決算データ · 試作 · 2026年3月期
シーティーエス（4345）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、シーティーエスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 86億円 | — | 10億円 | — | 123億円 | 56.7% | 244人 |
| 2019年3月期 | 86億円 | — | 11億円 | — | 121億円 | 59.1% | 246人 |
| 2020年3月期 | 92億円 | — | 13億円 | — | 117億円 | 66.9% | 251人 |
| 2021年3月期 | 100億円 | 22億円 | 15億円 | 22.4% | 131億円 | 67.0% | 259人 |
| 2022年3月期 | 105億円 | 26億円 | 17億円 | 25.0% | 144億円 | 67.8% | 279人 |
| 2023年3月期 | 108億円 | 27億円 | 18億円 | 24.9% | 147億円 | 71.8% | 286人 |
| 2024年3月期 | 111億円 | 29億円 | 19億円 | 25.9% | 167億円 | 73.2% | 272人 |
| 2025年3月期 | 118億円 | 31億円 | 22億円 | 26.1% | 171億円 | 75.4% | 278人 |
| 2026年3月期 | 128億円 | 34億円 | 27億円 | 26.4% | 206億円 | 76.2% | 286人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 118億円 | 128億円 | +9 |
| 売上原価 | 58億円 | 62億円 | +5 |
| 売上総利益 | 61億円 | 66億円 | +5 |
| 販売費及び一般管理費 | 30億円 | 32億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 31億円 | 34億円 | +3 |
| 経常利益 | 32億円 | 37億円 | +6 |
| 税引前利益 | 32億円 | 38億円 | +6 |
| 法人所得税 | 10億円 | 11億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 22億円 | 27億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 45億円 | 42億円 | −4 |
| 棚卸資産 | 5億円 | 6億円 | +1 |
| 流動資産 | 70億円 | 68億円 | −2 |
| 有形固定資産 | 36億円 | 38億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 101億円 | 138億円 | +37 |
| 資産合計 | 171億円 | 206億円 | +35 |
| 流動負債 | 24億円 | 24億円 | +0 |
| 非流動負債（固定負債） | 18億円 | 25億円 | +7 |
| 負債合計 | 42億円 | 49億円 | +7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 116億円 | 132億円 | +16 |
| 資本合計（純資産） | 129億円 | 157億円 | +28 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 28億円 | 33億円 | +5 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -28億円 | -19億円 | +9 |
| 減価償却費 | 10億円 | 10億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -3億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -11億円 | -11億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ＤＤＳ事業 ＳＭＳ事業
従業員
連結従業員286人
提出会社257人
平均年齢43.8歳
平均勤続年数11.2年
平均年間給与654万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,055人、発行済株式は42,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社横島 | 40.5% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.3% |
| 4 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ 140040 | 2.5% |
| 5 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 2.5% |
| 6 | 八十二長野銀行 | 2.0% |
| 7 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴ ＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥ ＦＩＤＥＬＩＴＹ ＦＵＮＤＳ | 1.8% |
| 8 | 猪股 和典 | 1.6% |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ 505044 | 1.6% |
| 10 | シーティーエス社員持株会 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 25.01円 | 9円 | 40% | 14.8% | 31.4倍 |
| 2019年3月期 | 24.63円 | 11円 | 49% | 15.1% | 25.3倍 |
| 2020年3月期 | 29.24円 | 12.2円 | 45% | 16.7% | 18.7倍 |
| 2021年3月期 | 34.14円 | 14円 | 33% | 17.5% | 25.0倍 |
| 2022年3月期 | 40.8円 | 18円 | 43% | 18.7% | 20.6倍 |
| 2023年3月期 | 41.51円 | 22円 | 55% | 17.3% | 18.5倍 |
| 2024年3月期 | 43.86円 | 22.5円 | 48% | 16.3% | 18.2倍 |
| 2025年3月期 | 52.46円 | 25円 | 48% | 17.5% | 14.7倍 |
| 2026年3月期 | 65.06円 | 29円 | 48% | 18.8% | 13.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1984年11月システム事業を開始
- 1988年10月松本支店を開設1990年２月甲府支店を開設
- 1990年11月有限会社中部測機から株式会社中部測機に組織変更1991年４月ハウス備品事業を開始1997年９月新潟支店を開設、一般建設業の長野県知事許可を取得1998年４月株式会社中部測機から株式会社中部に商号変更1999年４月仙台支店を開設、福岡支店を開設2000年４月株式会社中部から株式会社
- 2002年11月ＩＳＯ９００１を認証取得
- 2004年12月ジャスダック証券取引所（東京証券取引所のＪＡＳＤＡＱ市場）に株式を上場2008年３月名古屋支店を開設2009年３月富山支店を開設
- 2010年10月大阪支店を開設2012年４月広島支店を開設2012年９月浜松支店を開設2013年４月金沢支店を開設2014年４月熊本支店を開設
- 2014年11月東京証券取引所市場第二部へ市場変更2015年１月盛岡支店を開設2015年８月東京証券取引所市場第一部指定
- 2015年11月郡山支店を開設2016年４月札幌支店を開設、宇都宮支店を開設2017年１月ハウス備品事業を会社分割し、株式会社レンタライズ（現・連結子会社）に承継環境保全事業を会社分割し、株式会社ＣＴＳラインテック（現・連結子会社）に承継
- 2018年11月鹿児島支店を開設2019年１月水戸支店を開設、津支店を開設、山形支店を開設2019年４月那覇支店を開設2020年４月千葉支店を開設、神戸支店を開設、東京オフィスを開設
- 2020年10月宮崎支店を開設2021年３月東京オフィスを東京支店へ統合2021年４月岐阜支店を開設、京都支店を開設 デジタル機器管理センターを開設、測量機器管理センターを開設
- 2021年11月システム事業からデジタルデータサービス事業（ＤＤＳ事業）へ名称変更測量計測事業から測量計測システム事業（ＳＭＳ事業）へ名称変更2022年４月 旭川支店を開設、大分支店を開設ハウス備品事業からスマートハウス事業（ＳＨ事業）へ名称変更東京証券取引所プライム市場指定2022年８月帯広支
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象としております。 当社グループは、株式会社シーティーエスを基礎とした商品・サービス別のセグメントから構成されており、「ＤＤＳ事業」及び「ＳＭＳ事業」の２事業を報告セグメントとしております。 各事業の内容は、次のとおりであります。＜ＤＤＳ事業＞ 建設会社の本社及び建設現場において、「クラウドストレージサービス」・「クラウド映像サービス」・「コミュニケーションサービス」・「通信・ネットワークサービス」・「多機能ディスプレイ」等を提供しており、これらのサービスを統合した「サイトアシストパッケージ」の提案を行っております。 ＜ＳＭＳ事業＞ ＭＤＴＳ・ＧＮＳＳ等によるワンマン測量システム、その他測量計測機器・関連システム等をレンタルと販売で提供しております。 ＜その他＞ ＩＴ環境を含めた建設現場向けユニットハウス「スマートハウス」をレンタルで提供しております。 道路の標識・白線設置等の専門工事を行っております。 当社グループの事業全体を系統図により示しますと次のようになります。なお、事業及びセグメントは同一の区分であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDWN）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZXM）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TLV5）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QYF2）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9EQ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針