決算データ · 試作 · 2026年3月期
三洋堂ホールディングス（3058）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、三洋堂ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 213億円 | — | 0億円 | — | 158億円 | 21.3% | 219人 |
| 2019年3月期 | 204億円 | — | -3億円 | — | 174億円 | 25.7% | 212人 |
| 2020年3月期 | 200億円 | — | -13億円 | — | 148億円 | 21.2% | 212人 |
| 2021年3月期 | 209億円 | 6億円 | 2億円 | 3.1% | 148億円 | 22.9% | 206人 |
| 2022年3月期 | 189億円 | 0億円 | -3億円 | 0.1% | 135億円 | 22.9% | 199人 |
| 2023年3月期 | 178億円 | -3億円 | -5億円 | -1.5% | 130億円 | 20.1% | 185人 |
| 2024年3月期 | 173億円 | 1億円 | -1億円 | 0.5% | 125億円 | 21.0% | 178人 |
| 2025年3月期 | 166億円 | 1億円 | 2億円 | 0.7% | 124億円 | 22.7% | 175人 |
| 2026年3月期 | 173億円 | 3億円 | 3億円 | 1.6% | 126億円 | 24.2% | 181人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 166億円 | 173億円 | +6 |
| 売上原価 | 113億円 | 116億円 | +4 |
| 売上総利益 | 53億円 | 56億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 52億円 | 54億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 1億円 | 3億円 | +2 |
| 経常利益 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 税引前利益 | 1億円 | 4億円 | +3 |
| 法人所得税 | -1億円 | 1億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 2億円 | 3億円 | +2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 24億円 | 24億円 | +1 |
| 流動資産 | 85億円 | 88億円 | +3 |
| 有形固定資産 | 26億円 | 27億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 39億円 | 38億円 | −1 |
| 資産合計 | 124億円 | 126億円 | +2 |
| 社債及び借入金（流動） | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 20億円 | 20億円 | −0 |
| 流動負債 | 65億円 | 65億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 31億円 | 31億円 | +0 |
| 負債合計 | 96億円 | 95億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 26億円 | 29億円 | +3 |
| 資本合計（純資産） | 28億円 | 30億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | 1億円 | +1 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -3億円 | −1 |
従業員
連結従業員181人
提出会社43人
平均年齢48.4歳
平均勤続年数22.2年
平均年間給与492万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,411人、発行済株式は7,400,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱トーハン | 36.5% |
| 2 | ㈲日和エステート | 23.4% |
| 3 | 加藤 和裕 | 9.6% |
| 4 | 三洋堂ホールディングス取引先持株会 | 3.8% |
| 5 | 豊田信用金庫 | 2.8% |
| 6 | 三洋堂ホールディングス従業員持株会 | 1.3% |
| 7 | 加藤憲ホールディングス㈱ | 1.0% |
| 8 | 朝倉 潤真 | 0.9% |
| 9 | ㈱ゲオホールディングス | 0.8% |
| 10 | 加藤 正康 | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 0.98円 | — | — | 0.2% | 1014.3倍 |
| 2019年3月期 | -45.72円 | — | — | -7.9% | — |
| 2020年3月期 | -179.08円 | — | — | -34.3% | — |
| 2021年3月期 | 25.72円 | — | — | 5.8% | 35.7倍 |
| 2022年3月期 | -37.8円 | — | — | -8.5% | — |
| 2023年3月期 | -68.21円 | — | — | -17.5% | — |
| 2024年3月期 | -6.38円 | — | — | -1.8% | — |
