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決算データ · 試作 · 2025年12月期

リョービ(5851)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、リョービの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期2,162億円86億円2,690億円43.4%7,819人
2019年12月期2,205億円49億円2,632億円45.8%7,683人
2020年12月期1,710億円-7億円2,587億円45.3%7,396人
2021年12月期1,981億円-15億円-44億円-0.8%2,794億円44.0%7,243人
2022年12月期2,495億円70億円48億円2.8%3,003億円44.8%7,375人
2023年12月期2,827億円122億円101億円4.3%3,188億円47.5%7,497人
2024年12月期2,933億円95億円69億円3.2%3,332億円50.2%7,939人
2025年12月期3,091億円127億円112億円4.1%3,437億円52.2%7,511人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,933億円3,091億円+158
売上原価2,591億円2,703億円+112
売上総利益343億円389億円+46
販売費及び一般管理費248億円262億円+14
営業利益(売上総利益−販管費)95億円127億円+32
経常利益116億円146億円+31
税引前利益123億円159億円+36
法人所得税49億円42億円−7
当期利益(親会社の所有者に帰属)69億円112億円+42

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物293億円312億円+19
棚卸資産249億円233億円−16
流動資産1,611億円1,654億円+43
有形固定資産1,290億円1,293億円+4
非流動資産(固定資産)1,721億円1,783億円+62
資産合計3,332億円3,437億円+105
社債及び借入金(流動)330億円294億円−36
社債及び借入金(非流動)213億円367億円+154
流動負債1,151億円958億円−192
非流動負債(固定負債)412億円584億円+172
負債合計1,562億円1,542億円−20
親会社の所有者に帰属する持分1,289億円1,357億円+67
資本合計(純資産)1,770億円1,896億円+126
リョービ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成9%7%38%47%現金及び現金同等物312億円(9%)棚卸資産233億円(7%)有形固定資産1,293億円(38%)その他の資産1,600億円(47%)リョービ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成38%47%現金及び現金同等物312億円(9%)棚卸資産233億円(7%)有形固定資産1,293億円(38%)その他の資産1,600億円(47%)
資産合計を100とした構成。
リョービ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成19%26%39%16%社債及び借入金661億円(19%)その他の負債881億円(26%)親会社の所有者に帰属する持分1,357億円(39%)非支配持分539億円(16%)リョービ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成19%26%39%16%社債及び借入金661億円(19%)その他の負債881億円(26%)親会社の所有者に帰属す…1,357億円(39%)非支配持分539億円(16%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー292億円139億円−153
財務活動によるキャッシュ・フロー-149億円77億円+226
減価償却費193億円193億円−0
有形固定資産の取得による支出-141億円-206億円−65
配当金の支払額-28億円-30億円−2

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
ダイカスト2,744億円+6.3%113億円4.1%2,653億円6,246人
住建機器109億円−1.5%1億円1.1%139億円589人
印刷機器237億円−1.8%13億円5.6%213億円467人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ダイカスト 印刷機器 住建機器

リョービ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益89%10%ダイカスト113億円(89%)住建機器1億円(1%)印刷機器13億円(10%)リョービ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益89%ダイカスト113億円(89%)住建機器1億円(1%)印刷機器13億円(10%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員7,511人
提出会社1,684人
平均年齢42.7歳
平均勤続年数18.5年
平均年間給与720万円
リョービ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数86%8%6%ダイカスト6,246億円(86%)住建機器589億円(8%)印刷機器467億円(6%)リョービ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数86%ダイカスト6,246億円(86%)住建機器589億円(8%)印刷機器467億円(6%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,751人、発行済株式は31,809,000株。

