4%増）となったが、特別損失の計上により親会社株主に帰属する当期純利益は94億98百万円（同1.2%減）となった
- 福岡物流センターの売却に伴う固定資産売却益34億46百万円を特別利益に、のれんと無形固定資産等の減損損失25億2百万円、店舗の減損損失11億37百万円、Velvet,LLCの持分譲渡に伴う関係会社株式売却損6億95百万円を特別損失に計上した
- 2025年7月25日に米国の事業子会社（孫会社）であるVelvet,LLCの出資持分の譲渡が完了し、米国事業から撤退した
- アパレル・雑貨関連事業は売上高2,897億70百万円（前年同期比4.0%増）、セグメント利益173億1百万円（同3.7%増）となった。カリマーインターナショナル株式会社が2025年4月に連結子会社となった
- その他（飲食事業）は売上高147億59百万円（前年同期比1.0%増）、セグメント損失4億74百万円（前期はセグメント損失7億17百万円）となった
- 総資産は前期末比65億79百万円増加し1,396億88百万円、負債合計は19億56百万円増加し578億64百万円、純資産合計は46億23百万円増加し818億23百万円となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは205億66百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは95億15百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは74億26百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前年同期比37億38百万円増加し248億20百万円となった
2025年2月期
- M&Aによるブランド拡大や自社ECのオープン化、東南アジアでの出店などを進め、売上高は前年同期比6.4%増加し293,110百万円となった
- 営業利益は155億10百万円（前年同期比13.9%減）、経常利益は159億64百万円（同13.2%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は96億14百万円（同28.9%減）となった
- 為替差益2億66百万円を営業外収益に、店舗・のれん及びその他の減損損失12億49百万円を特別損失に計上した
- アパレル・雑貨関連事業は売上高2,785億75百万円（前年同期比6.0%増）、セグメント利益166億82百万円（同10.1%減）となった。株式会社トゥデイズスペシャルの連結子会社化により国内店舗が30店舗増加した
- その他（飲食事業）は株式会社ゼットンの決算日変更により13ヶ月決算となり、売上高146億6百万円（前年同期比14.1%増）、セグメント損失7億17百万円（前期はセグメント損失1億39百万円）となった
- 海外売上高（円換算）は香港が前年同期比12.0%、台湾が15.8%それぞれ増収となった一方、中国大陸は不動産不況等の影響で1.9%減収、米国は市況の冷え込みで6.4%減収となり、海外事業全体では5.0%の増収となった
- 総資産は前期末比51億92百万円増加し1,331億8百万円、負債合計は4億26百万円減少し559億8百万円、純資産合計は56億18百万円増加し772億円となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは213億73百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは169億71百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは71億11百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前年同期比22億60百万円減少し210億81百万円となった
2024年2月期
- 外出需要とファッションのカジュアル化の追い風のなか、売上高は前年同期比13.6%増加し275,596百万円となった
- 営業利益は180億15百万円（前年同期比56.4%増）、経常利益は183億89百万円（同52.9%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は135億13百万円（同79.2%増）となった
- 為替差益2億35百万円を営業外収益に、店舗等の減損損失10億29百万円を特別損失に計上した
- アパレル・雑貨関連事業は売上高2,628億46百万円（前年同期比12.8%増）、セグメント利益185億58百万円（同51.0%増）となった。113店舗の出店（うち海外31店舗）、56店舗の退店の結果、店舗数は1,492店舗（うち海外122店舗）となった
- その他（飲食事業）は売上高128億円（前年同期比32.4%増）、セグメント損失1億39百万円（前期はセグメント損失2億63百万円）となった
- 海外売上高（円換算）は中国大陸が前年同期比73.7%、香港が26.0%、台湾が46.4%それぞれ増収となり、海外事業全体では30.0%の増収となった。タイでは第1四半期に1号店を出店し事業を開始した
- 総資産は前期末比165億23百万円増加し1,279億15百万円、負債合計は57億5百万円増加し563億34百万円、純資産合計は108億18百万円増加し715億81百万円となった
- 営業活動によるキャッシュ・フローは222億23百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは99億20百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは55億81百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前年同期比69億98百万円増加し233億41百万円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1953年10月紳士服小売業を目的として、茨城県水戸市に株式会社福田屋洋服店(資本金1,000千円)を設立。1973年３月メンズカジュアルウェア小売業に進出。1979年８月茨城県水戸市泉町に本部を設置。1988年６月商品企画、海外調達の強化を目的として、有限会社ベアーズファクトリー(1991年４
