決算データ · 試作 · 2025年12月期
リガク・ホールディングス（268A）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、リガク・ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年12月期 | 627億円 | — | 9億円 | — | 1,485億円 | 35.7% | 1,575人 |
| 2023年12月期 | 799億円 | 153億円 | 109億円 | 19.1% | 1,631億円 | 40.1% | 1,738人 |
| 2024年12月期 | 907億円 | 184億円 | 136億円 | 20.3% | 1,776億円 | 46.1% | 1,867人 |
| 2025年12月期 | 942億円 | 167億円 | 114億円 | 17.7% | 1,852億円 | 47.7% | 1,971人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 907億円 | 942億円 | +35 |
| 売上原価 | 354億円 | 413億円 | +60 |
| 売上総利益 | 553億円 | 529億円 | −24 |
| 販売費及び一般管理費 | 368億円 | 355億円 | −13 |
| 営業利益 | 184億円 | 167億円 | −17 |
| 税引前利益 | 180億円 | 160億円 | −20 |
| 法人所得税 | 44億円 | 46億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 136億円 | 114億円 | −22 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 280億円 | 243億円 | −37 |
| 棚卸資産 | 211億円 | 209億円 | −2 |
| 流動資産 | 712億円 | 763億円 | +51 |
| 有形固定資産 | 193億円 | 226億円 | +33 |
| のれん | 517億円 | 519億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,063億円 | 1,089億円 | +26 |
| 資産合計 | 1,776億円 | 1,852億円 | +77 |
| 社債及び借入金（流動） | 40億円 | 69億円 | +29 |
| 社債及び借入金（非流動） | 514億円 | 487億円 | −27 |
| 負債合計 | 958億円 | 968億円 | +10 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 818億円 | 884億円 | +66 |
| 資本合計（純資産） | 818億円 | 884億円 | +66 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 146億円 | 94億円 | −52 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -61億円 | -66億円 | −6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -24億円 | -66億円 | −42 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -59億円 | -58億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | — | -28億円 |
従業員
連結従業員1,971人
提出会社126人
平均年齢48.4歳
平均勤続年数9.5年
平均年間給与1,008万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は31,510人、発行済株式は230,375,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | Atom Investment, L.P. | 42.1% |
| 2 | 志村 晶 | 12.2% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.4% |
| 4 | ＩＮＤＵＳ ＳＥＬＥＣＴ ＭＡＳＴＥＲ ＦＵＮＤ， ＬＴＤ． | 1.9% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.6% |
| 6 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴ ＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥ ＵＫＵＣ ＵＣＩＴＳ ＣＬＩＥＮＴＳ ＮＯＮ ＬＥＮＤＩＮＧ １０ＰＣＴ ＴＲＥＡＴＹ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.5% |
| 7 | ＩＮＤＵＳ ＪＡＰＡＮ ＬＯＮＧ ＯＮＬＹ ＭＡＳＴＥＲ ＦＵＮＤ， ＬＴＤ | 1.2% |
| 8 | ＧＩＣ ＰＲＩＶＡＴＥ ＬＩＭＩＴＥＤ － Ｃ | 1.1% |
| 9 | ＯＲＢＩＳ ＩＮＳＴＩＴＵＴＩＯＮＡＬ ＦＵＮＤＳ ＬＩＭＩＴＥＤ－ＯＲＢＩＳ ＩＮＳＴＩＴＵＴＩＯＮＡＬ ＧＬＯＢＡＬ ＥＱＵＩＴＹ （ＯＦＯ） ＦＵＮＤ | 1.0% |
