決算データ · 試作 · 2026年3月期
黒田グループ（287A）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、黒田グループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2023年3月期 | 1,393億円 | — | 26億円 | — | 1,018億円 | 34.0% | 3,222人 |
| 2024年3月期 | 1,267億円 | 20億円 | 4億円 | 1.6% | 983億円 | 34.7% | 2,462人 |
| 2025年3月期 | 1,213億円 | 59億円 | 39億円 | 4.9% | 958億円 | 40.1% | 2,520人 |
| 2026年3月期 | 1,228億円 | 65億円 | 35億円 | 5.3% | 980億円 | 42.0% | 2,643人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,213億円 | 1,228億円 | +15 |
| 売上原価 | 999億円 | 1,019億円 | +20 |
| 売上総利益 | 214億円 | 209億円 | −5 |
| 販売費及び一般管理費 | 153億円 | 157億円 | +4 |
| 営業利益 | 59億円 | 65億円 | +6 |
| 税引前利益 | 55億円 | 60億円 | +5 |
| 法人所得税 | 16億円 | 24億円 | +8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 39億円 | 35億円 | −4 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 155億円 | 173億円 | +18 |
| 棚卸資産 | 102億円 | 119億円 | +17 |
| 流動資産 | 562億円 | 552億円 | −10 |
| 有形固定資産 | 156億円 | 165億円 | +9 |
| のれん | 191億円 | 191億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 396億円 | 428億円 | +32 |
| 資産合計 | 958億円 | 980億円 | +22 |
| 負債合計 | 562億円 | 556億円 | −6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 384億円 | 411億円 | +27 |
| 資本合計（純資産） | 396億円 | 424億円 | +28 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 70億円 | 97億円 | +27 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -35億円 | -20億円 | +14 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -30億円 | -64億円 | −34 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -35億円 | -40億円 | −5 |
| 配当金の支払額 | — | -38億円 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員2,643人
提出会社67人
平均年齢44.7歳
平均勤続年数7.7年
平均年間給与804万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は46,826人、発行済株式は44,683,980株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.7% |
| 2 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ | 2.0% |
| 3 | ＪＰ ＪＰＭＳＥ ＬＵＸ ＲＥ ＵＢＳ ＡＧ ＬＯＮＤＯＮ ＢＲＡＮＣＨ ＥＱ ＣＯ | 1.8% |
| 4 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 1.7% |
| 5 | ＢＮＹＭ ＡＳ ＡＧＴ／ＣＬＴＳ ＮＯＮ ＴＲＥＡＴＹ ＪＡＳＤＥＣ | 1.5% |
| 6 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券 | 1.0% |
| 7 | 野村證券 | 1.0% |
| 8 | ＢＮＹＭ ＳＡ／ＮＶ ＦＯＲ ＢＮＹＭ ＦＯＲ ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴＳ Ｍ ＬＳＣＢ ＲＤ | 1.0% |
| 9 | 大和証券 | 0.8% |
| 10 | ＪＰモルガン証券 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2023年3月期 | 55.76円 | — | — | 7.9% | — |
| 2024年3月期 | 8.7円 | — | — | 1.1% | — |
| 2025年3月期 | 92.2円 | 60円 | 103% | 10.8% | 10.4倍 |
| 2026年3月期 | 82.95円 | 61円 | 218% | 8.9% | 11.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1945年10月黒田善一郎が、大阪市阿倍野区においてベークライト板等電気絶縁材料の卸売を目的として、黒田電気株式会社の前身であります黒田商事営業所(個人経営)を創業したことに始まります。その後1947年３月黒田商事株式会社を設立いたしました。設立以降の沿革は、以下のとおりであります。ただし、黒田
- 1949年11月鍋島石材興業株式会社を吸収合併1956年３月株式会社桂製作所を買収し、黒田工業株式会社を設立、生産部門に進出1963年９月塗料部門を分離し、黒田工業株式会社と併合して黒田化学株式会社を設立1965年９月貿易部を新設し、海外へ販路を拡大
