決算データ · 試作 · 2026年3月期
クイック（4318）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、クイックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 168億円 | — | 16億円 | — | 105億円 | 66.6% | 844人 |
| 2019年3月期 | 192億円 | — | 20億円 | — | 126億円 | 66.4% | 1,003人 |
| 2020年3月期 | 210億円 | — | 21億円 | — | 136億円 | 69.8% | 1,175人 |
| 2021年3月期 | 194億円 | 19億円 | 15億円 | 9.7% | 151億円 | 70.7% | 1,252人 |
| 2022年3月期 | 236億円 | 34億円 | 23億円 | 14.2% | 180億円 | 67.2% | 1,292人 |
| 2023年3月期 | 278億円 | 45億円 | 33億円 | 16.2% | 202億円 | 68.0% | 1,357人 |
| 2024年3月期 | 295億円 | 50億円 | 35億円 | 16.8% | 220億円 | 74.5% | 1,472人 |
| 2025年3月期 | 325億円 | 45億円 | 36億円 | 13.9% | 251億円 | 71.0% | 1,602人 |
| 2026年3月期 | 339億円 | 46億円 | 42億円 | 13.5% | 260億円 | 74.7% | 1,682人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 325億円 | 339億円 | +14 |
| 売上原価 | 111億円 | 113億円 | +2 |
| 売上総利益 | 214億円 | 226億円 | +12 |
| 販売費及び一般管理費 | 169億円 | 180億円 | +12 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 45億円 | 46億円 | +1 |
| 経常利益 | 46億円 | 47億円 | +1 |
| 税引前利益 | 53億円 | 58億円 | +5 |
| 法人所得税 | 17億円 | 16億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 36億円 | 42億円 | +6 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 151億円 | 133億円 | −18 |
| 流動資産 | 194億円 | 177億円 | −17 |
| 有形固定資産 | 14億円 | 13億円 | −2 |
| のれん | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 57億円 | 83億円 | +25 |
| 資産合計 | 251億円 | 260億円 | +8 |
| 社債及び借入金（流動） | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 流動負債 | 70億円 | 62億円 | −8 |
| 非流動負債（固定負債） | 3億円 | 4億円 | +1 |
| 負債合計 | 73億円 | 66億円 | −7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 166億円 | 189億円 | +23 |
| 資本合計（純資産） | 178億円 | 194億円 | +15 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 42億円 | 27億円 | −14 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -20億円 | -19億円 | +1 |
| 減価償却費 | 6億円 | 6億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -20億円 | -19億円 | +1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 人材サービス | 235億円 | +3.5% | — | 36億円 | 15.5% | 128億円 | 1,132人 |
| リクルーティング | 40億円 | +11.1% | — | 12億円 | 28.8% | 38億円 | 221人 |
| 地域情報サービス | 31億円 | +14.5% | — | 5億円 | 15.9% | 22億円 | 145人 |
| HRプラットフォーム | 11億円 | −9.6% | — | 5億円 | 42.5% | 22億円 | 44人 |
| 海外 | 26億円 | +6.2% | — | 2億円 | 6.6% | 12億円 | 112人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：人材サービス リクルーティング 地域情報サービス 海外 HRプラットフォーム
従業員
連結従業員1,682人
提出会社1,251人
平均年齢30.3歳
平均勤続年数6.5年
平均年間給与648万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は15,947人、発行済株式は56,552,028株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社アトムプランニング | 16.9% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 10.5% |
| 3 | BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND | 5.2% |
| 4 | AVI JAPAN OPPORTUNITY TRUST PLC | 3.3% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.6% |
