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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ヨドコウ(5451)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヨドコウの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,738億円74億円2,156億円70.3%2,425人
2019年3月期1,674億円63億円2,095億円71.7%2,422人
2020年3月期1,541億円39億円2,011億円74.6%2,431人
2021年3月期1,460億円79億円63億円5.4%2,260億円71.9%2,381人
2022年3月期2,017億円144億円98億円7.1%2,447億円69.6%2,392人
2023年3月期2,203億円127億円106億円5.8%2,511億円71.6%2,395人
2024年3月期2,040億円120億円45億円5.9%2,659億円71.3%2,405人
2025年3月期2,085億円139億円135億円6.7%2,643億円73.7%2,389人
2026年3月期1,954億円119億円174億円6.1%2,665億円76.0%2,377人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,085億円1,954億円−131
売上原価1,743億円1,608億円−135
売上総利益342億円345億円+4
販売費及び一般管理費203億円227億円+24
営業利益(売上総利益−販管費)139億円119億円−20
経常利益216億円175億円−40
税引前利益207億円192億円−16
法人所得税57億円11億円−46
当期利益(親会社の所有者に帰属)135億円174億円+39

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物581億円621億円+40
棚卸資産244億円218億円−26
流動資産1,599億円1,656億円+57
有形固定資産578億円558億円−20
非流動資産(固定資産)1,044億円1,009億円−35
資産合計2,643億円2,665億円+22
流動負債298億円279億円−18
非流動負債(固定負債)194億円149億円−45
負債合計491億円428億円−64
親会社の所有者に帰属する持分1,642億円1,683億円+41
資本合計(純資産)2,151億円2,237億円+86
ヨドコウ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成23%8%21%48%現金及び現金同等物621億円(23%)棚卸資産218億円(8%)有形固定資産558億円(21%)その他の資産1,268億円(48%)ヨドコウ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成23%21%48%現金及び現金同等物621億円(23%)棚卸資産218億円(8%)有形固定資産558億円(21%)その他の資産1,268億円(48%)
資産合計を100とした構成。
ヨドコウ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成16%63%21%その他の負債428億円(16%)親会社の所有者に帰属する持分1,683億円(63%)非支配持分554億円(21%)ヨドコウ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成16%63%21%その他の負債428億円(16%)親会社の所有者に帰属す…1,683億円(63%)非支配持分554億円(21%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー113億円188億円+75
財務活動によるキャッシュ・フロー-125億円-164億円−39
減価償却費47億円48億円+2
有形固定資産の取得による支出-54億円-44億円+10
配当金の支払額-72億円-103億円−31

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
鋼板関連事業1,847億円−6.9%120億円6.5%1,953億円1,885人
ロール事業34億円+17.4%2億円6.8%45億円149人
グレーチング事業29億円−11.5%0億円1.0%28億円50人
不動産事業18億円+1.7%8億円45.1%93億円4人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):鋼板関連事業 ロール事業 グレーチング事業 不動産事業

ヨドコウ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益92%6%鋼板関連事業120億円(92%)ロール事業2億円(2%)グレーチング事業0億円(0%)不動産事業8億円(6%)ヨドコウ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益92%鋼板関連事業120億円(92%)ロール事業2億円(2%)グレーチング事業0億円(0%)不動産事業8億円(6%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,377人
提出会社1,228人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数20.8年
平均年間給与782万円
ヨドコウ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%7%鋼板関連事業1,885億円(90%)ロール事業149億円(7%)グレーチング事業50億円(2%)不動産事業4億円(0%)ヨドコウ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数90%鋼板関連事業1,885億円(90%)ロール事業149億円(7%)グレーチング事業50億円(2%)不動産事業4億円(0%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は43,904人、発行済株式は156,272,000株。

