決算データ · 試作 · 2025年11月期
ＭＩＴホールディングス（4016）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＭＩＴホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年11月期 | 38億円 | — | 1億円 | — | 12億円 | 19.4% | 285人 |
| 2019年11月期 | 39億円 | — | 1億円 | — | 12億円 | 25.3% | 296人 |
| 2020年11月期 | 39億円 | — | 1億円 | — | 15億円 | 36.9% | 297人 |
| 2021年11月期 | 39億円 | 1億円 | 0億円 | 1.6% | 16億円 | 36.9% | 320人 |
| 2022年11月期 | 44億円 | 1億円 | 1億円 | 2.8% | 18億円 | 28.8% | 363人 |
| 2023年11月期 | 48億円 | 1億円 | 1億円 | 1.7% | 23億円 | 24.3% | 396人 |
| 2024年11月期 | 52億円 | 2億円 | 1億円 | 3.8% | 24億円 | 27.2% | 398人 |
| 2025年11月期 | 51億円 | 2億円 | 1億円 | 3.3% | 21億円 | 34.3% | 382人 |
損益の内訳
2025年11月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 52億円 | 51億円 | −1 |
| 売上原価 | 41億円 | 40億円 | −0 |
| 売上総利益 | 12億円 | 11億円 | −1 |
| 販売費及び一般管理費 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 経常利益 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 税引前利益 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 法人所得税 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1億円 | 1億円 | −0 |
財政状態
2025年11月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10億円 | 8億円 | −2 |
| 流動資産 | 18億円 | 16億円 | −3 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| のれん | 1億円 | 0億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 6億円 | 6億円 | −0 |
| 資産合計 | 24億円 | 21億円 | −3 |
| 社債及び借入金（非流動） | 3億円 | 1億円 | −1 |
| 流動負債 | 10億円 | 10億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 7億円 | 4億円 | −3 |
| 負債合計 | 18億円 | 14億円 | −4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 7億円 | 7億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 7億円 | 7億円 | +1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4億円 | 3億円 | −0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1億円 | -4億円 | −4 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -0億円 | -0億円 | −0 |
従業員
連結従業員382人
提出会社18人
平均年齢44.2歳
平均勤続年数9.4年
平均年間給与434万円
株主
2025年11月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,806人、発行済株式は2,126,200株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ７ベルティーピー | 12.0% |
| 2 | 鈴木 浩 | 12.0% |
| 3 | 朝日生命保険相互会社 | 6.4% |
| 4 | 増田 典久 | 3.8% |
| 5 | 青柳 文彦 | 3.0% |
| 6 | ＭＩＴホールディングス従業員持株会 | 2.2% |
| 7 | ＴＤＣソフト | 1.8% |
| 8 | ボンズテック | 1.7% |
| 9 | 菊池 良 | 1.5% |
| 10 | 三方 英治 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年11月期 | 37.61円 | — | — | 28.4% | — |
| 2019年11月期 | 38.65円 | 1,000円 | 28% | 22.0% | — |
| 2020年11月期 | 45.76円 | 7円 | 31% | 18.5% | 53.9倍 |
| 2021年11月期 | 13.99円 | 7円 | 864% | 5.1% | 57.8倍 |
| 2022年11月期 | 22.35円 | 7円 | 30% | 8.3% | 29.9倍 |
