決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＯＫＡＩホールディングス（3167）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＯＫＡＩホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,861億円 | — | 66億円 | — | 1,660億円 | 36.3% | 3,970人 |
| 2019年3月期 | 1,916億円 | — | 78億円 | — | 1,676億円 | 37.4% | 4,001人 |
| 2020年3月期 | 1,960億円 | — | 82億円 | — | 1,700億円 | 38.0% | 4,130人 |
| 2021年3月期 | 1,967億円 | 152億円 | 88億円 | 7.7% | 1,790億円 | 41.6% | 4,251人 |
| 2022年3月期 | 2,107億円 | 158億円 | 90億円 | 7.5% | 1,845億円 | 41.9% | 4,407人 |
| 2023年3月期 | 2,302億円 | 149億円 | 65億円 | 6.5% | 1,933億円 | 41.5% | 4,589人 |
| 2024年3月期 | 2,315億円 | 155億円 | 85億円 | 6.7% | 2,053億円 | 43.4% | 4,732人 |
| 2025年3月期 | 2,435億円 | 168億円 | 92億円 | 6.9% | 2,111億円 | 44.3% | 4,952人 |
| 2026年3月期 | 2,448億円 | 187億円 | 108億円 | 7.6% | 2,196億円 | 46.4% | 5,033人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,435億円 | 2,448億円 | +14 |
| 売上原価 | 1,497億円 | 1,482億円 | −15 |
| 売上総利益 | 937億円 | 966億円 | +29 |
| 販売費及び一般管理費 | 769億円 | 779億円 | +10 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 168億円 | 187億円 | +19 |
| 経常利益 | 174億円 | 192億円 | +18 |
| 税引前利益 | 149億円 | 164億円 | +15 |
| 法人所得税 | 56億円 | 55億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 92億円 | 108億円 | +15 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 56億円 | 54億円 | −2 |
| 棚卸資産 | 49億円 | 56億円 | +7 |
| 流動資産 | 550億円 | 554億円 | +4 |
| 有形固定資産 | 1,147億円 | 1,159億円 | +12 |
| のれん | 61億円 | 45億円 | −16 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,562億円 | 1,642億円 | +81 |
| 資産合計 | 2,111億円 | 2,196億円 | +85 |
| 社債及び借入金（流動） | 140億円 | 172億円 | +32 |
| 社債及び借入金（非流動） | 321億円 | 307億円 | −15 |
| 流動負債 | 616億円 | 613億円 | −3 |
| 非流動負債（固定負債） | 537億円 | 539億円 | +2 |
| 負債合計 | 1,153億円 | 1,151億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 846億円 | 889億円 | +44 |
| 資本合計（純資産） | 959億円 | 1,045億円 | +86 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 258億円 | 272億円 | +15 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -105億円 | -106億円 | −1 |
| 減価償却費 | 168億円 | 167億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -45億円 | -45億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エネルギー | 1,032億円 | −2.7% | — | 70億円 | 6.8% | 898億円 | 1,690人 |
| 情報通信 | 672億円 | +4.2% | — | 44億円 | 6.6% | 383億円 | 1,490人 |
| ＣＡＴＶ | 377億円 | +2.3% | — | 61億円 | 16.3% | 425億円 | 765人 |
| 建築設備不動産 | 281億円 | +0.7% | — | 17億円 | 5.9% | 271億円 | 457人 |
| アクア | 104億円 | +3.5% | — | 4億円 | 3.4% | 100億円 | 160人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：エネルギー 情報通信 ＣＡＴＶ 建築設備不動産 アクア
従業員
連結従業員5,033人
提出会社99人
平均年齢39.9歳
平均勤続年数13.3年
平均年間給与695万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は136,976人、発行済株式は139,679,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 10.0% |
| 2 | 鈴与商事 | 4.5% |
| 3 | 静岡銀行 | 3.1% |
| 4 | ＴＯＫＡＩグループ従業員持株会 | 3.1% |
| 5 | 東京海上日動火災保険 | 3.1% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.6% |
