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決算データ · 試作 · 2026年2月期

トレジャー・ファクトリー(3093)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、トレジャー・ファクトリーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期164億円4億円79億円49.9%638人
2019年2月期177億円6億円88億円48.5%653人
2020年2月期191億円5億円94億円49.1%700人
2021年2月期187億円1億円-1億円0.6%104億円41.1%794人
2022年2月期233億円10億円7億円4.3%118億円40.0%867人
2023年2月期282億円26億円17億円9.1%147億円46.1%963人
2024年2月期345億円34億円22億円9.7%177億円47.8%1,125人
2025年2月期422億円40億円27億円9.6%208億円50.0%1,255人
2026年2月期486億円48億円32億円9.8%255億円50.0%1,434人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益422億円486億円+64
売上原価173億円199億円+26
売上総利益249億円287億円+38
販売費及び一般管理費209億円240億円+31
営業利益(売上総利益−販管費)40億円48億円+8
経常利益41億円49億円+8
税引前利益40億円47億円+7
法人所得税12億円14億円+2
当期利益(親会社の所有者に帰属)27億円32億円+5

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物30億円50億円+20
流動資産133億円168億円+36
有形固定資産36億円41億円+5
のれん3億円3億円+0
非流動資産(固定資産)76億円87億円+11
資産合計208億円255億円+47
社債及び借入金(流動)29億円40億円+11
社債及び借入金(非流動)16億円19億円+3
流動負債78億円98億円+19
非流動負債(固定負債)25億円28億円+3
負債合計103億円126億円+23
親会社の所有者に帰属する持分104億円127億円+23
資本合計(純資産)105億円129億円+24
トレジャー・ファクトリー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成20%16%63%現金及び現金同等物50億円(20%)有形固定資産41億円(16%)のれん3億円(1%)その他の資産161億円(63%)トレジャー・ファクトリー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成20%16%63%現金及び現金同等物50億円(20%)有形固定資産41億円(16%)のれん3億円(1%)その他の資産161億円(63%)
資産合計を100とした構成。
トレジャー・ファクトリー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成23%26%50%社債及び借入金59億円(23%)その他の負債67億円(26%)親会社の所有者に帰属する持分127億円(50%)非支配持分2億円(1%)トレジャー・ファクトリー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成23%26%50%社債及び借入金59億円(23%)その他の負債67億円(26%)親会社の所有者に帰属する…127億円(50%)非支配持分2億円(1%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー28億円32億円+4
財務活動によるキャッシュ・フロー-5億円7億円+13
減価償却費7億円8億円+1
有形固定資産の取得による支出-13億円-13億円+1
配当金の支払額-8億円-9億円−1

