決算データ · 試作 · 2025年12月期
環境フレンドリーホールディングス（3777）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、環境フレンドリーホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 19億円 | — | -1億円 | — | 26億円 | 96.8% | 9人 |
| 2019年12月期 | 7億円 | — | -11億円 | — | 38億円 | 47.7% | 19人 |
| 2020年12月期 | 4億円 | — | -18億円 | — | 6億円 | 13.7% | 24人 |
| 2021年12月期 | 3億円 | -2億円 | 3億円 | -57.7% | 16億円 | 92.3% | 20人 |
| 2022年12月期 | 8億円 | -1億円 | -2億円 | -14.7% | 18億円 | 91.3% | 27人 |
| 2023年12月期 | 170億円 | 2億円 | 2億円 | 1.2% | 34億円 | 92.5% | 37人 |
| 2024年12月期 | 172億円 | -1億円 | -2億円 | -0.3% | 35億円 | 90.3% | 33人 |
| 2025年12月期 | 14億円 | 1億円 | 0億円 | 8.0% | 64億円 | 57.8% | 36人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 172億円 | 14億円 | −159 |
| 売上原価 | 167億円 | 6億円 | −161 |
| 売上総利益 | 5億円 | 8億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 6億円 | 7億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -1億円 | 1億円 | +2 |
| 経常利益 | -1億円 | 1億円 | +2 |
| 税引前利益 | -2億円 | 0億円 | +2 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -2億円 | 0億円 | +2 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10億円 | 13億円 | +2 |
| 流動資産 | 32億円 | 36億円 | +4 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 14億円 | +12 |
| のれん | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 3億円 | 28億円 | +25 |
| 資産合計 | 35億円 | 64億円 | +29 |
| 社債及び借入金（非流動） | 0億円 | 15億円 | +15 |
| 流動負債 | 3億円 | 12億円 | +9 |
| 非流動負債（固定負債） | 0億円 | 15億円 | +15 |
| 負債合計 | 3億円 | 27億円 | +24 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 32億円 | 36億円 | +4 |
| 資本合計（純資産） | 32億円 | 37億円 | +5 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1億円 | 7億円 | +8 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 減価償却費 | 0億円 | 2億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -4億円 | −4 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 資源エネルギー事業 | 6億円 | −25.3% | — | 2億円 | 25.4% | 36億円 | 9人 |
| リユース事業 | 3億円 | −97.9% | — | 1億円 | 36.4% | 19億円 | 4人 |
| 環境事業 | 5億円 | −2.2% | — | 0億円 | 0.0% | 1億円 | 21人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：資源エネルギー事業 環境事業 リユース事業
従業員
連結従業員36人
提出会社5人
平均年齢47.8歳
平均勤続年数10年
平均年間給与830万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は21,614人、発行済株式は304,456,980株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＭＣ | 26.3% |
| 2 | ORCHID PLUS PTE.LTD.(常任代理人 福和 明子) | 21.2% |
| 3 | GOLDEN STONE GROWTH CORPORATION LIMITED(常任代理人 東海東京証券) | 2.6% |
| 4 | 古月 程子 | 2.3% |
| 5 | グハギ | 2.3% |
| 6 | 江川 麗子 | 1.5% |
| 7 | RIHUAXING INVESTMENT LTD(常任代理人 東海東京証券) | 0.8% |
| 8 | BNP PARIBAS SINGAPORE/2S/JASDEC/UOB KAY HIAN PRIVATE LIMITED(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 0.7% |
| 9 | 西川 龍文 | 0.6% |
| 10 | 楽天証券共有口 | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | -0.42円 | — | — | — | — |
| 2019年12月期 | -8.34円 | — | — | — | — |
| 2020年12月期 | -12.71円 | — | — | -186.1% | — |
| 2021年12月期 | 1.42円 | — | — | 32.6% | 13.3倍 |
| 2022年12月期 | -0.76円 | — | — | -10.7% | — |
| 2023年12月期 | 0.55円 | — | — | 6.4% | 73.5倍 |
| 2024年12月期 | -0.54円 | — | — | -4.9% | — |
| 2025年12月期 | -0.01円 | — | — | -0.1% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1997年12月Turbolinux日本語版1.0をリリースし、Linuxビジネスに進出1999年５月当時の代表であったアービング・ウイクリフ・ミラーにより、Turbolinux,Inc.（米国）が設立される1999年７月Turbolinux,Inc.（米国）の子会社となったことに伴い、商号をタ
- 1999年11月当社の本社を東京都渋谷区渋谷に移転2002年８月株式会社ＳＲＡが、Turbolinux,Inc.（米国）より会社名を含めた商標権と、linux事業及びその運営に関わる知的所有権、並びに当社株式の100％を取得したことに伴い、当社は株式会社ＳＲＡの子会社となり、商号をターボリナック
- 2007年10月エイミーストリートジャパン株式会社（現、CJ-LINX株式会社）を設立2008年６月Shanghai Turbolinux Software Inc.（現、Shanghai CJ-LINX Co.,Ltd.)を子会社化
- 2008年11月資金調達のため、第三者割当による新株式発行。これに伴い、株式会社ＬＤＨが当社に対する持株比率が希薄され、当社の「親会社」から当社の「その他関係会社」に変更
- 2008年12月事業構造及び組織体制への改革を図るため「希望退職制度」を実施2009年３月株券電子化及び会社分割による持株会社体制への移行のため定款を一部変更2009年５月会社分割による持株会社体制へ移行に伴い、商号をＴＬホールディングス株式会社に変更し、会社分割の新設会社としてターボリナックス
- 2009年10月ターボシステムズ株式会社を設立2010年１月OPENECO Ltd.100％出資で中国上海にて上海万源酵素生物有限公司を設立2010年２月事業再建のため、連結子会社ターボシステムズ株式会社が普華基礎軟件股分有限公司に対して第三者割当増資を行い、その結果ターボシステムズ株式会社が「
- 2010年10月大阪証券取引所（ＪＡＳＤＡＱ市場、ヘラクレス市場及びＮＥＯ市場）の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（グロース）に上場
- 2010年10月当社の本社所在地を東京都文京区湯島に移転
- 2010年11月上海春天国際旅行社有限公司を譲渡2011年３月当社子会社であるターボリナックス株式会社が保有するターボシステムズ株式会社の株式をすべて売却2011年３月CJ-LINX株式会社を売却。それに伴い、CJ-LINX株式会社の子会社であるShanghai CJ-LINX Co.,Ltd.
