決算データ · 試作 · 2026年3月期
ジオスター（5282）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジオスターの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 336億円 | — | 22億円 | — | 338億円 | 54.2% | 647人 |
| 2019年3月期 | 343億円 | — | 20億円 | — | 330億円 | 60.0% | 627人 |
| 2020年3月期 | 278億円 | — | 5億円 | — | 302億円 | 64.9% | 565人 |
| 2021年3月期 | 302億円 | 18億円 | 9億円 | 5.8% | 329億円 | 62.5% | 520人 |
| 2022年3月期 | 309億円 | 22億円 | 15億円 | 7.1% | 352億円 | 61.8% | 489人 |
| 2023年3月期 | 252億円 | 15億円 | 7億円 | 6.0% | 346億円 | 63.3% | 469人 |
| 2024年3月期 | 269億円 | 18億円 | 11億円 | 6.8% | 368億円 | 63.4% | 465人 |
| 2025年3月期 | 285億円 | 16億円 | 8億円 | 5.4% | 367億円 | 64.6% | 465人 |
| 2026年3月期 | 289億円 | 21億円 | 19億円 | 7.1% | 369億円 | 68.1% | 467人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 285億円 | 289億円 | +3 |
| 売上原価 | 240億円 | 236億円 | −5 |
| 売上総利益 | 45億円 | 53億円 | +8 |
| 販売費及び一般管理費 | 29億円 | 32億円 | +3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 16億円 | 21億円 | +5 |
| 経常利益 | 16億円 | 21億円 | +5 |
| 税引前利益 | 13億円 | 29億円 | +16 |
| 法人所得税 | 5億円 | 10億円 | +6 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 8億円 | 19億円 | +10 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 6億円 | 7億円 | +1 |
| 棚卸資産 | 46億円 | 31億円 | −15 |
| 流動資産 | 259億円 | 263億円 | +5 |
| 有形固定資産 | 83億円 | 82億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 109億円 | 106億円 | −3 |
| 資産合計 | 367億円 | 369億円 | +2 |
| 社債及び借入金（流動） | 3億円 | 3億円 | −0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 流動負債 | 126億円 | 114億円 | −12 |
| 非流動負債（固定負債） | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 負債合計 | 130億円 | 118億円 | −12 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 229億円 | 241億円 | +12 |
| 資本合計（純資産） | 237億円 | 251億円 | +14 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9億円 | 45億円 | +36 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5億円 | -7億円 | −2 |
| 減価償却費 | 7億円 | 7億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -13億円 | -10億円 | +3 |
| 配当金の支払額 | -4億円 | -4億円 | +1 |
従業員
連結従業員467人
提出会社320人
平均年齢48歳
平均勤続年数15年
平均年間給与760万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,674人、発行済株式は31,530,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本製鉄 | 41.6% |
| 2 | 阪和興業 | 4.9% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.8% |
| 4 | 日鉄物産 | 2.7% |
| 5 | エムエム建材 | 2.5% |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 2.0% |
| 7 | 伊藤忠丸紅住商テクノスチール | 1.4% |
| 8 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.2% |
| 9 | 入子 晃一 | 1.1% |
| 10 | モルガン・スタンレーMUFG証券 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 70.28円 | 21円 | 35% | 12.6% | 9.2倍 |
| 2019年3月期 | 64.65円 | 19.5円 | 30% | 10.6% | 6.7倍 |
| 2020年3月期 | 16.89円 | 5円 | 29% | 2.7% | 17.6倍 |
| 2021年3月期 | 28.49円 | 8.5円 | 29% | 4.4% | 15.1倍 |
| 2022年3月期 | 46.53円 | 14円 | 31% | 6.9% | 6.9倍 |
| 2023年3月期 | 20.65円 | 6円 | 25% | 3.0% | 14.3倍 |
| 2024年3月期 | 35.26円 | 11円 | 31% | 4.9% | 9.8倍 |
| 2025年3月期 | 26.71円 | 11円 | 30% | 3.5% | 11.2倍 |
| 2026年3月期 | 59.41円 | 13円 | 21% | 7.6% | 7.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1960年12月稼動) 橋本工場(
- 1962年12月稼動) 営業所：東京営業所(1963年１月開設) 大阪営業所(現・大阪支店、1962年１月開設) 子会社：「日本プレス建築株式会社」(現・レスコハウス株式会社、1966年３月設立)1970年８月１：１の合併比率により、「日本プレスセグメント株式会社」を吸収合併、資本金は５億円へ(
- 1965年11月稼動)1971年５月福岡県福岡市に九州出張所(現・九州支店)を開設1972年６月東京都千代田区から東京都中央区へ、本社移転1973年１月建設コンサルタント登録(建９第4853号)1973年２月愛知県名古屋市に名古屋出張所(現・名古屋支店)を開設1973年８月静岡県金谷町(現・島田
- 1974年11月福岡工場稼動1976年９月静岡県金谷町(現・島田市)(金谷工場内)に、「株式会社日本プレス興産」を設立1977年５月和歌山県橋本市(橋本工場内)に、「株式会社日本プレス興建」を設立1985年７月「新生コンクリート株式会社」を買収。同年11月に当社千葉工場として稼動1986年５月福
- 1993年11月「有限会社こがね製作所」を買収し、当社の子会社とするとともに、「有限会社協和製作所」(和歌山県和歌山市、「株式会社協和製作所」)と商号変更1994年６月「ジオスター株式会社」に商号変更1994年８月500円額面株式１株を50円額面株式10株に分割1994年９月当社の関連会社として
- 2006年12月関東土木生産拠点の再編に伴い、栃木工場閉鎖
- 2007年11月「関西ロジテク株式会社」及び「九州ロジテク株式会社」は、株式の一部を売却し、持分法適用関連会社から除外2008年２月「レスコリフォーム株式会社」は「レスコハウス株式会社」と合併2008年３月「石田工業株式会社」は株式の一部を売却し、持分法適用関連会社から除外2010年４月子会社で
- 2011年10月１：34の合併比率により、「東京エコン建鉄株式会社」を吸収合併(新株式1,360万株発行し、発行済株式3,153万株へ)合併に伴い「東京エコン建鉄株式会社」の千葉工場(千葉県千葉市)、茨城工場(茨城県稲敷市)、君津事業所(千葉県君津市)を継承合併に伴い「新日本製鐵株式会社」(現・
- 2012年10月「新日本製鐵株式会社」は「住友金属工業株式会社」との合併により社名を「新日鐵住金株式会社」に変更し、同社の子会社となる2013年３月東京都文京区西片から東京都文京区小石川へ、本社移転2014年４月「中部ジオスター株式会社」は「関東ジオスター株式会社」と合併し、「ジオファクト株式会
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社、親会社で構成され、土木コンクリート製品及び金属製品の製造販売並びに工事の請負を主な内容としております。当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。土木土木用製品の製造販売及び付帯工事請負……セグメント(トンネルの構造部材)を主とする土木用製品は、当社が製造販売及び付帯工事の請負を行っているほか、親会社である日本製鉄㈱からの受託製造を行っております。また、子会社であるジオファクト㈱に製造の一部を外注し、土木用製品の原材料等を子会社であるジオファクト㈱より仕入れております。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YG98）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2FK）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TU9Z）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9CA）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBL4）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針