| 7 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 2.5% |
| 8 | アストモスエネルギー | 2.1% |
| 9 | ステートストリートバンクアンドトラストカンパニー５０５２２３ | 2.1% |
| 10 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 51.19円 | 28円 | 46% | 11.4% | 21.1倍 |
| 2019年3月期 | 59.36円 | 28円 | 69% | 12.6% | 15.5倍 |
| 2020年3月期 | 62.93円 | 28円 | 91% | 13.0% | 14.9倍 |
| 2021年3月期 | 67.32円 | 30円 | 106% | 12.7% | 14.2倍 |
| 2022年3月期 | 68.49円 | 32円 | 85% | 11.8% | 12.6倍 |
| 2023年3月期 | 49.41円 | 32円 | 99% | 8.2% | 17.7倍 |
| 2024年3月期 | 64.94円 | 33円 | 129% | 10.0% | 15.2倍 |
| 2025年3月期 | 70.55円 | 34円 | 112% | 10.1% | 13.9倍 |
| 2026年3月期 | 82.53円 | 36円 | 97% | 11.0% | 14.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2010年11月株式会社ザ・トーカイ及び株式会社ビック東海（以下、「両社」という。）が経営統合を行い、株式移転により当社を設立することに合意。2011年１月両社の臨時株主総会において、当社設立に係る株式移転計画を承認。2011年４月当社設立により、両社が当社の完全子会社となる。株式会社ザ・トーカ
- 2011年10月株式会社ザ・トーカイの情報通信事業を吸収分割により株式会社ビック東海に承継。株式会社ビック東海が社名を株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズに変更。2012年４月総合リフォーム事業へ本格進出。株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズがＣＡＴＶ事業を分社化し、株式会社ＴＯＫＡＩケーブ
- 2013年10月当社より間接部門業務を分社し、株式会社ＴＯＫＡＩマネジメントサービスを設立。2014年４月ミャンマー連邦共和国におけるエネルギー事業の展開を目的にTOKAI Myanmar Co., Ltd.を設立。
- 2014年12月ＬＰガス事業の配送業務の効率化を推進するため、株式会社エナジーラインを設立。2015年４月福島県にいわき営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で東北エリアに進出。
- 2015年10月東京電力株式会社（現：東京電力エナジーパートナー株式会社）と業務提携し、高圧向け電力販売を開始。 愛知県に豊川営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で中京エリアに進出。2016年４月電力小売全面自由化を機に、低圧向け電力販売を開始。2017年２月株式会社ＴＯＫＡＩコミュニケーションズが
- 2019年10月株式会社ザ・トーカイが東京電力エナジーパートナー株式会社と合弁でＴ＆Ｔエナジー株式会社を設立。2020年３月仙台ＣＡＴＶ株式会社を連結子会社化。2020年６月MIEN TRUNG GAS JOINT STOCK COMPANY及びV-GAS PETROLEUM CORPORATI
- 2020年11月株式会社イノウエテクニカを連結子会社化。2021年４月株式会社マルコオ・ポーロ化工、株式会社クエリを連結子会社化。2022年６月株式会社ウッドリサイクルを連結子会社化。
- 2022年10月沖縄ケーブルネットワーク株式会社、株式会社ジェイ・サポートを連結子会社化。2023年３月連結子会社の株式会社ＴＯＫＡＩキッズタッチが一時預かり託児所サービスを提供開始。 愛媛県に松山営業所を開設し、ＬＰガス小売事業で四国エリアに進出。2024年１月株式会社ユー・アイ・エスを連結子
- 2024年12月株式会社ジーアンドエフを連結子会社化。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社、子会社40社及び関連会社10社により構成されております。事業内容がエネルギー、情報通信サービス、ＣＡＴＶ、建築・設備・不動産関連、アクア、介護サービス等と多岐にわたっておりますが、事業セグメントは、６区分となっております。セグメント毎の主な事業部門の内容、当社及び関係会社の当該部門における位置づけは、次のとおりであります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。① エネルギー当社グループの中核となる事業セグメントであり、次の５事業部門により構成しております。＜ＬＰガス事業部門＞ＬＰガス、ＬＮＧ、石油製品及びこれらに関連する機器工事の販売等が主たる事業内容であり、株式会社ザ・トーカイ、東海ガス株式会社、にかほガス株式会社、株式会社フジプロ及び関連会社伊勢崎ガス株式会社が販売を行い、主に株式会社ザ・トーカイが仕入を行っております。また、東海造船運輸株式会社が関連する陸上輸送を行い、株式会社ザ・トーカイ及び東海ガス株式会社が顧客の管理及び新規開拓等を行っているほか、株式会社エナジーライン及び株式会社ガットが充填・配送を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFV5）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W1KU）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TT5R）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R6WQ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OI34）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針