決算データ · 試作 · 2026年3月期
太陽ホールディングス（4626）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、太陽ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 522億円 | — | 49億円 | — | 1,115億円 | 65.2% | 1,268人 |
| 2019年3月期 | 594億円 | — | 44億円 | — | 1,057億円 | 66.4% | 1,614人 |
| 2020年3月期 | 706億円 | — | 38億円 | — | 1,422億円 | 48.7% | 1,988人 |
| 2021年3月期 | 810億円 | 139億円 | 95億円 | 17.2% | 1,790億円 | 42.5% | 2,067人 |
| 2022年3月期 | 980億円 | 180億円 | 118億円 | 18.3% | 1,893億円 | 45.2% | 2,137人 |
| 2023年3月期 | 973億円 | 160億円 | 114億円 | 16.4% | 1,873億円 | 49.5% | 2,120人 |
| 2024年3月期 | 1,048億円 | 182億円 | 87億円 | 17.4% | 2,128億円 | 47.2% | 2,210人 |
| 2025年3月期 | 1,190億円 | 221億円 | 108億円 | 18.5% | 1,920億円 | 53.6% | 2,485人 |
| 2026年3月期 | 1,379億円 | 325億円 | 240億円 | 23.6% | 2,019億円 | 57.3% | 2,561人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,190億円 | 1,379億円 | +188 |
| 売上原価 | 628億円 | 704億円 | +75 |
| 売上総利益 | 562億円 | 675億円 | +113 |
| 販売費及び一般管理費 | 341億円 | 350億円 | +9 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 221億円 | 325億円 | +105 |
| 経常利益 | 216億円 | 322億円 | +107 |
| 税引前利益 | 146億円 | 321億円 | +176 |
| 法人所得税 | 38億円 | 81億円 | +43 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 108億円 | 240億円 | +132 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 449億円 | 432億円 | −17 |
| 棚卸資産 | 105億円 | 103億円 | −2 |
| 流動資産 | 980億円 | 1,031億円 | +51 |
| 有形固定資産 | 676億円 | 705億円 | +29 |
| のれん | 30億円 | 27億円 | −3 |
| 非流動資産（固定資産） | 940億円 | 988億円 | +48 |
| 資産合計 | 1,920億円 | 2,019億円 | +99 |
| 社債及び借入金（流動） | 3億円 | 13億円 | +10 |
| 社債及び借入金（非流動） | 469億円 | 411億円 | −58 |
| 流動負債 | 380億円 | 403億円 | +23 |
| 非流動負債（固定負債） | 511億円 | 459億円 | −52 |
| 負債合計 | 890億円 | 862億円 | −29 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 940億円 | 1,010億円 | +70 |
| 資本合計（純資産） | 1,030億円 | 1,158億円 | +128 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 237億円 | 307億円 | +70 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -292億円 | -260億円 | +32 |
| 減価償却費 | 91億円 | 84億円 | −7 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -63億円 | -73億円 | −10 |
| 配当金の支払額 | -46億円 | -177億円 | −131 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エレクトロニクス事業 | 953億円 | +16.6% | — | 292億円 | 30.6% | 978億円 | 1,383人 |