従業員

連結従業員1,434人
提出会社1,168人
平均年齢30.3歳
平均勤続年数5.3年
平均年間給与507万円

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,387人、発行済株式は24,347,800株。

トレジャー・ファクトリー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。野坂 英吾33.4%日本マスタートラスト信託銀行11.6%日本カストディ銀行(信託口)5.3%スリースターマネジメント5.1%野坂 淳3.3%長南 雅春3.1%野村證券2.7%BNYM AS AGT/CL2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合トレジャー・ファクトリー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。野坂 英吾33.4%日本マスター…11.6%日本カストデ…5.3%スリースター…5.1%野坂 淳3.3%長南 雅春3.1%野村證券2.7%BNYM AS AGT/CL2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1野坂 英吾33.4%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)11.6%
3日本カストディ銀行(信託口)5.3%
4スリースターマネジメント5.1%
5野坂 淳3.3%
6長南 雅春3.1%
7野村證券2.7%
8BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人 三菱UFJ銀行)2.5%
9BNYM AS AGT/CLTS TREATY JASDEC(常任代理人 三菱UFJ銀行)1.8%
10トレジャー・ファクトリー従業員持株会1.5%
トレジャー・ファクトリー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元40633%28870%147656%金融機関40633%金融商品取引業者11251%その他の法人14883%外国法人等28870%個人その他147656%トレジャー・ファクトリー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元147656%金融機関40633%金融商品取引業者11251%その他の法人14883%外国法人等28870%個人その他147656%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期31.11円16円76%9.1%26.8倍
2019年2月期24.9円16円36%13.8%15.7倍
2020年2月期22.8円17円38%11.6%15.2倍
2021年2月期-5.97円10円117%
2022年2月期31.39円17円47%15.6%15.0倍
2023年2月期76.31円37円32%29.8%14.4倍
2024年2月期95.94円28円32%29.4%15.4倍
2025年2月期115.63円36円45%28.7%13.6倍
2026年2月期135.29円40円48%27.4%14.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1995年10月東京都足立区舎人に当社第1号店「トレジャーファクトリー 足立本店」を開店。
  • 1998年11月埼玉県に初進出。埼玉県草加市に「トレジャーファクトリー 草加店」を開店。
  • 1999年12月資本金を1,000万円に増資し、株式会社に組織変更。2000年9月東京都足立区入谷に物流センターを開設。2002年5月東京都足立区竹の塚に本社を移転。2003年3月神奈川県に初進出。神奈川県横浜市に「トレジャーファクトリー 鶴見店」を開店。2004年7月FC事業を開始。福島県いわ
  • 2006年10月新業態「トレファクスタイル」を開始。千葉県千葉市に1号店を開店。
  • 2007年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場。2008年2月東京都足立区梅島に本社を移転。2010年2月「トレジャーファクトリースタイル」オンラインショップをオープン。
  • 2010年10月事業譲受により取得した新事業「Cariru」を開始。2013年5月関西エリアに初進出。兵庫県神戸市に「トレジャーファクトリー 神戸新長田店」を開店。
  • 2013年11月新業態「ユーズレット」を開始。埼玉県久喜市に1号店を開店。2014年9月新業態「トレファクスポーツ」を開始。神奈川県横浜市に1号店を開店。新事業「トレファク引越」を開始。
  • 2014年10月事業譲受により取得した新業態「ブランドコレクト」を開始。
  • 2014年12月2016年3月2016年5月2016年7月 2016年8月 2016年9月
  • 2017年10月2018年3月2019年1月
  • 2019年10月2020年2月2020年3月
  • 2020年11月2021年4月2022年2月
  • 2023年10月2025年1月 2025年3月2025年7月 2025年9月
  • 2025年12月東京証券取引所マザーズから東京証券取引所市場第一部に市場変更。タイ王国に海外現地法人Treasure Factory (Thailand) Co., Ltd.を設立。中部エリアに初進出。愛知県名古屋市に「トレジャーファクトリー 名古屋徳重店」を開店。九州エリアに初進出。福岡県春日

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社7社により構成されており、リユースショップなどを展開するリユース事業、オークション事業、引越事業、そのほかに、レンタル事業、不動産事業、システム事業などを展開しております。 リユース事業において、当社が取り扱っている商品は、主にリユース品といわれる中古品(未使用品やメーカーの在庫処分品なども含みます。)であり、衣料や家電、家具、生活雑貨、ブランド品、スポーツ・アウトドア用品、楽器、ホビー用品など多岐にわたります。 当社は、以下の7つの店舗業態を展開しております。・幅広い分野のリユース品を扱う「トレジャーファクトリー」・衣料服飾雑貨を専門的に扱う「トレファクスタイル」・ブランド古着を専門的に扱う「ブランドコレクト」・スポーツ用品・アウトドア用品を専門的に扱う「トレファクスポーツアウトドア」・低価格の衣料服飾雑貨を専門的に扱う「ユーズレット」・インテリア・家具を専門的に扱う「トレファクマーケット」・多様な楽器を専門的に取り扱う「トレファク楽器」 当社では、店舗以外でも、インターネットを通じた販売も行っております。 当社で取り扱うリユース品の仕入は、一般顧客からの買取と新品・中古品取扱業者及び古物市場からの仕入(以下「業者仕入」という。)により行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針