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決算データ · 試作 · 2026年3月期

日本ゼオン(4205)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、日本ゼオンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期3,327億円131億円4,405億円58.4%3,328人
2019年3月期3,375億円185億円4,249億円60.3%3,405人
2020年3月期3,220億円202億円4,051億円63.5%3,462人
2021年3月期3,020億円334億円277億円11.1%4,488億円65.8%3,502人
2022年3月期3,617億円444億円334億円12.3%4,847億円65.7%3,981人
2023年3月期3,886億円272億円106億円7.0%5,229億円64.3%4,293人
2024年3月期3,823億円205億円311億円5.4%5,323億円68.1%4,462人
2025年3月期4,207億円293億円262億円7.0%5,338億円66.9%4,493人
2026年3月期4,120億円364億円362億円8.8%5,483億円68.9%4,425人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益4,207億円4,120億円−87
売上原価3,024億円2,908億円−117
売上総利益1,182億円1,212億円+30
販売費及び一般管理費889億円848億円−41
営業利益(売上総利益−販管費)293億円364億円+71
経常利益331億円400億円+70
税引前利益329億円493億円+164
法人所得税66億円130億円+64
当期利益(親会社の所有者に帰属)262億円362億円+100

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物274億円287億円+13
棚卸資産1,090億円934億円−157
流動資産2,981億円2,576億円−406
有形固定資産1,437億円1,941億円+504
非流動資産(固定資産)2,357億円2,907億円+551
資産合計5,338億円5,483億円+145
社債及び借入金(流動)90億円90億円+0
流動負債1,520億円1,443億円−78
非流動負債(固定負債)238億円257億円+20
負債合計1,758億円1,700億円−58
親会社の所有者に帰属する持分3,094億円3,225億円+131
資本合計(純資産)3,580億円3,783億円+203
日本ゼオン:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成5%17%35%42%現金及び現金同等物287億円(5%)棚卸資産934億円(17%)有形固定資産1,941億円(35%)その他の資産2,321億円(42%)日本ゼオン:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%35%42%現金及び現金同等物287億円(5%)棚卸資産934億円(17%)有形固定資産1,941億円(35%)その他の資産2,321億円(42%)
資産合計を100とした構成。
日本ゼオン:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成29%59%10%社債及び借入金90億円(2%)その他の負債1,610億円(29%)親会社の所有者に帰属する持分3,225億円(59%)非支配持分558億円(10%)日本ゼオン:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成29%59%社債及び借入金90億円(2%)その他の負債1,610億円(29%)親会社の所有者に帰属す…3,225億円(59%)非支配持分558億円(10%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー208億円764億円+557
財務活動によるキャッシュ・フロー-171億円-349億円−178
減価償却費194億円172億円−22
有形固定資産の取得による支出-291億円-584億円−293
配当金の支払額-126億円-139億円−13

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
エラストマー素材事業2,237億円−5.4%117億円5.2%2,259億円1,900人
高機能材料事業1,242億円+2.1%224億円18.0%1,678億円1,366人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):エラストマー素材事業 高機能材料事業

日本ゼオン:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益34%66%エラストマー素材事業117億円(34%)高機能材料事業224億円(66%)日本ゼオン:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益34%66%エラストマー素材事業117億円(34%)高機能材料事業224億円(66%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,425人
提出会社2,503人
平均年齢39.6歳
平均勤続年数14.3年
平均年間給与776万円
日本ゼオン:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数58%42%エラストマー素材事業1,900億円(58%)高機能材料事業1,366億円(42%)日本ゼオン:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数58%42%エラストマー素材事業1,900億円(58%)高機能材料事業1,366億円(42%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は33,731人、発行済株式は209,251,000株。

