決算データ · 試作 · 2026年3月期
リソルホールディングス(5261)の決算データ
有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、リソルホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 236億円 | — | 14億円 | — | 349億円 | 37.2% | 405人 |
| 2019年3月期 | 210億円 | — | 14億円 | — | 352億円 | 38.4% | 376人 |
| 2020年3月期 | 206億円 | — | 1億円 | — | 413億円 | 32.1% | 330人 |
| 2021年3月期 | 195億円 | 11億円 | 3億円 | 5.4% | 384億円 | 34.8% | 393人 |
| 2022年3月期 | 209億円 | 7億円 | 5億円 | 3.3% | 391億円 | 34.5% | 397人 |
| 2023年3月期 | 221億円 | 3億円 | 7億円 | 1.5% | 427億円 | 31.6% | 427人 |
| 2024年3月期 | 257億円 | 21億円 | 14億円 | 8.2% | 430億円 | 34.0% | 557人 |
| 2025年3月期 | 284億円 | 27億円 | 20億円 | 9.4% | 435億円 | 37.2% | 585人 |
| 2026年3月期 | 304億円 | 33億円 | 27億円 | 10.9% | 439億円 | 41.7% | 647人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 284億円 | 304億円 | +20 |
| 売上原価 | 82億円 | 88億円 | +6 |
| 売上総利益 | 202億円 | 216億円 | +14 |
| 販売費及び一般管理費 | 175億円 | 183億円 | +8 |
| 営業利益(売上総利益−販管費) | 27億円 | 33億円 | +6 |
| 経常利益 | 26億円 | 31億円 | +6 |
| 税引前利益 | 23億円 | 31億円 | +8 |
| 法人所得税 | 4億円 | 4億円 | +1 |
| 当期利益(親会社の所有者に帰属) | 20億円 | 27億円 | +8 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 41億円 | 40億円 | −1 |
| 流動資産 | 93億円 | 84億円 | −9 |
| 有形固定資産 | 286億円 | 301億円 | +16 |
| のれん | 3億円 | 2億円 | −1 |
| 非流動資産(固定資産) | 342億円 | 355億円 | +13 |
| 資産合計 | 435億円 | 439億円 | +4 |
| 社債及び借入金(流動) | 9億円 | 17億円 | +8 |
| 社債及び借入金(非流動) | 88億円 | 77億円 | −11 |
| 流動負債 | 104億円 | 100億円 | −4 |
| 非流動負債(固定負債) | 169億円 | 155億円 | −14 |
| 負債合計 | 273億円 | 256億円 | −17 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 162億円 | 183億円 | +22 |
| 資本合計(純資産) | 162億円 | 183億円 | +22 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 41億円 | 48億円 | +6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -16億円 | -33億円 | −16 |
| 減価償却費 | 12億円 | 13億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -20億円 | -20億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | -4億円 | -6億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ホテル運営事業 | 166億円 | +10.7% | — | — | — | 72億円 | 218人 |
| ゴルフ運営事業 | 86億円 | +2.3% | — | — | — | 208億円 | 239人 |
| ウェルビーイング事業 | 11億円 | +10.0% | — | — | — | 4億円 | 44人 |
| 再生エネルギー事業 | 1億円 | +0.0% | — | — | — | 10億円 | 2人 |
| リソルの森事業 | 43億円 | +6.5% | — | — | — | 96億円 | — |
| 投資再生事業 | 0億円 | −71.4% | — | — | — | 4億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ホテル運営事業 ゴルフ運営事業 リソルの森事業 ウェルビーイング事業 再生エネルギー事業 投資再生事業
従業員
連結従業員647人
提出会社28人
平均年齢38.8歳
平均勤続年数9.2年
平均年間給与733万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は15,356人、発行済株式は5,564,200株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 三井不動産 | 31.0% |
| 2 | コナミグループ | 20.4% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行(退職給付信託口・ミサワホーム口) | 6.2% |
| 4 | リソルグループ取引先持株会 | 1.4% |
| 5 | 平田 秀明 | 0.3% |
| 6 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 0.2% |
| 7 | 本山グリーン管理 | 0.2% |
| 8 | BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH - PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACCOUNT | 0.2% |
| 9 | SMBC日興証券 | 0.2% |
| 10 | テイクワン | 0.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 254.86円 | 70円 | 85% | 11.4% | 17.0倍 |
| 2019年3月期 | 256.55円 | 70円 | 123% | 10.8% | 15.6倍 |
| 2020年3月期 | 19.21円 | 50円 | 37% | 0.8% | 175.7倍 |
| 2021年3月期 | 55.92円 | 50円 | 16% | 2.3% | 74.0倍 |
| 2022年3月期 | 85.35円 | 50円 | 22% | 3.5% | 51.4倍 |
| 2023年3月期 | 130.11円 | 50円 | 53% | 5.4% | 36.9倍 |