リョービ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。菱工会持株会6.7%明治安田生命保険相互会社5.8%UBS AG HONG KO5.7%日本マスタートラスト信託銀行5.7%日本マスタートラスト信託銀行5.1%日本生命保険相互会社3.9%公益財団法人浦上奨学会3.7%日本カストディ銀行(投資信託3.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合リョービ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。菱工会持株会6.7%明治安田生命…5.8%UBS AG HONG KO5.7%日本マスター…5.7%日本マスター…5.1%日本生命保険…3.9%公益財団法人…3.7%日本カストデ…3.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1菱工会持株会6.7%
2明治安田生命保険相互会社5.8%
3UBS AG HONG KONG5.7%
4日本マスタートラスト信託銀行(その他信託口)5.7%
5日本マスタートラスト信託銀行(投資信託口)5.1%
6日本生命保険相互会社3.9%
7公益財団法人浦上奨学会3.7%
8日本カストディ銀行(投資信託口)3.2%
9第一生命保険2.5%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY2.3%
リョービ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元117249%85064%81630%金融機関117249%金融商品取引業者9820%その他の法人23946%外国法人等85064%個人その他81630%政府・地方公共団体6%リョービ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元117249%85064%81630%金融機関117249%金融商品取引業者9820%その他の法人23946%外国法人等85064%個人その他81630%政府・地方公共団体6%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期265.32円70円123%7.4%9.9倍
2019年12月期151.79円70円57%4.1%12.9倍
2020年12月期-21.54円-0.6%
2021年12月期-135.87円20円-3.7%
2022年12月期147.8円45円28%3.7%7.8倍
2023年12月期312.51円80円125%7.1%8.5倍
2024年12月期214.26円85円68%4.4%10.6倍
2025年12月期346.41円100円57%6.4%7.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1943年12月ダイカスト製品の製造を目的として株式会社菱備製作所を設立。1944年2月ダイカスト製品の製造を開始。1954年3月プラスチック製品の製造を開始。1960年6月広島証券取引所(現 東京証券取引所)へ株式を上場。
  • 1961年10月東京、大阪両証券取引所へ株式を上場。
  • 1961年12月オフセット印刷機の製造を開始。1962年9月静岡工場の操業を開始。1963年4月ダイカスト製ドアクローザの製造を開始。1966年5月アルミニウムダイカスト製品の製造会社として三良坂工業株式会社(現 リョービミラサカ株式会社)を設立。1966年8月亜鉛ダイカスト・プラスチック製品の
  • 1968年10月電動工具の製造を開始。1970年8月書体の開発・販売、印刷機の販売会社 株式会社晃文堂(のち リョービイマジクス株式会社)に資本参加。1971年5月電動工具の販売会社 東和電器株式会社(現 京セラインダストリアルツールズ販売株式会社)に資本参加。1973年9月株式会社菱備製作所を
  • 1975年12月コーポレートアイデンティティ(CI)システムを導入。1980年1月東京に新社屋を建設し、広島・東京の二本社制を敷く。1982年4月オーストラリアに電動工具、建築用品等の販売会社としてリョービオーストラリアPTY.LTD.を設立。1985年6月米国にダイカスト製品の製造・販売会社と
  • 1986年12月米国の園芸用機器の製造・販売会社イナーシャダイナミクスCORP.(1992年1月 リョービアウトドアプロダクツINC.に社名変更)に資本参加。1988年8月米国にリョービモータープロダクツCORP.を設立し、シンガーCO.の電動工具部門の全資産を買収。1989年1月フランスに電動
  • 2010年11月中国にダイカスト製品の製造・販売会社として利優比圧鋳(常州)有限公司を設立。2011年5月タイにダイカスト製品の製造・販売会社としてリョービダイキャスティング(タイランド)CO.,LTD.を設立。2012年4月リョービイマジクス株式会社を吸収合併。2014年1月印刷機器の製造・販
  • 2014年10月中国にダイカスト用金型及びダイカスト製品の販売会社として利佑比(上海)商貿有限公司を設立。2018年1月パワーツール事業を京セラ株式会社へ営業譲渡。2018年4月アルミニウム関連製品の製造・販売会社 旭テックアルミニウム株式会社の発行済株式の全部を取得し、同社及びその子会社のアル
  • 2024年10月アルミニウム製品の精密機械加工会社 富士工業株式会社の発行済株式の全部を取得し、同社を子会社化。2025年3月菊川工場内に大型部品(ギガキャスト)の試作工場を建設し、試作サービスの提供を開始。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社の企業集団は、当社、子会社21社で構成され、ダイカスト製品、建築用品、印刷機器の製造・販売を主な事業内容としています。 当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりです。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針