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決算データ · 試作 · 2026年3月期

IDホールディングス(4709)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、IDホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期232億円6億円138億円55.2%2,455人
2019年3月期265億円10億円146億円56.9%2,369人
2020年3月期264億円13億円153億円57.0%2,224人
2021年3月期258億円14億円8億円5.3%168億円55.7%2,555人
2022年3月期278億円19億円11億円6.7%162億円57.9%2,441人
2023年3月期311億円24億円14億円7.8%175億円59.3%2,349人
2024年3月期327億円28億円18億円8.5%201億円59.6%2,266人
2025年3月期363億円38億円24億円10.4%225億円60.3%2,226人
2026年3月期394億円41億円29億円10.5%240億円63.3%2,241人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益363億円394億円+31
売上原価276億円293億円+16
売上総利益87億円101億円+15
販売費及び一般管理費49億円60億円+11
営業利益(売上総利益−販管費)38億円41億円+4
経常利益39億円42億円+4
税引前利益38億円42億円+4
法人所得税14億円13億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)24億円29億円+5

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物57億円65億円+8
流動資産144億円164億円+20
有形固定資産15億円14億円−0
のれん5億円3億円−2
非流動資産(固定資産)81億円76億円−5
資産合計225億円240億円+15
社債及び借入金(流動)18億円10億円−8
流動負債80億円81億円+1
非流動負債(固定負債)9億円7億円−2
負債合計89億円87億円−1
親会社の所有者に帰属する持分118億円135億円+17
資本合計(純資産)136億円153億円+16
IDホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%6%66%現金及び現金同等物65億円(27%)有形固定資産14億円(6%)のれん3億円(1%)その他の資産158億円(66%)IDホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%66%現金及び現金同等物65億円(27%)有形固定資産14億円(6%)のれん3億円(1%)その他の資産158億円(66%)
資産合計を100とした構成。
IDホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成32%56%7%社債及び借入金10億円(4%)その他の負債77億円(32%)親会社の所有者に帰属する持分135億円(56%)非支配持分18億円(7%)IDホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成32%56%社債及び借入金10億円(4%)その他の負債77億円(32%)親会社の所有者に帰属する…135億円(56%)非支配持分18億円(7%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー36億円31億円−5
財務活動によるキャッシュ・フロー-15億円-23億円−8
減価償却費2億円2億円−0
有形固定資産の取得による支出-2億円-1億円+1
配当金の支払額-9億円-14億円−5

従業員

連結従業員2,241人
提出会社153人
平均年齢47.2歳
平均勤続年数13.3年
平均年間給与652万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,819人、発行済株式は17,229,712株。

IDホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行9.9%エイ・ケイ9.1%PERSHING-DIV. 6.9%ID従業員持株会5.2%みずほ信託銀行3.3%日本カストディ銀行(信託口)2.5%TDCソフト2.5%舩越 朱美1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合IDホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…9.9%エイ・ケイ9.1%PERSHI…6.9%ID従業員持…5.2%みずほ信託銀行3.3%日本カストデ…2.5%TDCソフト2.5%舩越 朱美1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.9%
2エイ・ケイ9.1%
3PERSHING-DIV. OF DLJ SECS. CORP.6.9%
4ID従業員持株会5.2%
5みずほ信託銀行3.3%
6日本カストディ銀行(信託口)2.5%
7TDCソフト2.5%
8舩越 朱美1.7%
9丸林 香織1.6%
10日本カストディ銀行(信託E口)1.2%
IDホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元32240%24431%21553%89750%金融機関32240%金融商品取引業者2618%その他の法人24431%外国法人等21553%個人その他89750%IDホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元89750%金融機関32240%金融商品取引業者2618%その他の法人24431%外国法人等21553%個人その他89750%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期37.9円26.67円106%8.4%27.3倍
2019年3月期62.1円26.67円53%12.9%14.9倍
2020年3月期77.79円33.33円222%15.3%12.0倍
2021年3月期44.37円33.33円46%8.3%19.2倍
2022年3月期30.81円40円64%11.2%13.7倍
2023年3月期42.27円45円54%14.2%11.8倍
2024年3月期53.21円50円50%15.9%14.6倍
2025年3月期71.27円70円58%18.7%12.9倍
2026年3月期85.93円80円47%20.2%10.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1969年10月東京都千代田区富士見町に株式会社インフォメーション・ディベロプメントを設立1970年5月東京都千代田区麹町に本社を移転1982年9月日本ユニシス株式会社との共同出資により株式会社ソフトウエア・ディベロプメントを設立1992年4月東京都千代田区二番町に本社を移転
  • 1998年11月日本証券業協会に株式を店頭登録2002年4月 株式会社プライドへ出資し、連結子会社化2003年9月 「プライバシーマーク」の使用許諾事業者として認定2004年4月中国・武漢市に艾迪系統開発(武漢)有限公司(現・連結子会社)を設立
  • 2004年12月ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所)に株式を上場
  • 2006年12月株式会社日本カルチャソフトサービスを連結子会社化
  • 2009年12月艾迪系統開発(武漢)有限公司が江蘇省無錫市に無錫支店を設立2012年2月艾迪系統開発(武漢)有限公司が上海支店を設立2012年5月INFORMATION DEVELOPMENT SINGAPORE PTE. LTD.(現・連結子会社)を設立2012年8月INFORMATION D
  • 2012年11月英国にロンドン支店を設立
  • 2013年12月東京証券取引所市場第二部へ上場市場を変更2014年1月特例子会社の認証取得を前提に愛ファクトリー株式会社(現・連結子会社)を鳥取県鳥取市に設立2014年9月2015年2月2015年5月東京証券取引所市場第一部に指定株式会社ソフトウエア・ディベロプメントを子会社化ミャンマーに現地企
  • 2020年10月社内改革「ニューノーマル適応プロジェクト」の一環として株式会社インフォメーション・ディベロプメントが本社機能の一部を山陰事業部へ移管2021年1月 2021年4月2022年4月2022年4月株式会社ウィズ・ホールディングスの全株式を取得し、子会社化(2021年3月1日に株式会社シ

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社9社および持分法適用会社2社により構成され、①システムマネジメント、②アプリケーション開発、③ITインフラ、④サイバーセキュリティ、⑤コンサルティング・教育、⑥その他の6つの事業を行っています。当社グループの事業内容と各関係会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりです。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針