| 2024年3月期 | 254.13円 | 80円 | 509% | 10.0% | 21.4倍 |
| 2025年3月期 | 350.98円 | 100円 | 358% | 12.7% | 14.2倍 |
| 2026年3月期 | 487.4円 | 110円 | 101% | 15.7% | 14.6倍 |
沿革(有価証券報告書より)
- 1988年10月ミサワリゾート株式会社に商号を変更1993年4月ホテル事業部を新設、「ホテル330」の運営管理業務を開始1993年4月ミサワホテルマネジメント株式会社(現・リソル株式会社、連結子会社)を設立。「ホテル330」の運営管理業務の委託を開始1993年6月運輸大臣登録一般旅行業(第117
- 1996年10月ミサワゴルフマネジメント株式会社(現・リソル株式会社、連結子会社)へゴルフ場の運営管理業務を委託1997年2月タイムシェア別荘オーナーシステム「ワンウィークリゾート」の販売を開始1998年9月定年後の生き方を新しく提案する「リゾートリビング・コミュニティ」事業を開始
- 1998年10月プリシアンクラブ株式会社(現・リソル不動産株式会社、連結子会社)と業務提携1999年3月ミサワホーム株式会社を引受先とする第三者割当増資を実施
- 1999年10月カフェテリア方式の福利厚生代行サービス「ライフサポート倶楽部」の販売を開始
- 2000年12月タイムシェア別荘オーナーシステム「パノーラ」シリーズの販売を開始
- 2001年11月株式会社北武蔵カントリークラブを吸収合併
- 2002年12月野村プリンシパル・ファイナンス株式会社を引受先とする第三者割当増資を実施2003年3月エム・アール・エス株式会社(現・リソル株式会社、連結子会社)の株式を取得2003年5月日本土地改良株式会社(現・リソルの森株式会社、連結子会社)と業務協力に関する協定書を締結
- 2003年10月住宅事業をミサワホーム群馬株式会社へ営業譲渡2004年2月株式会社SEED330(現・リソル総合研究所株式会社、連結子会社)を設立2004年4月アクティブシニア向けリゾート会員権「ドラマチックリゾート」の販売を開始2005年3月三井不動産株式会社と運営受託事業等の拡大に向けた事業
- 2005年10月本店を新宿区西新宿三井ビルディングに移転
- 2005年11月リゾートソリューション株式会社に商号を変更2006年3月コナミ株式会社(現・コナミグループ株式会社)と事業提携並びに資本提携2006年7月温泉付き高級ヴィラの宿泊利用権とゴルフ場の正会員プレー権をセットにしたリゾート会員権「ゴルフヴィラ久慈ガーデン」の販売を開始
- 2006年12月年会費制のリゾートクラブ「OFF CARD」の販売を開始2007年2月瀬戸内ゴルフリゾート株式会社(現・連結子会社)の株式を取得2007年3月アクティブシニア向けリゾート会員権「ドラマチックリゾートクラブ」の販売を開始2007年5月リソルアドベンチャー株式会社(現・リソルの森株式
- 2007年10月全国130ヵ所以上の温泉旅館などを利用できる「湯悠くらぶ」の販売を開始2008年6月アールアンドエスマネジメント株式会社(現・リソル株式会社、連結子会社)を設立2009年4月高級別荘が1泊から借りて楽しめる「スイートヴィラ」の販売を開始
- 2009年10月“くつろぎ”のオフタイムをテーマに「ホテルリソル」へ名称を統一2010年9月プリシアリゾートヨロン株式会社(現・リソルシード株式会社、連結子会社)を設立2011年7月西東京ゴルフ倶楽部株式会社(現・リソル株式会社、連結子会社)の株式を取得
- 2011年12月株式会社福島グリーンシステム(現・連結子会社)の株式を取得
- 2011年12月南栃木ゴルフ倶楽部株式会社(現・連結子会社)の株式を取得2014年2月益子ゴルフプロパティーズ株式会社(現・連結子会社)の株式を取得2015年4月リソルグループの『企業理念』『コーポレートカラー』を刷新
- 2016年10月リソルホールディングス株式会社に商号を変更
- 2016年10月リソルライフサポート株式会社(現・連結子会社)に福利厚生事業を移管(現・ウェルビーイング事業)
- 2016年10月リソルペットアンドスパホテルズ株式会社(現・リソル株式会社、連結子会社)を設立2017年7月中京ゴルフ倶楽部株式会社(現・連結子会社)を設立2020年4月「リソル生命の森」を「Sport & Do Resort リソルの森」に改称しリニューアルオープン同敷地内にグランピングエリア
- 2020年12月リソルの森株式会社とリソルアドベンチャー株式会社が吸収合併(存続会社はリソルの森株式会社)
- 2020年12月「リソルの森」において会員制リゾートクラブ「ゴルフバケーションクラブ リソルの森」の販売を開始2021年4月株式会社亀山湖カントリークラブ(現・木更津東カントリークラブ株式会社、連結子会社)の株式を取得2021年8月「スパ&ゴルフリゾート久慈」において会員制リゾートクラブ「ゴルフ
- 2022年11月「スパ&ゴルフリゾート久慈」に続き、「瀬戸内ゴルフリゾート」においても「フェアウェイフロントヴィラ」を開業2023年1月「スパ&ゴルフリゾート久慈」でソーラーカーポートを稼働開始2023年2月関西カントリー株式会社(現・連結子会社)の株式を取得2023年2月株式会社三木よかわカン
- 2024年10月リソルの森内に愛犬と泊まれるラグジュアリーヴィラ「Dear Wan Spa Garden」をオープン2025年2月
- 2025年11月2026年2月「入間カントリー倶楽部」でソーラーカーポートを稼働開始リソル株式会社がタイ・バンコクの「ザ レガシー ゴルフクラブ」と業務提携契約を締結報告セグメント「福利厚生事業」を「ウェルビーイング事業」に名称変更「有田リソルゴルフクラブ」でソーラーカーポートを稼働開始
事業の内容(有価証券報告書より)
3【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社18社、その他の関係会社2社により構成されており、ホテル運営事業、ゴルフ運営事業、リソルの森事業、ウェルビーイング事業、再生エネルギー事業、投資再生事業及びこれらに付帯するサービス等を行っております。当社・関係会社及び関連当事者の当該事業にかかる位置付け並びに事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げる事業の種類別セグメントと同一であります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。また、当連結会計年度より報告セグメントの名称を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100YK7M)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100W6E1)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TWR2)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100RA6Y)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100OLSQ)
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針
