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決算データ · 試作 · 2026年3月期

クラスターテクノロジー(4240)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、クラスターテクノロジーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期7億円0億円14億円91.0%59人
2019年3月期8億円0億円14億円90.9%70人
2020年3月期8億円0億円14億円91.2%68人
2021年3月期7億円0億円0億円4.1%15億円89.7%65人
2022年3月期9億円1億円1億円11.0%16億円87.7%61人
2023年3月期9億円1億円1億円7.5%17億円87.6%68人
2024年3月期9億円1億円1億円7.6%17億円89.0%72人
2025年3月期10億円1億円1億円10.8%18億円90.0%69人
2026年3月期13億円2億円1億円12.3%20億円86.7%76人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益10億円13億円+3
売上総利益4億円6億円+1
販売費及び一般管理費3億円4億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)1億円2億円+1
経常利益1億円2億円+1
税引前利益1億円2億円+1
法人所得税0億円0億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)1億円1億円+0

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物10億円11億円+1
棚卸資産0億円0億円+0
流動資産13億円15億円+1
有形固定資産5億円5億円+1
非流動資産(固定資産)5億円6億円+0
資産合計18億円20億円+2
流動負債2億円3億円+1
非流動負債(固定負債)0億円0億円+0
負債合計2億円3億円+1
親会社の所有者に帰属する持分17億円18億円+1
資本合計(純資産)17億円18億円+1
クラスターテクノロジー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成54%26%19%現金及び現金同等物11億円(54%)棚卸資産0億円(1%)有形固定資産5億円(26%)その他の資産4億円(19%)クラスターテクノロジー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成54%26%19%現金及び現金同等物11億円(54%)棚卸資産0億円(1%)有形固定資産5億円(26%)その他の資産4億円(19%)
資産合計を100とした構成。
クラスターテクノロジー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成13%87%その他の負債3億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分18億円(87%)クラスターテクノロジー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成87%その他の負債3億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分18億円(87%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー2億円2億円+1
財務活動によるキャッシュ・フロー0億円-0億円−0
減価償却費1億円1億円+0
有形固定資産の取得による支出-0億円-1億円−1
配当金の支払額-0億円

従業員

連結従業員—人
提出会社76人
平均年齢45.1歳
平均勤続年数11.3年
平均年間給与438万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,424人、発行済株式は5,692,800株。

クラスターテクノロジー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。河野 信夫4.8%大熊 崇4.7%安達 良紀4.1%関 誠4%小西 恭彦3.5%安達 俊彦2.9%SBI証券2.7%長瀬産業1.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合クラスターテクノロジー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。河野 信夫4.8%大熊 崇4.7%安達 良紀4.1%関 誠4%小西 恭彦3.5%安達 俊彦2.9%SBI証券2.7%長瀬産業1.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1河野 信夫4.8%
2大熊 崇4.7%
3安達 良紀4.1%
4関 誠4.0%
5小西 恭彦3.5%
6安達 俊彦2.9%
7SBI証券2.7%
8長瀬産業1.4%
9上田八木短資1.4%
10土屋 定正1.2%
クラスターテクノロジー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元49101%金融機関184%金融商品取引業者4266%その他の法人2046%外国法人等1300%個人その他49101%クラスターテクノロジー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元49101%金融機関184%金融商品取引業者4266%その他の法人2046%外国法人等1300%個人その他49101%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期7.23円3.3%92.4倍
2019年3月期3.67円1.7%108.9倍
2020年3月期3.57円1.6%96.9倍
2021年3月期5.57円2.4%75.5倍
2022年3月期20.2円8.4%18.3倍
2023年3月期10.42円4.1%34.3倍
2024年3月期10.08円3.8%33.5倍
2025年3月期17.68円4円23%6.3%14.1倍
2026年3月期22.04円6円27%7.4%16.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1992年10月茨城県久慈郡大子町に工場を建設し本社を移転。1993年4月光磁気ディスクのピックアップデバイスの生産開始。1996年4月安達新産業株式会社東大阪工場のマクロ及びマイクロの全事業を引き継ぐ。1997年6月 大阪工場(現 関西工場 大阪府東大阪市)を新設し、複合材料から精密機器デバイ
  • 2006年12月関東工場及び本社・開発センターの土地・建物を購入。2007年2月パルスインジェクター®装置の本格的製品販売を開始。
  • 2007年11月デジタルカメラ用機能性素子部品の増産に伴い、関東工場を増設。2009年7月内閣総理大臣表彰 第3回ものづくり日本大賞「優秀賞」受賞。
  • 2009年11月日刊工業新聞社主催 ものづくり連携大賞「特別賞」受賞。
  • 2010年10月大阪証券取引所の統合によりJASDAQ(グロース)市場へ移行。2013年7月大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(グロース)に株式上場。 2015年3月関西工場で、経済産業省の先端設備等投資促進事業費補助金を得て、熱硬化性複合材料の新製
  • 2018年11月新材料「コイル封止用低温硬化エポキシ成形材料(SR-03)」量産開始。2021年4月会社設立30周年2022年4月PasCom® S40(高摺動バイオマスポリアミドコンパウンド)を開発東京証券取引所の再編によりグロース市場へ移行
  • 2025年10月名古屋証券取引所メイン市場に株式上場(東京証券取引所との重複上場)2026年2月東京証券取引所スタンダード市場へ上場市場区分変更

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社は、高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供を事業方針として、次に述べる基幹技術をベースとして、製品に求められるサイズや精度により、事業をナノ/マイクロ・テクノロジー関連事業及びマクロ・テクノロジー関連事業、その他事業の3つに分けて事業展開しております。 基幹技術◆樹脂複合材料技術*樹脂をベースとしたコンパウンドにより優れた機能を発現させる材料技術◆成形加工技術高精度・高機能を発現させるための成形加工技術◆金型技術樹脂複合材料のパフォーマンスを最大限に活かすための金型技術◆計測・解析技術優れた機能を検証・管理・開発する技術◆融合技術基幹技術やアセンブリ技術の融合から生まれる樹脂デバイス <大きさの単位> * 樹脂複合材料複合材料とは、熱可塑性プラスチック、熱硬化性プラスチックをベース材料とし、これに強化剤、機能性付与剤、成形性改質剤、着色剤などを複合させて、用途に応じた様々な特性を発揮させることの出来る材料である。熱特性、電気特性、機械特性などの基本特性に機能性(例えば、高摺動性、表面高精度、熱伝導性など)を付加したものを機能性樹脂複合材料という * ナノ 1ナノメートル(1nm)とは10-9m(10億分の1メートル)。1ミリの100万分の1 * マクロマクロスコピック(Macroscopic)肉眼で見えるという意味。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針