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決算データ · 2025年12月期

東海カーボン(5301)の決算データ

有価証券報告書と半期報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東海カーボンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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中間決算(2026年12月期の前半6か月)

2026-08-07に提出された半期報告書の数字。前年同期と比べる。

項目前年同期当中間期増減
売上高1,581億円1,737億円+9.9%
営業利益137億円151億円+10.5%
経常利益136億円148億円+9.3%
純利益84億円72億円−14%

出典:半期報告書 2026年12月期(EDINET S100YV71)

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期2,313億円—734億円—3,299億円56.7%2,944人
2019年12月期2,620億円—320億円—4,629億円45.8%3,714人
2020年12月期2,015億円—10億円—4,597億円43.8%4,178人
2021年12月期2,589億円247億円161億円9.5%5,125億円44.7%4,289人
2022年12月期3,404億円406億円224億円11.9%5,765億円46.6%4,378人
2023年12月期3,640億円387億円255億円10.6%6,400億円50.7%4,427人
2024年12月期3,501億円194億円-565億円5.5%6,435億円44.9%4,625人
2025年12月期3,230億円259億円201億円8.0%6,640億円47.9%4,436人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益3,501億円3,230億円−272
売上原価2,695億円2,432億円−263
売上総利益806億円797億円−9
販売費及び一般管理費613億円539億円−74
営業利益(売上総利益−販管費)194億円259億円+65
経常利益226億円263億円+37
税引前利益-474億円309億円+783
法人所得税53億円76億円+23
当期利益(親会社の所有者に帰属)-565億円201億円+766

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物922億円902億円−21
棚卸資産303億円287億円−16
流動資産2,706億円2,588億円−117
有形固定資産2,661億円2,904億円+244
のれん304億円267億円−37
非流動資産(固定資産)3,730億円4,052億円+323
資産合計6,435億円6,640億円+205
社債及び借入金(流動)62億円78億円+16
社債及び借入金(非流動)523億円650億円+127
流動負債1,481億円1,267億円−214
非流動負債(固定負債)1,706億円1,845億円+138
負債合計3,188億円3,112億円−76
親会社の所有者に帰属する持分1,707億円1,831億円+124
資本合計(純資産)3,247億円3,529億円+281
東海カーボン:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成14%44%34%現金及び現金同等物902億円(14%)棚卸資産287億円(4%)有形固定資産2,904億円(44%)のれん267億円(4%)その他の資産2,281億円(34%)東海カーボン:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成44%34%現金及び現金同等物902億円(14%)棚卸資産287億円(4%)有形固定資産2,904億円(44%)のれん267億円(4%)その他の資産2,281億円(34%)
資産合計を100とした構成。
東海カーボン:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成11%36%28%26%社債及び借入金728億円(11%)その他の負債2,384億円(36%)親会社の所有者に帰属する持分1,831億円(28%)非支配持分1,697億円(26%)東海カーボン:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成36%28%26%社債及び借入金728億円(11%)その他の負債2,384億円(36%)親会社の所有者に帰属す…1,831億円(28%)非支配持分1,697億円(26%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー645億円559億円−86
財務活動によるキャッシュ・フロー94億円-77億円−171
減価償却費330億円277億円−53
有形固定資産の取得による支出-536億円-411億円+125
配当金の支払額-70億円-64億円+6

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
カーボンブラック事業1,471億円−6.2%—131億円8.9%2,658億円1,015人
ファインカーボン事業561億円+3.8%—77億円13.7%1,578億円1,214人
スメルティング&ライニング事業620億円−4.3%—15億円2.4%1,035億円1,147人
黒鉛電極事業378億円−23.0%—24億円6.3%656億円352人
工業炉及び関連製品事業118億円−30.7%—23億円19.3%256億円280人

セグメントが扱うもの・主な会社・最近の動きは会社の頁のカードに(収益の多い順):カーボンブラック事業 スメルティング&ライニング事業 ファインカーボン事業 黒鉛電極事業 工業炉及び関連製品事業

東海カーボン:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益49%29%6%9%8%カーボンブラック事業131億円(49%)ファインカーボン事業77億円(29%)スメルティング&ライニング事業15億円(6%)黒鉛電極事業24億円(9%)工業炉及び関連製品事業23億円(8%)東海カーボン:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益49%29%カーボンブラック事業131億円(49%)ファインカーボン事業77億円(29%)スメルティング&ライニング事業15億円(6%)黒鉛電極事業24億円(9%)工業炉及び関連製品事業23億円(8%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,436人
提出会社727人
平均年齢43.1歳
平均勤続年数16.3年
平均年間給与770万円
東海カーボン:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数25%30%29%9%7%カーボンブラック事業1,015億円(25%)ファインカーボン事業1,214億円(30%)スメルティング&ライニング事業1,147億円(29%)黒鉛電極事業352億円(9%)工業炉及び関連製品事業280億円(7%)東海カーボン:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数25%30%29%カーボンブラック事業1,015億円(25%)ファインカーボン事業1,214億円(30%)スメルティング&ライニ…1,147億円(29%)黒鉛電極事業352億円(9%)工業炉及び関連製品事業280億円(7%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は125,350人、発行済株式は224,943,104株。