日本ゼオン:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行11.2%日本カストディ銀行(信託口)6.1%みずほ銀行4.3%朝日生命保険相互会社4%全国共済農業協同組合連合会2.5%STATE STREET B2.4%STATE STREET B2.3%日本ゼオン取引先持株会2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合日本ゼオン:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…11.2%日本カストデ…6.1%みずほ銀行4.3%朝日生命保険…4%全国共済農業…2.5%STATE S…2.4%STATE S…2.3%日本ゼオン取…2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)11.2%
2日本カストディ銀行(信託口)6.1%
3みずほ銀行4.3%
4朝日生命保険相互会社4.0%
5全国共済農業協同組合連合会2.5%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050012.4%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5051032.3%
8日本ゼオン取引先持株会2.2%
9農林中央金庫1.9%
10日本ゼオン従業員持株会1.9%
日本ゼオン:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元697636%294099%616098%433554%金融機関697636%金融商品取引業者48440%その他の法人294099%外国法人等616098%個人その他433554%政府・地方公共団体18%日本ゼオン:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元697636%616098%金融機関697636%金融商品取引業者48440%その他の法人294099%外国法人等616098%個人その他433554%政府・地方公共団体18%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期58.81円17円215%5.3%26.2倍
2019年3月期84.06円19円41%7.2%13.3倍
2020年3月期92.44円21円23%7.9%8.8倍
2021年3月期126.74円22円20%10.0%14.0倍
2022年3月期153.22円28円22%10.9%8.9倍
2023年3月期49.94円36円90%3.2%28.0倍
2024年3月期147.19円45円31%8.9%9.0倍
2025年3月期127.43円70円72%7.3%11.7倍
2026年3月期186.67円76円54%9.9%9.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1956年11月高岡工場完成、塩化ビニル樹脂生産開始。1959年7月 川崎工場完成、合成ゴム生産開始。中央研究所開設。1961年9月 東京証券取引所に上場。1965年6月 本社を千代田区丸の内2丁目6番1号に移転。1965年7月 徳山工場完成、GPB法(自社技術によるブタジエン抽出技術)によるブ
  • 1971年11月水島工場にGPI(自社技術によるイソプレン等抽出技術)プラント完成。1981年8月 加工品事業部門をゼオン化成株式会社*として分離・独立。1984年4月 高岡工場にて、水素化ニトリルゴムを生産開始。1988年7月 Zeon Chemicals Texas Inc.を米国に設立、水
  • 1989年12月Zeon Europe GmbH*をドイツに設立。
  • 1990年11月水島工場にてシクロオレフィンポリマープラントが生産開始。1995年7月 塩ビ事業を切離し、新第一塩ビ株式会社へ移管。1996年4月 米沢市に精密化学品の米沢工場(現 ゼオンケミカルズ米沢株式会社)を設立。1996年5月 Zeon Chemicals (Thailand) Co.,
  • 1997年12月Zeon Asia Pte Ltd*をシンガポールに設立。2000年3月 水島工場での塩ビ生産を打ち切り、塩ビ事業から撤退。2000年7月 東京材料株式会社*を中核商社として、グループ会社化。
  • 2001年12月光学フィルムの工場として、株式会社オプテス高岡製造所完成。2003年9月 会社分割によりDCPD-RIM事業部門をRIMTEC株式会社*に譲渡。2005年3月 本社を現住所に移転。2007年9月 富山県氷見市に光学フィルム工場として、株式会社オプテス氷見製造所完成。
  • 2010年12月Zeon Chemicals Singapore Pte. Ltd.*をシンガポールに設立。2013年9月S-SBRを生産開始。2011年2月 Zeon Korea Co., Ltd.*を韓国に設立。2011年7月 瑞翁(上海)管理有限公司を中国に設立。2012年2月 Zeon
  • 2015年11月徳山工場にカーボンナノチューブ製造プラントを竣工。2017年4月 ZSエラストマー株式会社が営業開始。住友化学株式会社とS-SBR事業を経営統合。
  • 2017年10月Zeon Specialty Materials Inc.*を米国に設立。2018年1月、営業開始。2018年3月 Zeon Chemicals Europe Limited (英国)を清算。2018年9月 Zeon Chemicals Asia Co., Ltd.*をタイに設立
  • 2020年10月敦賀工場(現在)に大型TV用光学フィルム新規ライン竣工。
  • 2021年10月Zeon Ventures Inc.*を米国に設立。2022年1月 株式会社オプテス、ゼオンナノテクノロジー株式会社を吸収合併。2022年2月 Aurora Microplates LLC(米国)を買収。2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場
  • 2024年10月住友化学株式会社とのS-SBR事業合弁解消(2024年9月)、ZSエラストマー株式会社を吸収合併。
  • 2025年10月ゼオンバイオソリューションズ株式会社を設立。 *=現 連結子会社

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社56社及び関連会社9社で構成されており、主な事業内容と事業を構成している当社及び関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針