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決算データ · 試作 · 2026年3月期

三ツ星ベルト(5192)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、三ツ星ベルトの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期696億円63億円958億円71.3%4,263人
2019年3月期720億円62億円1,028億円70.4%4,342人
2020年3月期711億円55億円1,012億円71.1%4,277人
2021年3月期649億円50億円41億円7.7%1,081億円72.4%4,271人
2022年3月期749億円76億円64億円10.2%1,190億円73.0%4,201人
2023年3月期829億円90億円71億円10.9%1,217億円72.0%4,342人
2024年3月期840億円78億円71億円9.2%1,356億円72.4%4,471人
2025年3月期905億円89億円91億円9.9%1,282億円74.7%4,495人
2026年3月期923億円87億円74億円9.4%1,299億円78.2%4,568人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益905億円923億円+18
売上原価624億円642億円+18
売上総利益281億円281億円+0
販売費及び一般管理費192億円194億円+3
営業利益(売上総利益−販管費)89億円87億円−2
経常利益92億円102億円+10
税引前利益127億円104億円−23
法人所得税36億円30億円−6
当期利益(親会社の所有者に帰属)91億円74億円−17

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物316億円278億円−38
棚卸資産168億円170億円+2
流動資産773億円750億円−23
有形固定資産322億円345億円+23
のれん1億円0億円−0
非流動資産(固定資産)509億円549億円+40
資産合計1,282億円1,299億円+17
社債及び借入金(非流動)20億円10億円−10
流動負債218億円181億円−37
非流動負債(固定負債)106億円102億円−5
負債合計324億円283億円−41
親会社の所有者に帰属する持分755億円768億円+12
資本合計(純資産)958億円1,016億円+58
三ツ星ベルト:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%13%27%39%現金及び現金同等物278億円(21%)棚卸資産170億円(13%)有形固定資産345億円(27%)のれん0億円(0%)その他の資産505億円(39%)三ツ星ベルト:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%27%39%現金及び現金同等物278億円(21%)棚卸資産170億円(13%)有形固定資産345億円(27%)のれん0億円(0%)その他の資産505億円(39%)
資産合計を100とした構成。
三ツ星ベルト:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成21%59%19%社債及び借入金10億円(1%)その他の負債273億円(21%)親会社の所有者に帰属する持分768億円(59%)非支配持分249億円(19%)三ツ星ベルト:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成21%59%19%社債及び借入金10億円(1%)その他の負債273億円(21%)親会社の所有者に帰属する…768億円(59%)非支配持分249億円(19%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー78億円103億円+26
財務活動によるキャッシュ・フロー-82億円-94億円−11
減価償却費47億円46億円−1
有形固定資産の取得による支出-70億円-78億円−8
配当金の支払額-61億円-53億円+9

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
建設資材68億円−16.5%1億円1.3%33億円77人
国内ベルト432億円+1.7%73億円17.0%706億円1,411人
海外ベルト526億円+4.2%45億円8.5%628億円2,732人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):海外ベルト 国内ベルト 建設資材

三ツ星ベルト:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益62%38%建設資材1億円(1%)国内ベルト73億円(62%)海外ベルト45億円(38%)三ツ星ベルト:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益62%38%建設資材1億円(1%)国内ベルト73億円(62%)海外ベルト45億円(38%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,568人
提出会社780人
平均年齢41歳
平均勤続年数17.1年
平均年間給与726万円
三ツ星ベルト:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数33%65%建設資材77億円(2%)国内ベルト1,411億円(33%)海外ベルト2,732億円(65%)三ツ星ベルト:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数33%65%建設資材77億円(2%)国内ベルト1,411億円(33%)海外ベルト2,732億円(65%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は31,289人、発行済株式は31,104,000株。

