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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ヨータイ(5357)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヨータイの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期242億円26億円293億円75.5%556人
2019年3月期279億円36億円342億円73.4%541人
2020年3月期267億円28億円344億円79.1%566人
2021年3月期236億円29億円19億円12.4%354億円82.0%537人
2022年3月期259億円41億円30億円15.8%388億円77.7%564人
2023年3月期283億円40億円30億円14.2%397億円78.4%578人
2024年3月期291億円36億円39億円12.4%425億円76.5%531人
2025年3月期293億円35億円26億円11.9%414億円79.6%538人
2026年3月期296億円36億円25億円12.2%422億円81.5%537人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益293億円296億円+3
売上原価231億円232億円+1
売上総利益62億円64億円+1
販売費及び一般管理費28億円28億円+0
営業利益(売上総利益−販管費)35億円36億円+1
経常利益36億円38億円+1
税引前利益37億円34億円−3
法人所得税11億円10億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)26億円25億円−2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物64億円58億円−7
流動資産296億円297億円+1
有形固定資産83億円83億円+0
非流動資産(固定資産)118億円125億円+7
資産合計414億円422億円+9
流動負債67億円60億円−7
非流動負債(固定負債)17億円18億円+1
負債合計84億円78億円−6
親会社の所有者に帰属する持分314億円323億円+10
資本合計(純資産)330億円344億円+15
ヨータイ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成14%20%67%現金及び現金同等物58億円(14%)有形固定資産83億円(20%)その他の資産282億円(67%)ヨータイ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成20%67%現金及び現金同等物58億円(14%)有形固定資産83億円(20%)その他の資産282億円(67%)
資産合計を100とした構成。
ヨータイ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%77%その他の負債78億円(18%)親会社の所有者に帰属する持分323億円(77%)非支配持分21億円(5%)ヨータイ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%77%その他の負債78億円(18%)親会社の所有者に帰属する…323億円(77%)非支配持分21億円(5%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー44億円25億円−19
財務活動によるキャッシュ・フロー-23億円-17億円+6
減価償却費14億円14億円+0
有形固定資産の取得による支出-23億円-14億円+9
配当金の支払額-20億円-17億円+3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
耐火物等242億円+0.0%48億円19.7%285億円402人
エンジニアリング54億円+5.3%8億円14.8%21億円47人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):耐火物等 エンジニアリング

ヨータイ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益86%14%耐火物等48億円(86%)エンジニアリング8億円(14%)ヨータイ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益86%14%耐火物等48億円(86%)エンジニアリング8億円(14%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員537人
提出会社518人
平均年齢40.74歳
平均勤続年数14.09年
平均年間給与678万円
ヨータイ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%10%耐火物等402億円(90%)エンジニアリング47億円(10%)ヨータイ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%耐火物等402億円(90%)エンジニアリング47億円(10%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,926人、発行済株式は19,594,000株。

ヨータイ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ASNFホールディングス合同35.4%住友大阪セメント12.9%日本マスタートラスト信託銀行6.3%中国銀行4.9%ヨータイ従業員持株会2.4%日本生命保険相互会社2.4%三菱UFJ銀行1.6%日本カストディ銀行(信託口)1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ヨータイ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ASNFホールデ…35.4%住友大阪セメ…12.9%日本マスター…6.3%中国銀行4.9%ヨータイ従業…2.4%日本生命保険…2.4%三菱UFJ銀行1.6%日本カストデ…1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1ASNFホールディングス合同会社35.4%
2住友大阪セメント12.9%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.3%
4中国銀行4.9%
5ヨータイ従業員持株会2.4%
6日本生命保険相互会社2.4%
7三菱UFJ銀行1.6%
8日本カストディ銀行(信託口)1.6%
9中部鋼鈑0.8%
10田口 三男0.6%
ヨータイ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元32165%97868%59997%金融機関32165%金融商品取引業者1946%その他の法人97868%外国法人等3453%個人その他59997%ヨータイ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元97868%59997%金融機関32165%金融商品取引業者1946%その他の法人97868%外国法人等3453%個人その他59997%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期119.44円12円10%12.5%6.7倍
2019年3月期164.29円15円9%15.3%3.1倍
2020年3月期127.17円16円12%10.7%5.0倍
2021年3月期84.59円17円17%6.6%12.1倍
2022年3月期141.28円43円34%10.0%8.9倍
2023年3月期147.33円45円33%9.7%10.3倍
2024年3月期205.48円85円44%12.2%7.2倍
2025年3月期141.66円90円66%8.0%12.0倍
2026年3月期134.35円90円66%7.3%13.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1947年12月本店を大阪市北区西天満二丁目に移転東京出張所(現東京支社、東京都文京区)を開設1949年9月大阪証券取引所に株式を上場1951年6月三石工場(現吉永工場 第三製造所、岡山県備前市)を買収1955年4月九州出張所(現九州支社、北九州市小倉北区)を開設1960年6月本店を大阪市北区西
  • 1993年10月大阪窯業株式会社を吸収合併 貝塚工場(大阪府貝塚市)、瑞浪工場(岐阜県瑞浪市)他承継
  • 1997年12月大阪証券取引所の市場第1部銘柄に指定
  • 1998年10月子会社オーワイケー・ファーネス株式会社を吸収合併2003年6月本店を大阪府貝塚市二色中町8番1に移転2004年7月営口新窯耐耐火材料有限公司(中国 遼寧省大石橋市)へ出資2005年5月営口新窯耐耐火材料有限公司へ追加出資し完全子会社化2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の
  • 2022年10月柴田窯業原料株式会社の耐火物原料の製造事業を譲り受け、瑞浪工場土岐製造所として操業開始2023年6月営口窯耐進出口有限公司(現連結子会社、中国 遼寧省大石橋市)を完全子会社として設立
  • 2023年12月営口新窯耐耐火材料有限公司の全出資持分を譲渡

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社(営口窯耐進出口有限公司)の2社で構成されており、耐火物等の製造販売、耐火物納入先の需要に応じた築炉工事(エンジニアリング)を主な事業として取り組んでおります。耐火物は鉄鋼業、化学工業、セメント、ガラスなどの高熱工業には不可欠な基礎資材であり、当社は創立以来その専門メーカーとして営業してまいりました。 当社グループの事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 「耐火物等」鉄鋼用、非鉄金属用、セメント用、ガラス用、その他窯業用及び環境装置関係炉用を主とした、塩基性れんが、高アルミナ質れんが、粘土質れんが、珪石れんが等の各種耐火れんが及び不定形耐火物等を製造販売しております。 「エンジニアリング」耐火物を使用する各種工業用窯炉、環境設備等の設計・施工を行っており、必要に応じてメンテナンス工事等を請け負っております。 事業の系統図は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針