| 2025年3月期 | 24.41円 | — | — | 6.5% | 27.9倍 |
| 2026年3月期 | 46.74円 | — | — | 11.6% | 14.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1975年11月愛知県東郷町に郊外型書店１号店として東郷店を開店（1982年フランチャイズへ移管後、2000年１月閉店）
- 1978年10月売場面積300坪で、名古屋市昭和区隼人町７丁目１番地に杁中店（1986年４月に本店に店名変更、1991年に文具AV館に業態変更、2003年２月閉店）開店
- 1978年12月会社機構を大幅に改革し、㈱杁中三洋堂から分離して名古屋市昭和区花見通に営業継承会社として㈱三洋堂書店を設立
- 1980年10月加藤憲㈱（現加藤憲Ｇ.Ｒ.Ｓ.㈱）と取引を開始し、杁中店（名古屋市昭和区 1986年４月に本店に店名変更）に１号店として文具部門（現文具・雑貨・食品部門）を導入
- 1982年10月岐阜県多治見市に岐阜県１号店として多治見店を開店（2003年５月移転増床につき閉店）1987年３月多治見店(岐阜県多治見市 2003年５月移転増床につき閉店)に１号店としてレンタル部門を導入1991年２月名古屋市昭和区川名山町に本部を移転
- 1991年11月名古屋市最大規模（600坪）の書店として名古屋市昭和区隼人町７丁目７番地に本店（2011年８月にいりなか店に店名変更）を移転増床
- 1993年12月三重県桑名郡多度町（現桑名市）に三重県１号店として多度店を開店（2003年７月閉店）1995年９月奈良県橿原市に奈良県１号店として橿原神宮店を開店
- 1996年12月業務処理効率化のため、15店舗の主取次を日本出版販売㈱から㈱トーハンに変更1997年３月販売管理強化のため、全店にＰＯＳレジを導入1997年９月鳥居松店（愛知県春日井市）に１号店としてセルＡＶ部門を導入2002年４月鳥居松店（愛知県春日井市）に１号店としてリユース部門（現ＴＶゲー
- 2006年12月にＴＶゲームの買取のみへ移行、2021年５月に中古トレカの買取と販売を開始）2003年３月長野県駒ヶ根市に長野県１号店として駒ヶ根店を開店2004年８月千葉県夷隅郡岬町（現いすみ市）に千葉県１号店として岬店を開店（2024年７月閉店）2005年９月名古屋市瑞穂区に本部を移転
- 2006年11月ジャスダック証券取引所に株式を上場2007年５月茨城県石岡市に茨城県１号店として石岡店を開店2008年９月福井県小浜市に福井県１号店として小浜店を開店
- 2008年10月乙川店（愛知県半田市）に１号店として古本部門を導入2010年４月愛知県小牧市に物流センターとして小牧ユーズドセンター（小牧ＵＣ）を開設 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場2010年７月愛知県犬山市に物流センターとして犬山ディストリ
- 2011年12月㈱三洋堂おひさま保険（現㈱三洋堂プログレ）を当社の子会社として設立2012年４月会社分割を実施して持株会社制へ移行し、商号を「㈱三洋堂ホールディングス」に変更するとともに、新設分割により㈱三洋堂書店を設立2012年９月子会社㈱三洋堂書店は、小牧ＵＣを犬山ＤＣに統合し、愛知ロジステ
- 2015年10月子会社㈱三洋堂書店は、志段味店（名古屋市）にて教育事業に参入
- 2017年11月子会社㈱三洋堂書店は、志段味店にてフィットネス事業に参入2018年２月子会社㈱三洋堂書店は、中野橋店（名古屋市）にレンタルセルフレジを導入（2023年６月閉店）
- 2018年11月子会社㈱三洋堂書店は、こくふ店（岐阜県高山市）に物販にも対応した統合セルフレジを導入2020年９月子会社㈱三洋堂書店は、新開橋店（名古屋市瑞穂区）にて、中古トレカの買取と販売（トレカ館）を開始
- 2020年12月子会社㈱三洋堂書店は、三洋堂書店のWebサイトを大幅リニューアル2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱから東京証券取引所スタンダード市場に移行2022年９月子会社㈱三洋堂プログレは、イオンタウン各務原鵜沼店（岐阜県各務原市）にてビュッフェ
- 2022年12月子会社㈱三洋堂書店は、江南店（愛知県江南市）にて中古ホビー事業（駿河屋）に参入2023年９月子会社㈱三洋堂書店は、新業態として「ホビープラネット」の屋号でイオンモール常滑店（愛知県常滑市）を開店2024年２月子会社㈱三洋堂書店は、本新店（愛知県豊田市）にて顔認証入店によるスマート
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、小売サービス事業を主たる事業としており、本、トレカ、文具・雑貨・菓子、映像・音楽ソフト、ホビー、ゲームソフト等の新品販売、及び本、トレカ、ホビー、ゲームソフト等のリユース、並びに映像・音楽ソフト・コミックのレンタルに加えてビュッフェ事業、フィットネス事業、教育事業、飲料及び玩具の自動販売機設置、不動産賃貸等を行っております。また、当社グループは、単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFXN）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4O7）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TTD2）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R0AA）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OC1Q）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針