三ツ星ベルト:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行14%㈱三菱UFJ銀行4.2%星友持株会4.1%㈱日本カストディ銀行(信託口2.9%三菱UFJ信託銀行㈱2.5%三ツ星ベルト社員持株会2%㈱三井住友銀行1.9%三信㈱1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合三ツ星ベルト:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…14%㈱三菱UFJ…4.2%星友持株会4.1%㈱日本カスト…2.9%三菱UFJ信…2.5%三ツ星ベルト…2%㈱三井住友銀行1.9%三信㈱1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)14.0%
2㈱三菱UFJ銀行4.2%
3星友持株会4.1%
4㈱日本カストディ銀行(信託口)2.9%
5三菱UFJ信託銀行㈱2.5%
6三ツ星ベルト社員持株会2.0%
7㈱三井住友銀行1.9%
8三信㈱1.8%
9KISCO㈱1.5%
10小田 芳裕1.2%
三ツ星ベルト:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元81471%32107%161921%金融機関81471%金融商品取引業者2276%その他の法人31665%外国法人等32107%個人その他161921%政府・地方公共団体1%三ツ星ベルト:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元81471%161921%金融機関81471%金融商品取引業者2276%その他の法人31665%外国法人等32107%個人その他161921%政府・地方公共団体1%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期206.65円25円56%9.5%11.4倍
2019年3月期203.5円48円72%8.7%9.7倍
2020年3月期183.61円54円96%7.6%6.6倍
2021年3月期139.84円57円38%5.4%12.7倍
2022年3月期220.26円143円75%7.7%9.2倍
2023年3月期249.12円250円80%8.1%15.8倍
2024年3月期250.4円250円90%7.6%18.7倍
2025年3月期320.25円186円64%9.3%11.7倍
2026年3月期263.35円191円82%7.5%14.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1919年10月神戸本社現在地において、故小田源蔵個人経営による木綿ベルトを主製品とする合資会社三ツ星商会を設立
  • 1932年10月株式会社三ツ星商会を設立、同時に合資会社三ツ星商会を吸収合併1935年6月三ツ星調帯株式会社に改称1936年3月コンベヤベルトの製造開始1937年6月東京都中央区に東京支店を開設
  • 1940年10月V型ベルトの製造開始
  • 1947年11月香川県に四国工場を建設し、平型ベルトの製造開始1957年5月歯付ベルトの製造開始1958年7月大阪証券取引所に株式を上場1961年5月三ツ星ベルト株式会社に改称1962年1月愛知県小牧市に名古屋工場を建設し、各種ベルトの製造開始1962年5月東京証券取引所市場第1部に株式を上場1
  • 1973年11月米国に子会社MBL (USA) CORPORATIONを設立、また、愛知県小牧市に子会社名星工業㈱を設立1977年7月シンガポール国に子会社MITSUBOSHI BELTING(SINGAPORE) PTE. LTD.を設立1977年9月㈱三ツ星ベルト神奈川製造所より自動車内装・
  • 1982年10月ポリウレタン素材によるケミフレックス製品の製造開始1984年7月フィリピン国に関連会社MITSUBOSHI BELTING(PHIL.) CORPORATIONを設立1986年9月滋賀県に滋賀工場を建設(ケーブルコードの樹脂加工設備の増設)
  • 1987年12月タイ国に関連会社MITSUBOSHI BELTING(THAILAND) CO., LTDを設立1988年3月米国に子会社MBL (USA) CORPORATIONの製造部門として生産工場を建設1988年9月インドネシア国に子会社PT. MITSUBOSHI BELTING IN
  • 2000年10月神戸市長田区の本店社屋を総合管理センターとして増改築し、神戸本社事務所を神戸市中央区から移転2001年8月子会社MOI TECH PRIVATE LIMITEDがポーランド国に子会社MOI Tech Europe Sp. z o. o.を設立
  • 2001年10月子会社三ツ星ベルト北日本㈱と子会社東京三ツ星工販㈱を統合し、子会社三ツ星ベルト販賣㈱として営業開始
  • 2001年11月子会社MBL (USA) CORPORATIONよりケミフレックス事業を子会社MITSUBOSHI Chem. Corporationとして分社2002年6月子会社MBL(EUROPE)B.V.が中国に子会社上海共星機帯国際貿易有限公司を設立 2003年1月子会社MITSUBOS
  • 2003年10月化成品事業の製造部門を吸収分割により、子会社名星工業㈱に分社
  • 2003年10月執行役員制度導入2004年4月子会社MOI TECH PRIVATE LIMITEDが中国に子会社蘇州三之星機帯科技有限公司を設立
  • 2004年10月化成品事業を新設分割により、子会社三ツ星ベルト化成品㈱として分社2006年9月子会社三ツ星ベルト化成品㈱の全株式を International Automotive Components Group Japan,LLCへ譲渡
  • 2007年12月子会社MITSUBOSHI Chem. Corporationを清算
  • 2010年11月タイ国の子会社MITSUBOSHI BELTING(THAILAND) CO., LTDの事業を子会社STARS TECHNOLOGIES INDUSTRIAL LIMITEDに譲渡し、両社の事業を統合
  • 2011年11月子会社MBL(EUROPE)B.V.と子会社MBL Antriebstechnik Deutschland GmbH(現 Mitsuboshi Belting Europe GmbH)の2社を事業統合2012年3月子会社MITSUBOSHI OVERSEAS HEADQUARTE

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社及び当社の関係会社(当社、子会社25社〈2026年3月31日現在〉により構成)において、ベルト、建設資材等の製造及び販売等の事業活動を行っております。当社グループの事業に係る位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、次の事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 〔国内ベルト事業〕「国内ベルト事業」は、当社及び国内連結子会社が担当しており、日本国内で主として自動車用ベルト・産業機械用ベルト・搬送ベルトなどを製造・販売しております。当社(以下「三ツ星ベルト㈱」という。)を中心に、製造・加工については、子会社三ツ星ベルト工機㈱及び三ツ星ベルトコンベヤ㈱ほかが行い、また、原材料であるケーブルコードの製造を子会社三ツ星コード㈱が行っております。また、三ツ星ベルト㈱は、生産システムの開発及び試作の一部を子会社である三ツ星ベルト技研㈱に委託するとともに、生産等の作業の一部については子会社エム・ビ・エル・総合サポート㈱に委託しております。販売については、子会社三ツ星ベルト販賣㈱を中心に行っております。 〔海外ベルト事業〕「海外ベルト事業」は、海外連結子会社が担当しており、海外で主として自動車用ベルト・産業機械用ベルト・OA機器用ベルトなどを製造・販売しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針