| 6 | 和納 勉 | 2.5% |
| 7 | クイック従業員持株会 | 2.3% |
| 8 | 中島 宣明 | 1.9% |
| 9 | 林 城 | 1.5% |
| 10 | MURAKAMI TAKATERU | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 86.62円 | 35円 | 42% | 25.5% | 22.0倍 |
| 2019年3月期 | 104.4円 | 42円 | 48% | 25.7% | 17.2倍 |
| 2020年3月期 | 110.05円 | 45円 | 46% | 23.3% | 8.9倍 |
| 2021年3月期 | 77.69円 | 44円 | 65% | 14.5% | 15.9倍 |
| 2022年3月期 | 39.78円 | 48円 | 46% | 19.7% | 13.3倍 |
| 2023年3月期 | 57.69円 | 70円 | 48% | 25.3% | 10.3倍 |
| 2024年3月期 | 62.47円 | 94円 | 59% | 23.3% | 12.7倍 |
| 2025年3月期 | 63.85円 | 96円 | 57% | 20.9% | 10.0倍 |
| 2026年3月期 | 74.11円 | 71円 | 56% | 22.4% | 11.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1986年11月東京地区の市場開拓を目的として東京都新宿区に東京支店を設置。1987年６月本店を大阪市北区に移転。1990年９月商号を「株式会社クイック」に変更。1992年４月保険代理業務及び教育業務を目的として、大阪市北区に株式会社クイックサービスを設立。
- 1996年12月建築・土木等の設計及び施工管理業務等の請負（現・人材サービス事業）を開始。1997年２月子会社株式会社クイックサービスの商号を株式会社クイック・テクノサービスに改称するとともに、建築・土木等の設計及び施工管理業務等の請負を移管。1997年４月教育・研修事業（現・リクルーティング事
- 2001年10月日本証券業協会に株式を店頭登録。2003年２月株式会社ケー・シー・シー（現・株式会社カラフルカンパニー 現・連結子会社）の株式を取得し、北陸地区での情報出版事業（現・地域情報サービス事業）に進出。2003年３月株式会社ケー・シー・シーの子会社であった株式会社キャリアシステム（現・
- 2025年12月に清算結了）。
- 2003年10月当社グループの経営の効率化及び意思決定の迅速化を図ることを目的とし、当社テクノサービス部門につき、株式会社キャリアシステムを承継会社とする会社分割を実施。
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場。2011年３月本店を大阪市北区小松原町（現在地）に移転。2012年４月ベトナム、ホーチミンにおいてQUICK
- 2019年10月人材採用・労務管理等のシステム開発やIT・AIエンジニア教育事業の拡充を図るため、株式会社クロノスの株式を取得。
- 2019年11月中国、上海において、上海魁可人材服務有限公司（以下「上海クイック人材サービス有限公司」という。）を設立（2025年１月に清算結了）。2020年１月タイ、バンコクにおいて、アジア市場における人材サービスの強化を図るため、QHR Holdings (Thailand) Co.,Ltd
- 2021年12月高い専門性や技術力を必要とする特定の領域において人材サービスを展開することを目的として、株式会社クイックケアジョブズ（現・連結子会社）を設立。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
- 2022年10月株式会社クロノスの全株式を譲渡。2023年４月Centre People Appointments Ltdがオランダ、アムステルダムにおいてCentre People Appointments B.V.（現・連結子会社）を設立。2025年８月Centre People Appoi
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社14社により構成されており、人材サービス事業、リクルーティング事業、地域情報サービス事業、HRプラットフォーム事業、海外事業の５つの事業セグメントにおいて、事業を展開しております。 各事業セグメントの事業内容は、以下のとおりです。 なお、当連結会計年度の期首より報告セグメントの区分を一部変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりです。(1)人材サービス事業①人材紹介 人材紹介におきましては、「職業安定法」に基づき「有料職業紹介事業」の運営を行っております。 当社グループの人材紹介は、ご登録いただいている転職希望者と求人企業のマッチングを図る登録型人材バンクとしてサービスを提供しております。転職希望者のご登録に当たりましては、自社が運営する登録サイトやインターネット広告、転職プラットフォーム等を通じて募集を行います。ご紹介に際しては、当社グループのコンサルタントがご登録いただいた転職希望者のキャリアプランや希望条件等をご確認させていただくとともに、求人企業からの採用条件や求人像についてもヒアリングを行い、転職希望者並びに求人企業にとって最適なマッチングを行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YF5Z）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W073）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TP5O）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2BE）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OCBZ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針