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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ダイショー(2816)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ダイショーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期205億円4億円140億円55.9%664人
2019年3月期206億円3億円137億円58.1%678人
2020年3月期211億円4億円142億円57.6%700人
2021年3月期218億円8億円5億円3.7%151億円56.7%705人
2022年3月期227億円9億円6億円3.8%157億円57.1%702人
2023年3月期234億円5億円3億円2.1%154億円59.2%707人
2024年3月期254億円9億円6億円3.5%164億円58.2%688人
2025年3月期262億円7億円5億円2.5%187億円52.4%677人
2026年3月期275億円7億円5億円2.5%204億円49.4%691人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益262億円275億円+13
売上原価165億円175億円+10
売上総利益97億円100億円+3
販売費及び一般管理費90億円93億円+3
営業利益(売上総利益−販管費)7億円7億円+0
経常利益7億円7億円+0
税引前利益6億円7億円+1
法人所得税2億円2億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)5億円5億円+0

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物26億円19億円−7
棚卸資産13億円15億円+1
流動資産78億円81億円+3
有形固定資産97億円110億円+13
非流動資産(固定資産)109億円123億円+14
資産合計187億円204億円+17
社債及び借入金(流動)19億円
社債及び借入金(非流動)24億円21億円−3
流動負債50億円68億円+19
非流動負債(固定負債)39億円35億円−4
負債合計89億円104億円+14
親会社の所有者に帰属する持分97億円100億円+3
資本合計(純資産)98億円101億円+3
ダイショー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成9%7%54%30%現金及び現金同等物19億円(9%)棚卸資産15億円(7%)有形固定資産110億円(54%)その他の資産61億円(30%)ダイショー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成54%30%現金及び現金同等物19億円(9%)棚卸資産15億円(7%)有形固定資産110億円(54%)その他の資産61億円(30%)
資産合計を100とした構成。
ダイショー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成20%31%49%社債及び借入金40億円(20%)その他の負債63億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分100億円(49%)非支配持分1億円(0%)ダイショー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成20%31%49%社債及び借入金40億円(20%)その他の負債63億円(31%)親会社の所有者に帰属する…100億円(49%)非支配持分1億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー10億円6億円−4
財務活動によるキャッシュ・フロー23億円12億円−12
減価償却費7億円10億円+3
有形固定資産の取得による支出-33億円-24億円+9
配当金の支払額-2億円-2億円+0

従業員

連結従業員—人
提出会社691人
平均年齢38.8歳
平均勤続年数13.6年
平均年間給与518万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は21,953人、発行済株式は9,868,800株。

ダイショー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社山田興産25.3%一般財団法人金澤記念育英財団15.4%松 本 賢 子8.8%ダイショー従業員持株会2.6%松 本 洋 助2.1%西日本シティ銀行1.9%松 本 俊 一1%福岡銀行0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ダイショー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社山田…25.3%一般財団法人…15.4%松 本 賢 子8.8%ダイショー従…2.6%松 本 洋 助2.1%西日本シティ…1.9%松 本 俊 一1%福岡銀行0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1有限会社山田興産25.3%
2一般財団法人金澤記念育英財団15.4%
3松 本 賢 子8.8%
4ダイショー従業員持株会2.6%
5松 本 洋 助2.1%
6西日本シティ銀行1.9%
7松 本 俊 一1.0%
8福岡銀行0.9%
9松 本 ひ か る0.8%
10松 本 寿 子0.7%
ダイショー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元42866%51953%金融機関3127%金融商品取引業者15%その他の法人42866%外国法人等638%個人その他51953%ダイショー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元42866%51953%金融機関3127%金融商品取引業者15%その他の法人42866%外国法人等638%個人その他51953%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期41.02円18円44%5.1%31.6倍
2019年3月期33.82円18円53%4.1%35.8倍
2020年3月期41.92円18円43%5.0%26.7倍
2021年3月期55.27円18円33%6.4%24.6倍
2022年3月期58.21円18円31%6.4%23.6倍
2023年3月期32.21円18円56%3.4%42.5倍
2024年3月期62.06円18円29%6.4%23.2倍
2025年3月期47.48円18円38%4.7%29.8倍
2026年3月期47.15円21円45%4.6%29.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1966年12月焼肉栄養調味料並びに食品の製造及び販売を目的として大昌食品株式会社を設立
  • 1966年12月福岡県福岡市箱崎前川町に本社工場を設置、“焼肉のたれ”の製造販売を開始(ブランド名「焼肉一番」)1968年5月「味・塩こしょう」の製造販売開始1970年4月福岡県福岡市に福岡営業所(現福岡支店)を設置1970年4月名古屋市西区に名古屋営業所(現名古屋支店)を設置し、東海地区での営
  • 1970年11月神奈川県相模原市に横浜営業所を設置し、関東地区での営業活動を開始1973年4月大阪府門真市に大阪営業所(現関西営業部)を設置し、関西地区での営業活動を開始1974年4月福岡市東区社領に本社工場を新築移転1974年6月福岡市東区社領に本社を移転1974年9月宮城県泉市(現仙台市)に
  • 1977年10月石川県金沢市に金沢営業所を設置し、北陸地区での営業活動を開始1978年9月広島県広島市に広島営業所(現広島支店)を設置し、中国地区での営業活動を開始1982年4月愛媛県松山市に松山営業所を設置し、四国地区での営業活動を開始1982年5月「焼肉一番」商標登録1985年4月札幌市白石
  • 1991年12月「もつ鍋スープ」製造販売開始1993年6月茨城県西茨城郡に関東第二工場を新築設置1993年8月「味・塩こしょう」商標登録1994年1月子会社ロックフーズ株式会社を合併1994年4月商号を株式会社ダイショーに変更
  • 1995年10月東京都墨田区に東日本地域の拠点となる自社ビルを竣工1996年1月東京本社を新設し福岡との二本社体制を発足させるとともに本社工場を福岡工場に名称変更1996年2月東京都墨田区に本店を移転1997年4月日本証券業協会に店頭登録2000年5月福岡工場レトルト部門においてHACCP(危害
  • 2000年11月東京証券取引所市場第二部に上場2001年4月関東第一工場(現関東工場)を増設し、関東第二工場を統合2002年4月支店制度を導入2004年2月韓国(ソウル)に駐在事務所を設置2004年4月福岡工場の近隣に福岡第二工場を新設
  • 2004年11月現地法人㈱韓国ダイショーを設立2005年4月通信販売部を新設2006年9月子会社㈱韓国ダイショーを清算2008年2月子会社㈱ダイショーフードシステムズを設立2010年7月福岡工場、福岡第二工場、関東工場において食品安全マネジメントシステム(ISO22000)を取得2012年4月子
  • 2012年10月福岡県糟屋郡に九州工場を新築設置2013年7月九州工場において食品安全認証規格(FSSC22000)を取得2014年6月関東工場において食品安全認証規格(FSSC22000)を取得2016年7月福岡工場、福岡第二工場において食品安全認証規格(FSSC22000)を取得2022年4

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社は、創業時より、たれやスープ等の液体調味料、味塩こしょう等を主力とする食品事業を営んでおります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針