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決算データ · 試作 · 2026年1月期

クロスプラス(3320)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、クロスプラスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2019年1月期629億円3億円279億円42.1%748人
2020年1月期585億円6億円259億円47.9%732人
2021年1月期640億円20億円324億円45.8%752人
2022年1月期591億円-16億円-17億円-2.7%266億円48.1%697人
2023年1月期571億円2億円5億円0.3%261億円47.6%667人
2024年1月期602億円18億円21億円3.0%284億円54.6%679人
2025年1月期620億円10億円13億円1.7%277億円61.1%699人
2026年1月期599億円14億円18億円2.3%297億円65.5%705人

損益の内訳

2026年1月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益620億円599億円−22
売上原価457億円433億円−24
売上総利益163億円165億円+2
販売費及び一般管理費153億円151億円−2
営業利益(売上総利益−販管費)10億円14億円+4
経常利益13億円16億円+4
税引前利益15億円21億円+6
法人所得税2億円3億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)13億円18億円+5

財政状態

2026年1月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物43億円50億円+7
流動資産180億円186億円+6
有形固定資産36億円38億円+2
のれん2億円2億円−1
非流動資産(固定資産)97億円111億円+15
資産合計277億円297億円+20
社債及び借入金(流動)2億円2億円+0
社債及び借入金(非流動)13億円19億円+5
流動負債79億円66億円−13
非流動負債(固定負債)28億円36億円+8
負債合計107億円102億円−5
親会社の所有者に帰属する持分145億円160億円+15
資本合計(純資産)169億円195億円+25
クロスプラス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年1月期末・資産の構成17%13%70%現金及び現金同等物50億円(17%)有形固定資産38億円(13%)のれん2億円(1%)その他の資産207億円(70%)クロスプラス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年1月期末・資産の構成17%70%現金及び現金同等物50億円(17%)有形固定資産38億円(13%)のれん2億円(1%)その他の資産207億円(70%)
資産合計を100とした構成。
クロスプラス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年1月期末・負債と資本の構成7%27%54%12%社債及び借入金21億円(7%)その他の負債82億円(27%)親会社の所有者に帰属する持分160億円(54%)非支配持分35億円(12%)クロスプラス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年1月期末・負債と資本の構成27%54%社債及び借入金21億円(7%)その他の負債82億円(27%)親会社の所有者に帰属する…160億円(54%)非支配持分35億円(12%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-5億円10億円+14
財務活動によるキャッシュ・フロー-11億円-2億円+9
減価償却費2億円2億円−0
有形固定資産の取得による支出-1億円-4億円−2
配当金の支払額-2億円-3億円−1

従業員

連結従業員705人
提出会社595人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数15.4年
平均年間給与511万円

株主

2026年1月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は15,103人、発行済株式は7,718,800株。

クロスプラス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。辻村 隆幸8.1%田村駒4.3%ヤギ3.3%INTERACTIVE BR3%クロスプラス社員持株会2.6%有限会社シーピーモアー2.6%森 文夫2.4%森 重文1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合クロスプラス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。辻村 隆幸8.1%田村駒4.3%ヤギ3.3%INTERACTIVE BR3%クロスプラス…2.6%有限会社シー…2.6%森 文夫2.4%森 重文1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1辻村 隆幸8.1%
2田村駒4.3%
3ヤギ3.3%
4INTERACTIVE BROKERS LLC3.0%
5クロスプラス社員持株会2.6%
6有限会社シーピーモアー2.6%
7森 文夫2.4%
8森 重文1.9%
9シーピーホールディングス1.9%
10酒井 憲治1.7%
クロスプラス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年1月期末・所有者別の株式数・単元14805%54427%金融機関4393%金融商品取引業者538%その他の法人14805%外国法人等2939%個人その他54427%クロスプラス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年1月期末・所有者別の株式数・単元54427%金融機関4393%金融商品取引業者538%その他の法人14805%外国法人等2939%個人その他54427%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2019年1月期44.22円6円11%2.8%16.9倍
2020年1月期84.97円12円10%5.2%8.9倍
2021年1月期272.97円24円9%14.7%4.5倍
2022年1月期-227.24円24円-12%-12.1%-3.0倍
2023年1月期62.12円12円24%3.6%12.5倍
2024年1月期280.54円27円10%14.8%4.6倍
2025年1月期174.53円30円17%8.0%5.6倍
2026年1月期237.12円50円21%9.7%5.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1963年12月名古屋市西区柳町3-19に本社ビル(現 HANANOKIビル)を完成、本社移転1970年4月事業部制(現 DIV(ディビジョン)システム)を導入
  • 1980年10月名古屋市西区花の木3-9-13に本社を移転1986年7月岐阜県海津市海津町高須町城跡1158にCP流通センターを開設1994年8月東京都中央区日本橋蛎殻町2-13-6に東京支店を移転2000年9月中国の上海及び青島に駐在員事務所を開設2001年7月岐阜県海津市海津町萱野130-2
  • 2006年11月客楽思普勒斯(上海)時装貿易有限公司を設立
  • 2007年10月ノーツ株式会社を吸収合併
  • 2008年12月東京都中央区日本橋浜町3-3-2 トルナーレ日本橋浜町に東京支店を移転2009年6月中国上海市に客楽思普勒斯(上海)服飾有限公司を設立
  • 2011年11月客楽思普勒斯(上海)時装貿易有限公司を清算2012年1月株式会社ヴェント・インターナショナルがVENT HONG KONG LIMITEDを設立
  • 2012年11月ジュンコ シマダ ジャパン株式会社から事業譲受2013年1月
  • 2016年12月2017年6月2018年2月2018年3月2018年9月2019年7月2021年1月2022年4月ジュンコ シマダ ジャパン株式会社を清算株式会社ヴェント・インターナショナルのリズリサ事業を営業譲渡株式会社ヴェント・インターナショナルを清算客楽思普勒斯(上海)服飾有限公司を清算株

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、クロスプラス株式会社(当社)及び連結子会社5社で構成されており、衣料品及びライフスタイル商品の企画・製造・販売を主な事業としているほか、店舗・ECでの小売販売を行っております。 クロスプラス株式会社は、婦人衣料の製造卸売を主力に、専門店、量販店、無店舗等へ販売を行っております。その他にライフスタイル商品の製造卸売を拡大しており、専門店、量販店に加えて、ドラッグストア、ホームセンター、コンビニ等への販売を行っております。また、小売については、直営店舗での衣料・雑貨販売とECサイトでの衣料・雑貨・ライフスタイル商品の販売を行っております。 株式会社サードオフィスは専門店へのメンズ衣料品を主力とした製造卸売販売を行っております。株式会社アイエスリンクはバラエティショップやドラッグストア等への化粧品の製造卸売販売を行っております。株式会社スタイルプラスは専門店へのアパレル製品の企画、製造並びにそれらに関する指導及びコンサルティングを行っております。客楽思普勒斯(上海)服飾整理有限公司は中国での当社製品の検品・検針・物流加工を行っております。その他事業として株式会社ディスカバリープラスは児童発達支援サービスを行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針