| 医療・医薬品事業 | 365億円 | +15.6% | — | 51億円 | 13.9% | 619億円 | 618人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：エレクトロニクス事業 医療・医薬品事業
従業員
連結従業員2,561人
提出会社176人
平均年齢37.5歳
平均勤続年数8.6年
平均年間給与984万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,267人、発行済株式は116,839,616株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＤＩＣ | 20.0% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 11.1% |
| 3 | 光和 | 6.3% |
| 4 | SMBC信託銀行（三井住友銀行退職給付信託口） | 4.0% |
| 5 | OASIS JAPAN STRATEGIC FUND Y LTD. | 3.3% |
| 6 | CGML PB CLIENT ACCOUNT/COLLATERAL | 3.0% |
| 7 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.9% |
| 8 | 四国化成ホールディングス | 2.7% |
| 9 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 2.3% |
| 10 | 日本カストディ銀行（信託口4） | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 84.37円 | 80.1円 | 1756% | 6.8% | 27.1倍 |
| 2019年3月期 | 76.42円 | 65.1円 | 55% | 6.2% | 23.9倍 |
| 2020年3月期 | 66.01円 | 65.1円 | 75% | 5.4% | 30.8倍 |
| 2021年3月期 | 167.49円 | 80.1円 | 111% | 13.1% | 18.0倍 |
| 2022年3月期 | 104.56円 | 69.55円 | 72% | 14.6% | 15.5倍 |
| 2023年3月期 | 101.86円 | 89円 | 78% | 12.8% | 12.3倍 |
| 2024年3月期 | 77.44円 | 80円 | 74% | 9.0% | 21.9倍 |
| 2025年3月期 | 96.59円 | 190円 | 104% | 10.6% | 25.0倍 |
| 2026年3月期 | 215.92円 | 165円 | 50% | 22.0% | 23.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1953年9月東京都港区において印刷用インキの製造販売を事業目的に「太陽インキ製造株式会社」を設立
- 1970年8月プリント基板用部材の販売を開始
- 1973年5月エポキシ樹脂系熱硬化型一液性ソルダーレジストインキの開発に成功、販売を開始
- 1982年3月埼玉県比企郡嵐山町に嵐山工場（現 嵐山事業所）を開設
- 1984年6月現像型ソルダーレジストインキの開発に成功、販売を開始
- 1988年9月大韓民国にプリント基板用部材等の製造販売会社「韓国太陽インキ製造株式会社（現：韓国タイヨウインキ株式会社、
- 1998年7月に連結子会社化）」を設立
- 1990年9月店頭登録銘柄として株式を公開
- 1990年12月アメリカ合衆国にプリント基板用部材等の販売会社（
- 1995年2月製造販売会社に転換）「TAIYO AMERICA, INC.」を設立
- 1992年3月本社を東京都練馬区に移転
- 1993年11月現像型ソルダーレジストインキの基本特許が、日本において成立
- 1996年9月台湾にプリント基板用部材等の製造販売子会社「台湾太陽油墨股份有限公司」を設立
- 1999年1月シンガポール共和国にプリント基板用部材等の販売子会社「TAIYO INK INTERNATIONAL（SINGAPORE）PTE LTD」を設立中華人民共和国にプリント基板用部材等の販売子会社「TAIYO INK INTERNATIONAL（HK）LIMITED」を設立
- 1999年8月国内にプリント基板用部材等の製造販売子会社「日本太陽株式会社（現：太陽インキ製造株式会社）」を設立
- 2001年1月東京証券取引所市場第一部に株式を上場
- 2001年4月埼玉県比企郡嵐山町に嵐山北山事業所を開設
- 2001年12月中華人民共和国にプリント基板用部材等の製造販売子会社「太陽油墨（蘇州）有限公司」を設立
- 2010年9月中華人民共和国にプリント基板用部材等の販売子会社「太陽油墨貿易（深圳）有限公司」を設立
- 2010年10月持株会社制へ移行し、商号を「太陽ホールディングス株式会社」へ変更子会社「日本太陽株式会社」を「太陽インキ製造株式会社」へ商号変更し、国内事業の権利義務を承継
- 2013年5月台湾のプリント基板用部材等の製造販売会社「永勝泰科技股份有限公司」を連結子会社化