| 10 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴ ＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥ ＵＳＬ ＮＯＮ－ＴＲＥＡＴＹ ＣＬＩＥＮＴＳ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年12月期 | 4.06円 | — | — | 1.8% | — |
| 2023年12月期 | 48.44円 | — | — | 18.4% | — |
| 2024年12月期 | 60.44円 | 3円 | 27% | 18.5% | 15.2倍 |
| 2025年12月期 | 50.19円 | 18.8円 | 60% | 13.4% | 24.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2020年12月に株式会社リガクの買収を目的として設立されましたが、当社グループの主要な事業会社である株式会社リガクは
- 1951年12月に設立されました。そのため、株式会社リガク設立から、当社による株式会社リガクの完全子会社化以前までと、それ以降現在に至るまでの２つに沿革を分けて記載しております。 (株式会社リガクの設立から当社による株式会社リガクの完全子会社化以前まで)年月概要
- 1951年12月東京都千代田区有楽町に国産のＸ線装置の製造・販売を事業目的とした理学電機㈱（現 ㈱リガク）を設立 1952年回転対陰極型Ｘ線発生装置を開発 1954年自動記録式Ｘ線回折装置を開発 1957年自動記録式熱分析装置を開発1960年２月東京都昭島市松原町に拝島工場を新設1961年５月大
- 1971年10月米国マサチューセッツ州に理学電機㈱（現 ㈱リガク）営業所 Rigaku USA（現 Rigaku Americas Holding, Inc.）を設立1972年３月Rigaku USA（現 Rigaku Americas Holding, Inc.）を支店化1972年７月Riga
- 1990年10月山梨県北杜市須玉町に須玉工場を新設1992年４月東京都昭島市松原町に㈱リガク Ｘ線研究所を新設1996年４月米国テキサス州のMolecular Structure Corporationを買収2000年３月Osmic, Inc.（現 Rigaku Americas Holding
- 2008年10月㈱リガクが理学電機工業㈱を統合2009年３月中国北京市に理学電企儀器（北京）有限公司(現 連結子会社)を設立2009年４月米国テキサス州にApplied Rigaku Technologies, Inc.（現 Rigaku Americas Holding, Inc.）を設立 年
- 2011年10月米国カリフォルニア州にRigaku Raman Technologies, Inc.（現 Rigaku Americas Holding, Inc.）を設立2013年６月ブラジル共和国サンパウロ市にRigaku Latin America Ltda.を設立2014年１月米国テキサ
- 2024年12月Rigaku Semiconductor Instruments LTD.に社名変更)を買収
- 2020年12月Atom Investment, L.P.が東京都千代田区丸の内にアトム・ホールディングス㈱（現 当社）を設立2021年３月アトム・ホールディングス㈱が㈱リガクの株式の過半を取得し、リガク・ホールディングス㈱へ名称変更 (当社による株式会社リガクの完全子会社化以降)年月概要202
- 2023年12月Rigaku Americas Corporation, Rigaku Innovative Technologies, Inc., Applied Rigaku Technologies, Inc., Newton Scientific, Inc.及びRigaku Analyt
- 2024年10月東京証券取引所プライム市場に株式を上場2025年５月台湾新竹県に理学股分有限公司(現 連結子会社)を設立
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】(1) 当社グループの事業の概要当社グループは、理科学機器の専門メーカーとして、1951年の創業から約75年にわたるグループの歴史を通して、国内のみならず90ヵ国を超える世界各国において、Ｘ線回折、蛍光Ｘ線分析、Ｘ線イメージング等、Ｘ線技術を中心とした分析・計測機器の開発、製造、販売、サービス等の事業を展開し、当社グループは現在、当社及び国内外の連結子会社18社で構成されております。Ｘ線には、可視光線よりもはるかに短い波長（高いエネルギー）により物質を透過し、さらにＸ線を照射した物質との相互作用により二次Ｘ線である散乱Ｘ線や蛍光Ｘ線を発生させる特性があります。これらのＸ線の物理特性から得られる情報を測定・分析することにより、ナノスケールの微細構造を非破壊で解析し、物質の組成、結晶構造、含有元素等を特定・評価することができます。これらのＸ線の物理特性を分析技術として応用し、製品化したＸ線分析・計測機器は、様々な材料の研究開発や生産プロセスにおける品質管理、半導体製造のためのプロセス・コントロール、ライフサイエンスの発展に寄与する医薬品の研究開発等、アカデミア、産業分野を問わず、幅広く利用され、科学技術の発展に伴うＸ線分析ソリューションへの需要の高まりにより、その市場が拡大しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTB1）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHDH）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針