- 2013年12月プラスワン株式会社を売却2014年１月株式20分割を実施及び単元株制度を採用2014年２月日本地熱発電株式会社を設立（2021年６月23日清算決了）2014年４月商号を株式会社ジオネクストに変更2014年５月株式会社遺伝子治療研究所を設立2014年７月株式会社仙真堂を設立
- 2014年11月エリアエナジー株式会社を設立2015年２月研究開発資金調達のため、連結子会社株式会遺伝子治療研究所が第三者割当増資を行い、その結果株式会社遺伝子治療研究所が「連結子会社」から「持分法適用会社」に変更2015年４月当社の本社所在地を東京都港区赤坂に移転2016年２月当社が保有する持
- 2016年10月当社子会社であるターボリナックス株式会社が保有する持分法適用会社であるTurbolinux Chaina Co.,Ltd.の株式をすべて売却
- 2016年10月資金調達のため、第三者割当による新株式及び第16回新株予約権を発行2017年５月エリアエナジー大阪株式会社を設立（
- 2021年10月清算決了）2017年８月株式会社Ａ．Ｉ．ミドルウェアを設立（2021年６月23日清算決了）2018年４月当社の本社所在地を東京都千代田区紀尾井町に移転
- 2018年10月吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司を設立2019年３月資金調達のため、第三者割当による新株式及び第17回新株予約権を発行2019年４月商号を株式会社ＦＨＴホールディングスに変更し、当社の本社所在地を東京都台東区浅草橋に移転2019年５月連結子会社である吉奥莱科特医疗健康科技（
- 2020年12月資金調達のため、第三者割当による第18回新株予約権（行使価額修正条項付）及び第19回新株予約権（行使価額修正条項付）を発行2021年２月中国のヘルスケア事業からの撤退方針を決定2021年５月連結子会社である吉奥莱科特医疗健康科技（上海）有限公司、上海蓉勤健康管理有限公司および孫会
- 2021年10月アイレス株式会社を子会社化2022年４月株式会社東京証券取引所による市場区分の見直しにより、東京証券取引所グロース市場に上場2022年８月Bioghum Pty Ltd.を設立
- 2022年11月株式会社ライフエナジーを子会社化2023年２月ＤＬＭ株式会社を子会社化2023年３月資金調達のため、第三者割当による新株式を発行2023年３月取締役、監査役、従業員及び子会社取締役に対してストックオプション（第20回新株予約権）を発行2023年９月コネクト株式会社を存続会社、ＤＬ
- 2023年10月資本金を3,000万円に減資2024年４月商号を株式会社環境フレンドリーホールディングスに変更2024年８月資金調達のため、第三者割当による第21回新株予約権を発行2024年９月簡易株式交換により株式会社ＥＦインベストメント（旧株式会社リクラウド）を子会社化2025年１月資金調達
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の連結子会社）は、当社（株式会社環境フレンドリーホールディングス）、連結子会社10社により構成されており、資源エネルギー事業、リユース事業、環境事業を主要な事業として営んでおります。 当連結会計年度において、当社グループ（当社及び当社の連結子会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、連結子会社の異動については、以下のとおりであります。 （資源エネルギー事業） 当連結会計年度において、合同会社ＲＥＣＦ電子募集１号および合同会社ＥＦ‐ＢＥＳＳ１号については、ＥＦインベストメント株式会社による開発資金の貸付等を通じて、事業活動に対する実質的な支配力を有すると判断したことから、当該２社を連結の範囲に含めております。また、株式会社ＥＦでんきにおいて、2025年３月28日付で取得したエネルギープロダクト株式会社が100％出資するエネプロ三沢合同会社の予約完結権の行使を行い、匿名組合出資持分の取得が完了した結果、同社に対する支配を有すると判断したため、連結の範囲に含めております。 （リユース事業） 該当事項はありません。 （環境事業） 該当事項はありません。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XV28）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIIM）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T6LT）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QH43）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針