東海カーボン:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行20%日本カストディ銀行(信託口)8%STATE STREET B2.8%三菱UFJ銀行2.7%三菱UFJ信託銀行2.2%STATE STREET B1.7%JP MORGAN CHAS1.3%東京海上日動火災保険1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東海カーボン:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…20%日本カストデ…8%STATE STREET B2.8%三菱UFJ銀行2.7%三菱UFJ信…2.2%STATE STREET B1.7%JP MORGAN CHAS1.3%東京海上日動…1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)20.0%
2日本カストディ銀行(信託口)8.0%
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052232.8%
4三菱UFJ銀行2.7%
5三菱UFJ信託銀行2.2%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050011.7%
7JP MORGAN CHASE BANK 3857811.3%
8東京海上日動火災保険1.1%
9野村信託銀行(投信口)1.0%
10明治安田生命保険相互会社1.0%
東海カーボン:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元860154%397676%805480%金融機関860154%金融商品取引業者74015%その他の法人109658%外国法人等397676%個人その他805480%東海カーボン:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元860154%805480%金融機関860154%金融商品取引業者74015%その他の法人109658%外国法人等397676%個人その他805480%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期344.32円24円24%46.8%3.6倍
2019年12月期150.1円48円39%16.0%7.3倍
2020年12月期4.78円30円147%0.5%269.6倍
2021年12月期75.55円30円90%7.5%16.0倍
2022年12月期105.16円30円34%9.0%10.2倍
2023年12月期119.45円36円62%8.6%8.6倍
2024年12月期-264.77円30円-21%-18.4%-3.5倍
2025年12月期94.05円30円34%6.6%10.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1936年11月、同社と合併)1936年2月 耐火煉瓦の製造研究を目的として、東極興業株式会社を設立。(1946年7月、東海高熱工業株式会社に改称。2006年7月、完全子会社化)1941年1月九州若松工場でカーボンブラック製造を開始。(カーボンブラック事業)1949年5月東京、大阪、名古屋の各証
  • 2003年10月、大阪、名古屋の上場廃止)1975年6月東海カーボン株式会社に商号を変更。1983年8月田ノ浦工場で等方性黒鉛材の生産技術を確立。(ファインカーボン事業)1987年9月 米国にファインカーボンの販売会社TOKAI CARBON AMERICA,INC.を設立。(1996年9月、T
  • 2006年12月ドイツのファインカーボン加工販売会社CARBON INDUSTRIE-PRODUKTE GmbH(現 Tokai Carbon Deutschland GmbH)グループの出資持分を80%取得。(2013年7月、出資持分を追加取得し、完全子会社化)2007年9月ドイツにファインカ
  • 2017年11月黒鉛電極製造販売会社SGL GE米国子会社株式を取得、完全子会社化。社名を「TOKAI CARBON GE LLC」とし、アジア・北米・欧州の3極体制を実現。2018年9月 米国のカーボンブラックの製造販売会社Sid Richardson Carbon, Ltd.(現Tokai
  • 2020年12月清算結了済、
  • 2020年9月にTokai COBEX (Beijing)Ltd.を新たに設立)の全株式を取得し、完全子会社化。スメルティング&ライニング事業を獲得。2020年7月 フランスの炭素黒鉛製品メーカーであるCarbone Savoie SAS(現Tokai COBEX Savoie SAS)の持株
  • 2024年12月Tokai Carbon U.S.A., Inc.(以下TCU)を通じて、当社持分法適用会社である MWI, Inc.(以下MWI)株式の 59.8%を保有するKBR, Inc.(以下KBR)の全株式を取得し、KBR, Inc.とMWI, Inc.を連結子会社化。(
  • 2026年1月Tokai Carbon GS.,Inc.の商号としTCU・KBR・MWIを統合しTokai Carbon US Holdings Inc.の子会社となる。)2025年6月 黒鉛電極生産体制の再構築により、滋賀工場は生産中止。TOKAI ERFTCARBON GmbHの全出資持分

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社(東海カーボン株式会社)、連結子会社31社及び非連結子会社1社から構成されております。主な事業内容と当社グループ各社の位置付けは次のとおりであります。なお、次の6事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-10-12。編集方針