決算データ · 試作 · 2025年12月期
メドレー（4480）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、メドレーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年12月期 | 48億円 | — | -4億円 | — | 54億円 | 62.0% | 379人 |
| 2020年12月期 | 68億円 | — | 5億円 | — | 155億円 | 62.6% | 494人 |
| 2021年12月期 | 109億円 | 7億円 | 6億円 | 6.7% | 202億円 | 69.1% | 719人 |
| 2022年12月期 | 142億円 | 13億円 | 10億円 | 9.1% | 218億円 | 69.1% | 895人 |
| 2023年12月期 | 205億円 | 27億円 | 26億円 | 13.0% | 254億円 | 69.0% | 1,105人 |
| 2024年12月期 | 293億円 | 23億円 | 28億円 | 8.0% | 452億円 | 44.7% | 1,487人 |
| 2025年12月期 | 368億円 | 22億円 | 10億円 | 5.8% | 413億円 | 35.9% | 1,815人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 293億円 | 368億円 | +75 |
| 売上原価 | 104億円 | 136億円 | +32 |
| 売上総利益 | 189億円 | 232億円 | +43 |
| 販売費及び一般管理費 | 166億円 | 210億円 | +45 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 23億円 | 22億円 | −2 |
| 経常利益 | 41億円 | 22億円 | −19 |
| 税引前利益 | 41億円 | 24億円 | −17 |
| 法人所得税 | 13億円 | 14億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 28億円 | 10億円 | −18 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 190億円 | 86億円 | −104 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 5億円 | +2 |
| 流動資産 | 253億円 | 148億円 | −105 |
| 有形固定資産 | 5億円 | 6億円 | +1 |
| のれん | 79億円 | 129億円 | +50 |
| 非流動資産（固定資産） | 199億円 | 264億円 | +66 |
| 資産合計 | 452億円 | 413億円 | −40 |
| 社債及び借入金（非流動） | 116億円 | 123億円 | +7 |
| 流動負債 | 106億円 | 115億円 | +10 |
| 非流動負債（固定負債） | 144億円 | 149億円 | +5 |
| 負債合計 | 250億円 | 265億円 | +15 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 202億円 | 150億円 | −52 |
| 資本合計（純資産） | 202億円 | 148億円 | −54 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 25億円 | 35億円 | +10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 119億円 | -68億円 | −187 |
| 減価償却費 | 9億円 | 11億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -2億円 | −1 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 人材プラットフォーム事業 | 263億円 | +24.7% | — | 91億円 | 34.5% | 99億円 | 685人 |
| 医療プラットフォーム事業 | 94億円 | +23.6% | — | -5億円 | -4.8% | 123億円 | 655人 |
| 新規開発サービス | 11億円 | +78.7% | — | -8億円 | -70.6% | 12億円 | 212人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：人材プラットフォーム事業 医療プラットフォーム事業 新規開発サービス
従業員
連結従業員1,815人
提出会社1,511人
平均年齢33.8歳
平均勤続年数3.6年
平均年間給与563万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,896人、発行済株式は32,738,600株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 瀧口 浩平 | 19.4% |
| 2 | 豊田 剛一郎 | 9.1% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.8% |
| 4 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT | 6.3% |
| 5 | 日本カストディ銀行(信託口) | 4.3% |
| 6 | GOLDMAN,SACHS & CO.REG | 3.6% |
| 7 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 3.1% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.7% |
| 9 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 2.6% |
| 10 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 2.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年12月期 | -14.87円 | — | — | — | — |
| 2020年12月期 | 15.69円 | — | — | 7.0% | 289.4倍 |
| 2021年12月期 | 17.79円 | — | — | 4.7% | 133.3倍 |
| 2022年12月期 | 31.77円 | — | — | 7.0% | 123.7倍 |
| 2023年12月期 | 79.53円 | — | — | 15.8% | 55.3倍 |