- 1970年11月本社を大阪市淀川区に移転1977年９月黒田化学株式会社を合併1978年７月シンガポールにZ.クロダ（シンガポール）PTE. LTD.を設立（現 連結子会社）1979年９月貿易部門を分離し、黒田貿易株式会社を設立1990年５月タイにZ.クロダ（タイランド）CO., LTD.を設立（
- 1993年12月中国に黒田電气（上海）有限公司を設立1994年３月決算期を９月20日から３月31日に変更1994年４月黒田貿易株式会社を合併
- 1995年11月香港に黒田電气（香港）有限公司を設立（現 連結子会社）1996年６月英訳名をKURODA ELECTRIC CO., LTD.とする
- 1996年10月大阪証券取引所市場第二部に上場1999年８月米国にクロダ エレクトリックU.S.A. INC.を設立（現 連結子会社）
- 1999年11月台湾に台湾黒田電器股份有限公司を設立2000年３月東京証券取引所市場第一部に上場、大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定2000年４月黒田テクノ株式会社を設立2001年３月中国に上海黒田貿易有限公司を設立（現 連結子会社）2002年５月中国に広州黒田電子有限公司を設立2003年５月本
- 2007年10月中国に黒田電子（深圳）有限公司を設立（現 連結子会社）
- 2007年12月チェコにコスモ クロダ エレクトリック s.r.o.を設立2008年３月Z.クロダ（タイランド）CO., LTD.へZ.クロダ エレクトリックCO., LTD.の事業活動を統合 株式会社ソーワコーポレーションの株式を取得し、子会社とする2008年４月ベトナムにクロダ エレクトリッ
- 2009年10月日動電工株式会社及び株式会社天満トラストの株式を取得し、子会社とする（現 連結子会社）2010年１月マレーシアにクロダ エレクトリック（マレーシア）SDN. BHD.を設立（現 連結子会社）2010年８月インドにイーコリア＆クロダ エレクトリック インディア PVT. LTD.を
- 2010年12月クロダ エレクトリック チェコ s.r.o.へコスモ クロダ エレクトリック s.r.o.を統合2011年３月香港に黒田虹日集団（香港）有限公司を設立2011年５月本社機構を東京都品川区に移転 ハイバット グローバル CO., LTD.の株式を取得し、子会社とする（現 連結子会社
- 2011年10月インドネシアにP.T. クロダ エレクトリック インドネシアを設立（現 連結子会社）2012年４月クロダ オートテック（タイランド）CO., LTD.の株式を取得し、子会社とする（現 連結子会社）2013年３月黒田電气貿易(無錫)有限公司を閉鎖、清算 天津黒田貿易有限公司へ大連黒
- 2013年12月大韓民国にエコ テックウェル インベストメント Inc.を設立 （現 連結子会社）2014年３月Z.クロダ（タイランド）CO., LTD.へクロダ シンセイ（タイランド）CO., LTD.の事業活動を統合2014年４月ナンカイ エンバイロテック Corp.の株式を取得し、子会社と
- 2015年10月インドにクロダ エレクトリック インディア PVT. LTD.を設立（現 連結子会社）2016年１月メキシコにクロダ エレクトリック メキシコ S.A. de C.V.を設立（現 連結子会社）
- 2016年10月広州黒田電子有限公司を閉鎖、清算2017年９月ベトナムにクロダ マニュファクチャリング ベトナム CO., LTD.を設立（現 連結子会社）2018年３月イーコリア＆クロダ エレクトリック インディア PVT. LTD.の株式の一部を譲渡し、持分法適用関連会社から除外（2022年
- 2017年10月当社（KMホールディングス株式会社）を設立2018年３月黒田電気株式会社の株式を取得し、完全子会社とする。（現 連結子会社）2018年５月エントロコンポーネント ソリューションズ シンガポールPTE. LTD.の株式を取得し、子会社とする2018年６月Z.クロダ（タイランド）CO
- 2018年10月黒田オートテックジャパン株式会社を設立（現 連結子会社）
- 2018年12月W. L. Gore & Associates, Inc.よりハードディスク・ドライブ・フィルター事業を譲受け2019年４月黒田電気株式会社の本店所在地を大阪から東京へ移転2020年２月黒田電気株式会社が、株式会社天満トラストを吸収合併2020年３月エントロコンポーネント ソリュ
- 2024年12月東京証券取引所スタンダード市場に株式を上場2025年２月中国に暁村科技（合肥）有限公司を設立（現 連結子会社）2025年７月ケイエム・ツー・エルピーによる当社普通株式の売出しに伴い、親会社が異動
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と連結子会社30社（製造事業会社14社、商社事業会社14社、管理事業会社２社）で構成されております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。製造事業会社については、それぞれの事業会社において、絞り込まれたニッチな事業分野で日本をはじめ、タイ、中国、ベトナムの各国の顧客に対して、長年培われた技術を活かした独自の製品の生産・供給体制を構築しております。商社事業会社については、日本と海外11ヵ国に進出しており、独自のグループネットワークを構築することで、車載関連の顧客に対して、電子部品、電気材料等のグローバルな供給体制を構築しております。また、各国の顧客ごとにカスタマイズした供給体制を構築し、電気材料、一般電子部品、半導体、機器・装置等を納入しております。なお、主な連結子会社、セグメント及び主な事業内容は以下のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFL2）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W60Z）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針