決算データ · 試作 · 2025年8月期
フェスタリアホールディングス（2736）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、フェスタリアホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年8月期 | 97億円 | — | 0億円 | — | 85億円 | 19.5% | 568人 |
| 2019年8月期 | 100億円 | — | 0億円 | — | 87億円 | 19.0% | 569人 |
| 2020年8月期 | 84億円 | — | -8億円 | — | 80億円 | 10.1% | 571人 |
| 2021年8月期 | 87億円 | 4億円 | 1億円 | 4.4% | 71億円 | 13.6% | 531人 |
| 2022年8月期 | 88億円 | 4億円 | 3億円 | 4.7% | 70億円 | 17.9% | 506人 |
| 2023年8月期 | 87億円 | 2億円 | 1億円 | 2.2% | 67億円 | 20.4% | 500人 |
| 2024年8月期 | 93億円 | 3億円 | 1億円 | 2.9% | 74億円 | 20.4% | 515人 |
| 2025年8月期 | 94億円 | 3億円 | 2億円 | 3.1% | 72億円 | 22.6% | 520人 |
損益の内訳
2025年8月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 93億円 | 94億円 | +1 |
| 売上原価 | 35億円 | 36億円 | +1 |
| 売上総利益 | 59億円 | 59億円 | +0 |
| 販売費及び一般管理費 | 56億円 | 56億円 | −0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 経常利益 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 税引前利益 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 法人所得税 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1億円 | 2億円 | +0 |
財政状態
2025年8月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 12億円 | 11億円 | −1 |
| 棚卸資産 | 27億円 | 27億円 | −1 |
| 流動資産 | 59億円 | 57億円 | −2 |
| 有形固定資産 | 5億円 | 4億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 15億円 | 15億円 | +0 |
| 資産合計 | 74億円 | 72億円 | −2 |
| 社債及び借入金（流動） | 17億円 | 17億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 14億円 | 8億円 | −6 |
| 流動負債 | 39億円 | 42億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 20億円 | 13億円 | −7 |
| 負債合計 | 58億円 | 55億円 | −3 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 14億円 | 15億円 | +2 |
| 資本合計（純資産） | 15億円 | 17億円 | +1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1億円 | -1億円 | −0 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -1億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -0億円 | -0億円 | +0 |
従業員
連結従業員520人
提出会社—人
平均年齢—
平均勤続年数—
平均年間給与—
株主
2025年8月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,977人、発行済株式は3,630,600株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 貞松隆弥 | 20.4% |
| 2 | 貞松豊三 | 11.8% |
| 3 | 有限会社隆豊 | 4.7% |
| 4 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人 三菱UFJ銀行) | 3.8% |
| 5 | 貞松佑哉 | 3.1% |
| 6 | 十八親和銀行 | 3.0% |
| 7 | 貞翔持株会 | 2.2% |
| 8 | 高石正 | 1.4% |
| 9 | 貞松良成 | 1.3% |
| 10 | 貞松智子 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年8月期 | 4.72円 | 20円 | — | 0.3% | 478.1倍 |
| 2019年8月期 | 21.98円 | 20円 | 67% | 1.6% | 73.2倍 |
| 2020年8月期 | -689.26円 | — | — | -65.3% | — |
| 2021年8月期 | 36.6円 | 20円 | 50% | 14.4% | 13.7倍 |
| 2022年8月期 | 73.69円 | 20円 | 25% | 23.4% | 6.9倍 |
| 2023年8月期 | 16.34円 | 20円 | 98% | 4.4% | 30.2倍 |
| 2024年8月期 | 39.14円 | 20円 | 85% | 9.7% | 12.2倍 |
| 2025年8月期 | 49.48円 | 7円 | 95% | 11.3% | 12.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2001年11月閉店、ビジュソフィア大村店に統合)1985年６月株式会社貞松時計店から株式会社サダマツに商号変更1989年３月 広告宣伝業を目的とした株式会社ジュエリーアイ設立(有限会社に組織変更の後、2000年８月株式会社サダマツと合併)
- 1993年11月沖縄県那覇市に宝飾店である「ビジュソフィア 沖縄店」を出店(当社初の長崎県外出店)1996年４月福岡県福岡市に宝飾店である「ビジュソフィアクラッセ 天神店」を出店1997年３月長崎県南高来郡に宝飾、眼鏡、時計の複合業態である「オプトジェム 有家店」を出店2001年４月福岡県福岡市
- 2005年10月中華民国・台北市を中心に宝飾品販売を店舗展開する現地法人維璦國際有限公司を子会社化2006年１月株式会社ヴィエールを吸収合併する。2006年２月東京・表参道ヒルズに「フェスタリアビジュソフィア 表参道ヒルズ店」を出店2006年５月ベトナム社会主義共和国に宝飾品製造業を目的とした子
- 2006年10月物流機能を埼玉県に移転集約し、「埼玉サービスセンター」を設立
- 2006年10月宝飾品の輸入及び国内販売を目的とした子会社である株式会社SPAパートナーズを設立(2011年６月清算)2007年３月東京都目黒区に本社機能を移転2007年３月神奈川県横浜市に「ドゥミエールビジュソフィア ららぽーと横浜店」を出店2011年１月中華民国・台北市に宝飾品販売を目的とし
- 2014年10月神奈川県川崎市に「フェスタリアボヤージュ ラゾーナ川崎店」を出店
- 2016年11月当社の眼鏡事業を株式会社ヨネザワに譲渡2017年３月東京・銀座中央通りに「フェスタリアビジュソフィア ギンザ」を出店2018年３月会社分割（吸収分割）により持株会社への移行、商号を「フェスタリアホールディングス株式会社」に変更2022年２月東京都品川区に本社機能を移転
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社(フェスタリアホールディングス株式会社)及び連結子会社４社で構成されており宝飾品(貴金属類、宝石類、アクセサリー)の製造加工及び販売を主な事業としております。日本国内では、百貨店やショッピングセンターを中心に2025年８月31日時点で75店舗を構えるとともに、ECやホールセール、富裕層ビジネスなどの事業も展開している。海外は、海外小売事業として台湾に９店舗を展開していることに加え、SPA企業として企画～製造～販売まですべて自社で行うべく、ベトナムに生産工場を設立している。当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。 店舗業態別の業績を示すと、次のとおりであります。① 宝飾店業態の業績におきましては、売上高は8,703百万円(構成比92.6％)となりました。 ② 海外宝飾品業態(台灣貞松股份有限公司)におきましては、売上高は434百万円(構成比4.6％)となりました。 ③ 宝飾品卸売業におきましては、売上高は265百万円(構成比2.8％)となりました。 店舗業態別売上高構成比を示すと次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年8月期（S100X6QO）
- 有価証券報告書 2024年8月期（S100UVGQ）
- 有価証券報告書 2023年8月期（S100SDNI）
- 有価証券報告書 2022年8月期（S100PP1E）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年8月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針