- 1990年11月茨城県水戸市西原に本部を移転。1993年３月商号を株式会社ポイントに変更。1993年７月東京都墨田区に東京営業所を移転。1995年５月本部を東京都墨田区に移転し、東京営業所と統合。営業と管理の集約により業務を効率化。
- 2000年12月日本証券業協会に株式を店頭上場。
- 2002年12月波茵特股份有限公司(2020年３月 愛德利亞台灣股份有限公司に商号変更)を台湾台北市に設立。
- 2002年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。2004年２月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
- 2004年11月東京本部を東京都中央区に移転。
- 2007年10月自社サイトでのＥコマース事業を開始。2008年１月POINT HOLDING CO.,LTD(2013年９月 Adastria Asia Co.,LTD.に商号変更)に出資し子会社化。2009年７月POINT HOLDING CO.,LTDの100%出資により、方針(上海)商貿有
- 2020年11月你可安(上海)商貿有限公司に商号変更）を中国上海市に設立。
- 2012年11月「バビロン」などのショップを展開する株式会社トリニティー(2013年４月 株式会社バビロンに商号変更)を子会社化。
- 2012年11月東京本部を東京都千代田区に移転。2013年４月会社分割(吸収分割)を行うための準備会社として株式会社ポイント(新ポイント社)設立。2013年６月株式会社NATURAL NINE HOLDINGS及びその子会社である株式会社NATURAL NINEを子会社化。2013年８月株式会社
- 2013年12月株式会社アダストリア・ゼネラルサポート(現 株式会社WeOur)を設立。2014年２月株式会社ポジックを存続会社、株式会社NATURAL NINEを消滅会社とする吸収合併を実施し、株式会社N9&PGに商号変更。2014年４月株式会社トリニティアーツを存続会社、株式会社バビロンを消
- 2016年11月「ページボーイ」などのショップを展開する株式会社アリシアの事業承継を行うための準備会社として、株式会社アリシア(子会社)を設立。2017年２月米国における事業基盤として、Adastria USA,Inc.を設立。2017年２月株式会社アリシアを分割会社、株式会社アリシア(子会社)
- 2020年11月株式会社ADOORLINKを設立。2022年２月株式会社ゼットンの株式を第三者割当増資の引受け及び株式公開買付けにより取得し、同社及び同社の子会社であるZETTON,INC.を子会社化。2022年２月賽愛思国際物流(上海)有限公司を設立。2022年３月株式会社オープンアンドナチュ
- 2024年12月当社が営むECモール運営事業を、株式会社アンドエスティへ承継させる吸収分割を実施。2025年３月当社を存続会社、株式会社ADOORLINKを消滅会社とする吸収合併を実施。2025年３月当社を存続会社、株式会社トゥデイズスペシャルを消滅会社とする吸収合併を実施。2025年３月当社が
- 2025年10月株式会社アダストリア・ロジスティクスを株式会社アンドエスティ・ロジスティクスに商号変更。2026年１月ADASTRIA (MALAYSIA) SDN.BHD.を設立。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社20社（株式会社アダストリア、株式会社BUZZWIT、株式会社エレメントルール、株式会社アンドエスティ、株式会社ゼットン、株式会社アンドエスティ・ロジスティクス、愛徳利亜(上海)商貿有限公司（中国）、你可安(上海)商貿有限公司（中国）、Adastria Asia Co.,Ltd.（香港)、愛德利亞台灣股份有限公司（台湾）、Adastria (Thailand) Co., Ltd.（タイ）、ADASTRIA PHILIPPINES INC.（フィリピン）ほか８社）で構成され、主にアパレル・雑貨関連事業及びその他（飲食事業）を行っております。 以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (1) アパレル・雑貨関連事業国内における商品販売は、主に株式会社アダストリア、株式会社BUZZWIT、株式会社エレメントルール及び株式会社アンドエスティが行っております。株式会社アダストリアは、「グローバルワーク」、「ローリーズファーム」、「レプシィム」、「ジーナシス」、「レイジブルー」などのカジュアルファッションブランドと、「ニコアンド」、「スタディオクリップ」、「ベイフロー」、「ラコレ」などのライフスタイル提案型ブランドを中心に全国に展開しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y5ZC）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VUAR）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100THAR）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QTL2）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O4C8）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針