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決算データ · 試作 · 2026年3月期

PCIホールディングス(3918)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、PCIホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2021年3月期213億円7億円174億円42.8%1,636人
2022年3月期252億円6億円169億円45.9%1,615人
2023年3月期285億円10億円176億円48.7%1,621人
2024年3月期251億円11億円8億円4.2%155億円56.6%1,660人
2025年3月期133億円7億円5億円5.1%159億円56.5%1,632人
2026年3月期268億円16億円11億円5.8%160億円60.8%1,647人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益133億円268億円+136
売上原価102億円205億円+103
売上総利益31億円64億円+33
販売費及び一般管理費24億円48億円+24
営業利益(売上総利益−販管費)7億円16億円+9
経常利益7億円16億円+9
税引前利益6億円16億円+10
法人所得税2億円5億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)5億円11億円+6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物41億円46億円+5
棚卸資産12億円16億円+4
流動資産121億円124億円+3
有形固定資産8億円8億円−0
のれん15億円13億円−2
非流動資産(固定資産)38億円36億円−2
資産合計159億円160億円+1
社債及び借入金(非流動)3億円2億円−1
流動負債54億円49億円−5
非流動負債(固定負債)10億円9億円−1
負債合計65億円58億円−6
親会社の所有者に帰属する持分90億円98億円+7
資本合計(純資産)95億円102億円+7
PCIホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成29%10%8%48%現金及び現金同等物46億円(29%)棚卸資産16億円(10%)有形固定資産8億円(5%)のれん13億円(8%)その他の資産77億円(48%)PCIホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成29%48%現金及び現金同等物46億円(29%)棚卸資産16億円(10%)有形固定資産8億円(5%)のれん13億円(8%)その他の資産77億円(48%)
資産合計を100とした構成。
PCIホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成35%61%社債及び借入金2億円(1%)その他の負債56億円(35%)親会社の所有者に帰属する持分98億円(61%)非支配持分4億円(3%)PCIホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成35%61%社債及び借入金2億円(1%)その他の負債56億円(35%)親会社の所有者に帰属する持分98億円(61%)非支配持分4億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー6億円12億円+6
財務活動によるキャッシュ・フロー-5億円-6億円−1
減価償却費1億円2億円+1
有形固定資産の取得による支出-0億円-1億円−1
配当金の支払額-3億円-4億円−2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
プロダクト/デバイス事業80億円+87.1%4億円4.6%42億円369人
ICTソリューション事業40億円+114.9%6億円15.3%17億円127人
エンジニアリング事業150億円+108.5%13億円8.7%54億円1,127人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):エンジニアリング事業 プロダクト/デバイス事業 ICTソリューション事業

PCIホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益16%27%57%プロダクト/デバイス事業4億円(16%)ICTソリューション事業6億円(27%)エンジニアリング事業13億円(57%)PCIホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益16%27%57%プロダクト/デバイス事業4億円(16%)ICTソリューション事業6億円(27%)エンジニアリング事業13億円(57%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,647人
提出会社24人
平均年齢48.7歳
平均勤続年数7.5年
平均年間給与747万円
PCIホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数23%8%69%プロダクト/デバイス事業369億円(23%)ICTソリューション事業127億円(8%)エンジニアリング事業1,127億円(69%)PCIホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数23%69%プロダクト/デバイス事業369億円(23%)ICTソリューション事業127億円(8%)エンジニアリング事業1,127億円(69%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,629人、発行済株式は10,122,400株。

PCIホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。レスター51%PCIホールディングス従業員5.8%THE BANK OF NE1.1%中村 享央1.1%岩崎 泰次0.8%大和証券0.8%長谷 徳蔵0.5%井口 直裕0.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合PCIホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。レスター51%PCIホール…5.8%THE BANK OF NE1.1%中村 享央1.1%岩崎 泰次0.8%大和証券0.8%長谷 徳蔵0.5%井口 直裕0.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1レスター51.0%
2PCIホールディングス従業員持株会5.8%
3THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040常任代理人(みずほ銀行決済営業部)1.1%
4中村 享央1.1%
5岩崎 泰次0.8%
6大和証券0.8%
7長谷 徳蔵0.5%
8井口 直裕0.5%
9角谷 雅之0.5%
10DANSKE BANK A/S FINNISH CLIENTS常任代理人(香港上海銀行東京支店)0.5%
PCIホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元51309%44837%金融機関532%金融商品取引業者1863%その他の法人51309%外国法人等2606%個人その他44837%PCIホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元51309%44837%金融機関532%金融商品取引業者1863%その他の法人51309%外国法人等2606%個人その他44837%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2021年3月期76.12円31円63%10.7%14.5倍
2022年3月期63.97円31円111%8.5%14.5倍
2023年3月期100.09円33円38%12.3%10.5倍
2024年3月期82.34円45円55%9.4%12.7倍
2025年3月期49.39円25円40%5.5%18.1倍
2026年3月期113.97円57円128%12.1%8.9倍

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、純粋持株会社である当社(PCIホールディングス株式会社)並びに情報サービス事業を営む連結子会社6社(うち、孫会社3社)により構成されており、ソフトウェア及びハードウェア開発、自社ソリューションの開発・保守、半導体のテスト・設計等を主たる業務としております。純粋持株会社である当社は、グループ経営戦略の策定、コーポレート・ガバナンスの構築、経営資源のグループ内最適配分及びグループ各社に対する経営全般における指導・管理等を行っております。当社グループの事業内容及び当社とグループ各社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針