- 2014年12月国内に自然エネルギーによる発電事業を主とする子会社「太陽グリーンエナジー株式会社」を設立
- 2015年4月大韓民国に「太陽インキ製造株式会社」の販売子会社「太陽インキプロダクツ株式会社」を設立
- 2015年6月国内の染料、顔料、薬品及びインクの製造販売会社「中外化成株式会社（現：太陽ファインケミカル株式会社）」を連結子会社化
- 2015年10月「太陽インキ製造株式会社」の国内第2生産拠点として福岡県北九州市に北九州事業所を開設
- 2017年1月「ＤＩＣ株式会社」と資本業務提携
- 2017年8月国内に医療用医薬品の製造販売事業の子会社「太陽ファルマ株式会社」を設立
- 2018年1月本社を東京都豊島区に移転
- 2018年4月タイ王国にプリント基板用部材等の販売子会社「TAIYO TRADING（THAILAND）CO., LTD.」を設立国内のシステムエンジニアリングサービス事業の会社「株式会社マイクロネットワークテクノロジーズ（現：株式会社ファンリード）」を連結子会社化
- 2018年7月国内のシステムエンジニアリングサービス事業の会社「株式会社サウマネジメント（
- 2019年10月株式会社マイクロネットワークテクノロジーズ（現：株式会社ファンリード）に吸収合併）」を連結子会社化
- 2019年8月小田池水上太陽光発電所を運営する特別目的会社「株式会社メガソーラー23号（
- 2022年11月太陽グリーンエナジー株式会社に吸収合併）」を連結子会社化御厩池水上太陽光発電所を運営する特別目的会社「株式会社メガソーラー28号（
- 2022年11月太陽グリーンエナジー株式会社に吸収合併）」を連結子会社化
- 2019年10月国内の医療用医薬品の製造受託事業の会社「太陽ファルマテック株式会社」を連結子会社化
- 2020年5月中華人民共和国にプリント基板用部材等の販売子会社「永盛泰新材料（江西）有限公司」を設立
- 2020年6月ベトナム社会主義共和国にプリント基板用部材等の製造販売子会社「TAIYO INK VIETNAM CO., LTD.」を設立
- 2022年4月東京証券取引所の新市場区分について「プライム市場」を選択申請し移行
- 2022年7月国内の飲食施設の運営を主とする会社「株式会社嵐山食堂」が、子会社「太陽グリーンエナジー株式会社」から飲食事業を分割承継し、連結子会社化
- 2024年3月国内のシステム開発事業の会社「株式会社アペックス」を連結子会社化
- 2024年4月嵐山事業所内に技術開発センター「InnoValley」を開設
- 2024年4月国内の歯科技工物の製造・販売会社「株式会社リック」（現：株式会社マイ・スターズ）を連結子会社化
- 2024年6月監査等委員会設置会社へ移行
- 2025年3月国内のシステム開発事業の会社「株式会社エクシーズ」を連結子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
（用語説明） 以下の略語を使用しています。略 語内 容 PCB プリント基板 SR ソルダーレジスト PKG 半導体パッケージ DF ドライフィルム 当社グループは、太陽ホールディングス株式会社（提出会社）、子会社30社(うち連結子会社25社)、関連会社1社及びその他の関係会社1社により構成され、主としてPCB用部材を始めとする電子部品用化学品部材の開発・製造販売及び仕入販売に関する事業（以下、「エレクトロニクス事業」）、及び医療用医薬品の製造販売・製造受託及び歯科技工物の製造・販売に関する事業（以下、「医療・医薬品事業」）を行っています。 エレクトロニクス事業のPCB用部材は、電機メーカー各社のPCB内製部門及びPCB専業メーカー各社で消費され、PC、スマートフォン、サーバー等のIT機器並びにテレビ等のAV機器を始めとするデジタル家電、さらには電子制御ユニット（ECU）等の車載関連機器など数多くのエレクトロニクス製品の中で重要な部材として使用されます。 医療・医薬品事業は、長期収載品13製品の製造販売承認及び製造販売権等を譲り受けた2018年1月から本格的に事業を開始し、現在は19製品の長期収載品を提供しています。また、2019年10月に医薬品の製造を行う工場を会社分割により承継し、医療用医薬品の製造受託事業を開始しました。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YBLG）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VYA1）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TMEU）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QYYO）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9US）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針