| 2024年12月期 | 86.17円 | — | — | 14.7% | 44.5倍 |
| 2025年12月期 | 30.62円 | — | — | 5.6% | 77.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2009年6月東京都港区に株式会社メドレー（資本金17百万円）を設立
- 2009年11月人材採用システム「ジョブメドレー」提供開始（人材プラットフォーム事業）
- 2012年11月本社を東京都渋谷区に移転
- 2015年2月医療情報提供サービス「MEDLEY」提供開始（医療プラットフォーム事業）
- 2015年3月本社を東京都港区に移転
- 2015年4月介護施設検索サイト「介護のほんね」を運営するプラチナファクトリー株式会社を完全子会社化（
- 2015年7月吸収合併）介護施設検索サイト「介護のほんね」運営開始（新規開発サービス）
- 2016年2月オンライン診療システム「CLINICSオンライン診療」提供開始（医療プラットフォーム事業）
- 2016年6月「日経メディカル ワークス」開始(日経BP社と共同運営、人材プラットフォーム事業)
- 2018年4月クラウド型電子カルテ「CLINICSカルテ」提供開始（医療プラットフォーム事業）
- 2019年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場
- 2020年9月調剤薬局窓口支援システム「Pharms」提供開始（医療プラットフォーム事業）
- 2021年1月中小病院向けに電子カルテ（MALLシリーズ）を開発・提供する株式会社パシフィックメディカル（旧社名： 株式会社パシフィックシステム）を子会社化（
- 2025年9月吸収合併）中小病院向け電子カルテ（MALLシリーズ）提供開始（医療プラットフォーム事業）
- 2021年2月介護事業所向けオンライン研修サービス等を運営する株式会社メディパスを完全子会社化介護事業所向けオンライン研修事業「メディパスアカデミー介護」提供開始（人材プラットフォーム事業）
- 2021年4月オンライン診療の適切な普及の加速、ユーザー向け新サービスの展開を目的として、株式会社NTTドコモと資本業務提携契約を締結し、協業を開始（医療プラットフォーム事業）
- 2021年4月調剤薬局窓口支援システム「Pharms」に、電子お薬手帳、服薬フォローアップ機能を追加。かかりつけ薬局に求められる各種業務がワンストップで実施できる「かかりつけ薬局支援システム」へリニューアル（医療プラットフォーム事業）
- 2022年1月新しい患者体験の提供と業務効率の向上をめざした歯科向けのクラウド業務支援システム「DENTIS」提供開始
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しによりマザーズからグロース市場へ移行
- 2022年5月介護事業所向けのオンライン動画研修サービス「メディパスアカデミー介護」を「ジョブメドレーアカデミー」に名称変更
- 2022年11月東京証券取引所プライム市場に上場市場を変更
- 2023年9月医療機関・介護施設向けのファクタリング事業等を展開する株式会社メドレーフィナンシャルサービスを完全子会社化（旧社名： 株式会社GCM）
- 2024年2月生理予測・体調管理アプリ「Lalune」を株式会社エイチームウェルネスから事業継承生理予測・体調管理アプリ「Lalune」運営開始（医療プラットフォーム事業）
- 2024年4月医療介護福祉で人材サービス事業等を提供する株式会社グッピーズを子会社化（
- 2025年4月吸収合併）人材採用システム「グッピー求人」提供開始（人材プラットフォーム事業）
- 2024年10月病院・有床診療所向けの予約システムや患者向けアプリ等を開発・提供している株式会社オフショアを完全子会社化（
- 2025年4月吸収合併）病院・有床診療所向け予約システム「@link」提供開始（医療プラットフォーム事業）
- 2025年1月介護施設紹介事業を運営する株式会社ASFON TRUST NETWORKを完全子会社化介護施設紹介サービス「みんかい」提供開始（新規開発サービス）
- 2025年1月株式会社メディパスを売却
- 2025年3月株式会社グッピーズのヘルスケア事業を売却
- 2025年4月クラウド型電子薬歴等を開発・提供するアクシスルートホールディングス株式会社を子会社化（
- 2025年9月吸収合併）調剤薬局向けシステム「MEDIXS」提供開始（医療プラットフォーム事業）
- 2025年9月かかりつけ支援システム「Pharms」を調剤薬局向けシステム「MEDIXS」に統合
- 2025年9月医療プラットフォームのプロダクト群を「MEDLEY AI CLOUD」にブランドリニューアル
- 2025年11月患者向けアプリ「CLINICS」を「melmo」にリニューアル
事業の内容（有価証券報告書より）
当社グループは、当社及び重要な子会社である株式会社メドレーフィナンシャルサービスを含む連結子会社7社で構成されております。 当社グループは「医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションのもと、医療ヘルスケア領域において各種インターネットサービスを開発・提供しております。医療ヘルスケア領域においては、医療技術は日々進歩しているものの、法規制の存在やテクノロジー活用の遅れ等の要因により、万人が技術の恩恵を受けられる状況に至るまでには多くの課題が存在しております。そのような中で、医療ヘルスケア領域における様々なステークホルダーと連携しながらインターネットテクノロジーによって課題をひとつひとつ解決していくことが、結果的に患者と医療従事者の双方にとって「納得できる医療」の実現につながると考え、当社グループは社会の実需に対応した課題解決型のサービスを提供しております。 現在は、医療ヘルスケア領域における人材の不足や地域偏在という課題を解決する人材プラットフォーム事業として「ジョブメドレー」、「グッピー求人」及び「ジョブメドレーアカデミー」等を、医療機関の業務効率の改善や患者の医療アクセスの向上等を実現するための医療プラットフォーム事業として「CLINICS」、「MEDIXS」、「DENTIS」、「MALL」、「@link」、「MEDLEY」及び「melmo」等を展開しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XUX3）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGHP）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T4CH）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGWO）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針