決算データ · 2026年7月期
ＳＹＳホールディングス（3988）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＳＹＳホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年7月期 | 42億円 | 2億円 | 2億円 | 4.8% | 28億円 | 60.4% | 697人 |
| 2019年7月期 | 51億円 | 2億円 | 2億円 | 4.3% | 30億円 | 61.0% | 810人 |
| 2020年7月期 | 59億円 | 3億円 | 2億円 | 5.8% | 35億円 | 57.4% | 844人 |
| 2021年7月期 | 63億円 | 4億円 | 3億円 | 6.0% | 39億円 | 58.2% | 912人 |
| 2022年7月期 | 76億円 | 4億円 | 3億円 | 5.8% | 43億円 | 59.4% | 1,034人 |
| 2023年7月期 | 105億円 | 5億円 | 4億円 | 4.9% | 63億円 | 46.2% | 1,437人 |
| 2024年7月期 | 124億円 | 7億円 | 5億円 | 5.5% | 66億円 | 50.9% | 1,520人 |
| 2025年7月期 | 141億円 | 7億円 | 4億円 | 5.1% | 79億円 | 47.4% | 1,669人 |
| 2026年7月期 | 157億円 | 8億円 | 6億円 | 5.1% | 82億円 | 51.8% | 1,685人 |
損益の内訳
2026年7月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 141億円 | 157億円 | +16 |
| 売上原価 | 109億円 | 122億円 | +13 |
| 売上総利益 | 31億円 | 35億円 | +4 |
| 販売費及び一般管理費 | 24億円 | 27億円 | +3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 7億円 | 8億円 | +1 |
| 経常利益 | 7億円 | 9億円 | +1 |
| 税引前利益 | 7億円 | 9億円 | +2 |
| 法人所得税 | 3億円 | 4億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 4億円 | 6億円 | +1 |
財政状態
2026年7月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 42億円 | 40億円 | −2 |
| 流動資産 | 63億円 | 62億円 | −1 |
| 有形固定資産 | 3億円 | 7億円 | +4 |
| のれん | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 16億円 | 20億円 | +4 |
| 資産合計 | 79億円 | 82億円 | +3 |
| 社債及び借入金（流動） | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 12億円 | 8億円 | −4 |
| 流動負債 | 26億円 | 27億円 | +1 |
| 非流動負債（固定負債） | 16億円 | 13億円 | −3 |
| 負債合計 | 42億円 | 39億円 | −2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 38億円 | 43億円 | +5 |
| 資本合計（純資産） | 38億円 | 42億円 | +5 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | 6億円 | +1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | -5億円 | −11 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -3億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | −0 |
従業員
連結従業員1,685人
提出会社39人
平均年齢40.1歳
平均勤続年数7.4年
平均年間給与502万円
株主
2026年7月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,091人、発行済株式は10,630,995株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 鈴木 裕紀 | 37.2% |
| 2 | 安田 鉄也 | 13.7% |
| 3 | 三井住友信託銀行（信託口 甲20号） | 12.2% |
| 4 | ＳＹＳＨＤグループ従業員持株会 | 8.2% |
| 5 | 光通信 | 3.9% |
| 6 | DAIWA CM SINGAPORE LTD-NOMINEE KATO TOMOHISA | 1.7% |
| 7 | 長崎 純一 | 1.0% |
| 8 | 石村 藤夫 | 0.8% |
| 9 | 瀬戸信用金庫 | 0.8% |
| 10 | 三井住友銀行 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年7月期 | 28.69円 | 13円 | 21% | 9.0% | 19.3倍 |
| 2019年7月期 | 29.99円 | 12円 | 34% | 8.7% | 16.9倍 |
| 2020年7月期 | 21.48円 | 13円 | 25% | 11.5% | 15.4倍 |
| 2021年7月期 | 26.79円 | 14円 | 17% | 12.9% | 11.8倍 |
| 2022年7月期 | 29.57円 | 7.5円 | 16% | 12.7% | 10.7倍 |
| 2023年7月期 | 35.6円 | 8円 | 16% | 13.6% | 10.8倍 |
| 2024年7月期 | 45.11円 | 12円 | 28% | 15.0% | 12.7倍 |
| 2025年7月期 | 40.29円 | 7円 | 28% | 11.9% | 14.0倍 |
| 2026年7月期 | 51.93円 | 8円 | 37% | 13.7% | 10.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2013年11月株式会社総合システムリサーチ(連結子会社)の株式を取得し子会社化
- 2014年10月株式会社アグリッド(連結子会社)を株式会社グローバル・インフォメーション・テクノロジー(連結子会社)に商号変更2016年１月株式会社エスワイシステム(連結子会社)がハッピーネット株式会社と事業譲受契約を締結し、事業の一部譲受2017年３月上海裕日軟件有限公司及び西安裕日軟件有限公
- 2017年11月有限会社テクノフュージョン(現株式会社テクノフュージョン)(連結子会社)の株式を取得し子会社化2018年４月株式会社オルグ(連結子会社)の株式を取得し子会社化SYS Vietnam Co., Ltd.の全出資持分を売却2019年４月株式会社エスワイシステム(連結子会社)が株式会社
- 2021年11月株式会社スレッドアンドハーフ(連結子会社)の株式を取得し子会社化2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）からスタンダード市場へ移行2022年５月マグナシステム株式会社(連結子会社)の株式を取得し子会社化2022年７月株式会社
- 2022年11月株式会社ネットパーク２１(連結子会社)の株式を取得し子会社化 つくばソフトウェアエンジニアリング株式会社(連結子会社)の株式を取得し子会社化 同社の子会社であるTHAI SOFTWARE ENGINEERING CO., LTD.(連結子会社)の株式を取得し子会社化 株式会社アシ
- 2024年10月株式会社オルグ(連結子会社)が株式会社ＳＵＮシステムズ(連結子会社)を吸収合併2025年１月株式会社ラーカイラム(連結子会社)を設立。2025年２月株式会社総合システムリサーチ(連結子会社)が株式会社アダムアップ(連結子会社)を吸収合併2025年５月株式会社ＨＴＣ(連結子会社)の
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、純粋持株会社である当社、国内連結子会社17社、海外連結子会社２社の計20社で構成されており、システムの開発及びソリューション・サービス（注１）の提供を中核とする総合情報サービス事業を営んでおります。純粋持株会社である当社は、グループ会社の経営管理、事務受託等を行っております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループは、「私達は、グローバルな情報技術で、情報社会に沢山の笑顔を創ります。」というグループミッションを実現するため、社会生活や企業の競争力維持に不可欠な存在となり、新しい技術とサービスにより社会に新たな体験をもたらしてきた情報技術を通じて健全な社会の発展に貢献するため、ＩＴ人材の創出・育成から顧客の企業価値を向上させるソフトウェア投資のサイクルを支える提案・コンサルティング、情報インフラ構築・情報システムの開発、保守・運用、製品販売等のサービスを単一のグループ企業内で一貫して提供する「総合情報サービス」を事業領域としております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年7月期（S100ZABE）
- 有価証券報告書 2025年7月期（S100WXMD）
- 有価証券報告書 2024年7月期（S100ULOZ）
- 有価証券報告書 2023年7月期（S100S32Y）
- 有価証券報告書 2022年7月期（S100PF8D）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-10-29。編集方針