ヨドコウ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行10.5%INTERTRUST TRU3.7%りそな銀行3.7%みずほ銀行3.7%ヨドコウ取引先持株会3.7%INTERTRUST TRU3.6%扇商會3%STATE STREET B2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ヨドコウ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…10.5%INTERTRUST TRU3.7%りそな銀行3.7%みずほ銀行3.7%ヨドコウ取引…3.7%INTERTRUST TRU3.6%扇商會3%STATE STREET B2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)10.5%
2INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST3.7%
3りそな銀行3.7%
4みずほ銀行3.7%
5ヨドコウ取引先持株会3.7%
6INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN)LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP3.6%
7扇商會3.0%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY5050012.6%
9阪和興業2.2%
10日本生命保険相互会社2.2%
ヨドコウ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元368134%319048%342293%518009%金融機関368134%金融商品取引業者13638%その他の法人319048%外国法人等342293%個人その他518009%政府・地方公共団体8%ヨドコウ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元518009%金融機関368134%金融商品取引業者13638%その他の法人319048%外国法人等342293%個人その他518009%政府・地方公共団体8%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期247.98円75円30%5.0%11.6倍
2019年3月期211.08円70円36%4.1%9.7倍
2020年3月期131.14円70円46%2.6%13.5倍
2021年3月期215.58円75円19231%4.0%11.4倍
2022年3月期67.95円102円41%5.9%7.7倍
2023年3月期73.43円111円26%6.1%7.4倍
2024年3月期30.86円200円2.4%29.6倍
2025年3月期93.41円351円79%7.0%11.9倍
2026年3月期120.49円91円53%8.8%11.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1940年10月合名会社大阪トタン板製造所を買収し、溶融亜鉛めっき鋼板の製造を開始した。1942年1月高知県高知市に四国鉱業株式会社(現 連結子会社 ヨドコウ商事株式会社)を設立した。1945年9月四国鉱業株式会社は白洋産業株式会社へ商号変更した。1948年9月電気炉及び反射炉を新設し、鋳鋼品及
  • 1963年10月呉工場に連続式溶融亜鉛めっき設備を新設した。1964年5月大阪工場に塗装設備を新設し、塗装溶融亜鉛めっき鋼板(カラー鋼板)の製造を開始した。1968年6月千葉県市川市に京葉鐵鋼埠頭株式会社(現 連結子会社)を設立した。1970年2月呉工場に連続式塗装設備を新設するとともに、連続式
  • 2003年12月中華人民共和国(中国)に淀鋼建材(杭州)有限公司を設立した。
  • 2011年10月中華人民共和国(中国)に淀川盛餘(合肥)高科技鋼板有限公司(現 連結子会社)を設立した。2013年3月PCM PROCESSING(THAILAND)LTD.に連続式塗装設備を新設した。2015年1月白洋産業株式会社は淀鋼商事株式会社(現 連結子会社)へ商号変更した。2017年3
  • 2025年10月株式会社淀川製鋼所から商号を株式会社ヨドコウへ変更した。
  • 2025年10月淀鋼商事株式会社はヨドコウ商事株式会社へ商号変更した。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社、20社)は、主として鉄鋼製品の製造・加工・販売及びこれらに付帯する事業を営んでおり、当社と主要な関係会社の事業に係る位置付け及び報告セグメントとの関連は、次のとおりであります。 [鋼板関連事業]当社は、冷延鋼板、表面処理鋼板などの鋼板製品の製造・販売及び金属屋根壁材、エクステリア商品などの建材製品の製造・販売を行っております。関係会社事業内容高田鋼材工業㈱※1鋼板製品の加工・販売ヨドコウ商事㈱※1鋼板製品及び建材製品の販売福井ヨドコウ㈱※1建材製品の製造加工ヨドコウ興産㈱※2建材製品の加工並びに建材製品の販売Y.S.PANERIO㈱※3建築資材の製造・販売、建築工事等の施工・監理・請負フジデン㈱※3鋼板製品の販売東栄ルーフ工業㈱※3建材製品の加工・販売盛餘股份有限公司(SYSCO社)※1鋼板製品の製造・販売淀川盛餘(合肥)高科技鋼板有限公司(YSS社)※1鋼板製品の製造・販売PCM PROCESSING(THAILAND)LTD.(PPT社)※1鋼板製品の製造・加工・販売淀鋼國際股份有限公司(YIL社)※2建材製品の製造・販売・施工淀鋼建材(杭州)有限公司(YBMH社)※2建材製品の製造・販売及び鋼板製品の販売 [ロール事業]当社は、鉄鋼用ロール・非鉄用ロールなどのロール製品の製造・販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針