| 2023年11月期 | 24.01円 | 8円 | 91% | 8.9% | 28.9倍 |
| 2024年11月期 | 62.93円 | 19円 | 50% | 20.5% | 11.1倍 |
| 2025年11月期 | 47.69円 | 30円 | 125% | 13.7% | 22.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1996年11月株式会社システムイオの本社を東京都港区に移転1997年４月株式会社システムイオの関西事業部を大阪市福島区に開設2001年６月株式会社システムイオ（関西事業部を審査範囲に含む）において、「ISO9001」（注１）認証取得2004年６月株式会社システムイオ関西事業部を分社化し、株式会
- 2006年10月株式会社システムイオ100％出資子会社としてバリアリーフ・インターナショナル株式会社を設立
- 2006年11月株式会社システムイオの「ISO9001」（注１）審査範囲に、株式会社NetValue.IOを追加2007年９月株式会社システムイオにてTHINK BUILDER株式会社（現株式会社ビーガル）を子会社化 同時に秋田営業所、埼玉営業所、北陸営業所、広島営業所、高松営業所、九州営業所を
- 2007年10月THINK BUILDER株式会社の商号をダイナウェア・システムズ・ラボ株式会社（現株式会社ビーガル）へ変更2008年７月株式会社NetValue.IOにて福岡営業所を福岡市博多区に開設2008年９月ダイナウェア・システムズ・ラボ株式会社の商号を株式会社ビーガルへ変更
- 2009年12月株式会社システムイオの単独株式移転により、持株会社ＭＩＴホールディングス株式会社を設立 株式会社システムイオからＭＩＴホールディングス株式会社への株式譲渡により、株式会社NetValue.IO、株式会社ビーガル、バリアリーフ・インターナショナル株式会社は、ＭＩＴホールディングス株
- 2011年10月株式会社システムイオ（株式会社NetValueを審査範囲に含む）にて、「ISO27001」（注２）認証取得
- 2013年12月バリアリーフ・インターナショナル株式会社を株式会社システムイオに吸収合併
- 2014年12月株式会社テックアイオーサービスを株式交換により子会社化2015年９月ＭＩＴホールディングス株式会社（99％）、株式会社システムイオ（１％）の共同出資にて、ミャンマー連邦共和国にVision Links Myanmar Co.,Ltd.を設立
- 2015年12月株式会社テックアイオーサービスを株式会社システムイオに吸収合併2016年８月株式会社システムイオにて「プライバシーマーク」（注３）使用許諾事業者の認定を取得
- 2017年10月株式会社ビーガルにてドローンサービス事業を開始
- 2017年12月株式会社システムイオのセキュリティソリューション事業を株式会社ビーガルに事業譲渡2018年４月株式会社ビーガルにて株式会社ダイレクトクラウドから電子書籍ソリューションを提供するWisebook事業を譲受け、デジタルマーケティングサービスを開始2019年３月株式会社ビーガルにて「プ
- 2020年11月東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に株式を上場
- 2021年11月株式会社オレンジコンピュータを子会社化（当社の孫会社化）2022年１月株式会社エーピーエスを子会社化2022年４月東京証券取引所の市場区分再編に伴いスタンダード市場に移行2023年２月有限会社ネット企画を子会社化2023年４月有限会社ネット企画の商号を株式会社ネットウィンクスへ変
- 2024年12月株式会社NetValueを株式会社システムイオに吸収合併2025年２月株式会社エーピーエスにて「プライバシーマーク」（注３）の使用許諾事業者の認定を取得 （注）１．ISO9001（品質マネジメントシステム：ＱＭＳ）とは、国際標準化機構（ＩＳＯ）が制定した国際規格で、製造やサービス
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、「企業価値向上に貢献する Vitalize Company グループ」を掲げ、「我々企業グループ全社は知的アスリート集団を目指します。当社グループは常にもてる知識を結集し、創造力を発揮し、最高品質のサービスでイノベーションとビタミンを社会に提供し続けます。」を経営理念としております。持株会社である当社並びに連結子会社４社（株式会社システムイオ、株式会社ビーガル、株式会社エーピーエス、株式会社ネットウィンクス）により構成されており、公共、金融、通信、エネルギー、運輸物流などの社会インフラを支えるシステムの構築、運用を担うシステムインテグレーションサービスを事業の中核に、社会の課題を解決する場となるシステムやデジタル化を推進する独自のDXソリューションサービス（デジタルマーケティング、図面DXソリューション、クラウドシステムソリューション）を通じて、「次の時代を守るモノづくり・次の世代を助けるサービス」の提供を目指しております。持株会社である当社は、グループ経営戦略の策定、経営全般における指導、採用・教育を含む事務委託及び、コーポレート・ガバナンスの構築等の管理業務を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年11月期（S100XMVG）
- 有価証券報告書 2024年11月期（S100VBJ8）
- 有価証券報告書 2023年11月期（S100SYKT）
- 有価証券報告書 2022年11月期（S100QB4N）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針