決算データ · 試作 · 2025年11月期
フロンティア（4250）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、フロンティアの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年11月期 | 12億円 | — | 1億円 | — | 6億円 | 21.0% | 14人 |
| 2020年11月期 | 15億円 | — | 1億円 | — | 8億円 | 23.6% | 17人 |
| 2021年11月期 | 17億円 | 1億円 | 1億円 | 5.4% | 10億円 | 31.9% | 17人 |
| 2022年11月期 | 19億円 | 1億円 | 0億円 | 3.1% | 10億円 | 36.5% | 19人 |
| 2023年11月期 | 22億円 | 1億円 | 1億円 | 5.1% | 12億円 | 37.9% | 25人 |
| 2024年11月期 | 16億円 | 0億円 | 0億円 | 1.2% | 10億円 | 46.2% | 23人 |
| 2025年11月期 | 17億円 | 1億円 | 1億円 | 7.1% | 10億円 | 56.4% | 24人 |
損益の内訳
2025年11月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 16億円 | 17億円 | +1 |
| 売上原価 | 10億円 | 10億円 | −1 |
| 売上総利益 | 6億円 | 7億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 6億円 | 6億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 経常利益 | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 税引前利益 | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 0億円 | 1億円 | +1 |
財政状態
2025年11月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 流動資産 | 9億円 | 9億円 | −0 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 資産合計 | 10億円 | 10億円 | −1 |
| 社債及び借入金（流動） | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 2億円 | 1億円 | −0 |
| 流動負債 | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 2億円 | 1億円 | −0 |
| 負債合計 | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 5億円 | 5億円 | +1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1億円 | 2億円 | +0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -2億円 | +0 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | -0億円 | -0億円 | −0 |
セグメント
2025年11月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：PB販売 OEM／ODM
従業員
連結従業員24人
提出会社20人
平均年齢42歳
平均勤続年数5.7年
平均年間給与341万円
株主
2025年11月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は230人、発行済株式は694,600株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 山田 紀之 | 49.1% |
| 2 | 立石 直孝 | 15.0% |
| 3 | 若杉 精三郎 | 4.9% |
| 4 | 伊藤 一三 | 3.6% |
| 5 | 加賀電子 | 2.9% |
| 6 | 長弘 めぐみ | 2.9% |
| 7 | 高橋 | 2.3% |
| 8 | 佐々木 健次 | 1.8% |
| 9 | 牧野 史朗 | 1.1% |
| 10 | 津秋 浩二 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年11月期 | 101.13円 | — | — | 66.5% | — |
| 2020年11月期 | 97.3円 | — | — | 39.2% | 7.5倍 |
| 2021年11月期 | 51.91円 | 20円 | 40% | 27.0% | 8.1倍 |
| 2022年11月期 | 28.16円 | 15円 | 24% | 11.7% | 14.2倍 |
| 2023年11月期 | 58.72円 | 25円 | 41% | 20.3% | 8.5倍 |
| 2024年11月期 | 19.64円 | 10円 | 8% | 6.0% | 23.9倍 |
| 2025年11月期 | 59円 | 35円 | 31% | 16.3% | 11.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2003年12月資本金300万円で有限会社を山口県周南市大字久米3097番地に設立、商号を有限会社CARフロンティアに変更2005年５月PB（プライベートブランド）販売事業にてインターネットによる自動車アフターパーツの販売開始
- 2006年11月PB製品のサイドバイザーの製造販売を開始2008年５月株式会社フロンティアへ商号変更及び株式会社への組織変更第三者割当増資（資本金10,000千円）PB製品のフロアマットの製造販売を開始2010年５月第三者割当増資（資本金12,000千円）2011年４月中華人民共和国香港特別行政
- 2011年11月株式譲渡により株式会社EVOLUTION AUTOの全株式を取得、完全子会社化し、同社の商号を株式会社IMSに変更
- 2011年11月新域國際香港有限公司を主要拠点としてOEM/ODM事業を開始
- 2011年12月中古自動車販売事業を株式会社IMSに事業譲渡
- 2012年12月新域國際香港有限公司が電子玩具の受託生産を開始2014年７月福岡支店を福岡市中央区に開設
- 2014年11月株式分割後第三者割当増資 資本金23,000千円
- 2014年11月株式会社IMSの全株式を第三者へ売却
- 2015年11月第三者割当増資（資本金29,500千円）2016年３月第三者割当増資（資本金37,750千円）
- 2016年11月第三者割当増資（資本金49,500千円）2018年４月減資（資本金30,000千円）2018年７月株式会社東京証券取引所 TOKYO PRO Marketに上場2019年４月本社を福岡市中央区へ移転し、旧本社を山口支店へ変更
- 2021年11月証券会員制法人福岡証券取引所 Q-Board上場及び公募増資（資本金51,390千円）
- 2021年12月オーバーアロットメントによる売出に係る第三者割当増資（資本金57,635千円）
- 2022年12月山口工場を設立し、国内におけるフロアマット製造の開始
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社である新域國際香港有限公司（以下、第４ [提出会社の状況]まで「フロンティア香港」といいます。）の2社で構成されており、技術力の高い中国国内工場に生産委託をしているファブレスメーカーです。ファブレスメーカーとしての私たちは、製品の企画開発、品質管理、納期管理、輸入、販売までの一貫した機能を有しており、「新たな価値の創造による新たな領域の開拓」の企業理念のもとに、多様な市場ニーズや顧客ニーズに対してフレキシブルに対応できることを強みとしております。事業形態としては、PB販売事業とOEM/ODM事業の２つに事業を区分しており、当該区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。 (1) PB販売事業(プライベートブランド販売事業)当事業は、当社が、主に自動車アフターパーツの製造・販売を行っているものです。自動車アフターパーツとは自動車工場から出荷された自動車に後付けされるカーナビや、カーエアコン等の自動車部品・用品を言いますが、そのアイテム数は多種にわたり国内末端市場は４兆9,869億円（注１）とされています。その市場は自動車メーカー指定の純正品と、それ以外の業者が販売する社外品とに区分されます。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年11月期（S100XMWH）
- 有価証券報告書 2024年11月期（S100VBMP）
- 有価証券報告書 2023年11月期（S100SXZG）
- 有価証券報告書 2022年11月期（S100QB2E）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針