決算データ · 試作 · 2026年3月期
東洋製罐グループホールディングス（5901）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東洋製罐グループホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 7,853億円 | — | -247億円 | — | 11,140億円 | 58.2% | 18,419人 |
| 2019年3月期 | 7,931億円 | — | 203億円 | — | 10,688億円 | 58.6% | 18,950人 |
| 2020年3月期 | 7,908億円 | — | -5億円 | — | 10,251億円 | 58.4% | 19,307人 |
| 2021年3月期 | 7,487億円 | 267億円 | 160億円 | 3.6% | 10,366億円 | 60.4% | 19,552人 |
| 2022年3月期 | 8,216億円 | 341億円 | 444億円 | 4.2% | 10,828億円 | 58.9% | 19,758人 |
| 2023年3月期 | 9,060億円 | 74億円 | 104億円 | 0.8% | 11,658億円 | 55.2% | 19,976人 |
| 2024年3月期 | 9,507億円 | 339億円 | 231億円 | 3.6% | 11,808億円 | 56.4% | 19,673人 |
| 2025年3月期 | 9,225億円 | 343億円 | 225億円 | 3.7% | 12,029億円 | 55.5% | 18,830人 |
| 2026年3月期 | 9,632億円 | 520億円 | 550億円 | 5.4% | 12,407億円 | 56.2% | 19,067人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 9,225億円 | 9,632億円 | +407 |
| 売上原価 | 8,000億円 | 8,227億円 | +227 |
| 売上総利益 | 1,225億円 | 1,405億円 | +180 |
| 販売費及び一般管理費 | 883億円 | 885億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 343億円 | 520億円 | +177 |
| 経常利益 | 372億円 | 583億円 | +211 |
| 税引前利益 | 325億円 | 773億円 | +448 |
| 法人所得税 | 79億円 | 206億円 | +127 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 225億円 | 550億円 | +325 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,198億円 | 1,232億円 | +33 |
| 棚卸資産 | 1,214億円 | 1,226億円 | +12 |
| 流動資産 | 5,943億円 | 6,178億円 | +235 |
| 有形固定資産 | 3,515億円 | 3,539億円 | +24 |
| のれん | 41億円 | 40億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 6,086億円 | 6,229億円 | +143 |
| 資産合計 | 12,029億円 | 12,407億円 | +378 |
| 社債及び借入金（流動） | 759億円 | 854億円 | +95 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,304億円 | 981億円 | −323 |
| 流動負債 | 2,825億円 | 3,156億円 | +332 |
| 非流動負債（固定負債） | 2,255億円 | 1,975億円 | −281 |
| 負債合計 | 5,080億円 | 5,131億円 | +51 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 5,306億円 | 5,438億円 | +133 |
| 資本合計（純資産） | 6,949億円 | 7,276億円 | +327 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 941億円 | 890億円 | −50 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -188億円 | -661億円 | −474 |
| 減価償却費 | 558億円 | 539億円 | −19 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -336億円 | -467億円 | −131 |
| 配当金の支払額 | -155億円 | -159億円 | −4 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 包装容器事業 | 6,073億円 | −0.1% | — | 268億円 | 4.4% | 6,436億円 | 10,087人 |
| エンジニアリング・充填・物流事業 | 2,291億円 | +16.4% | — | 33億円 | 1.4% | 2,254億円 | 4,721人 |
| 鋼板関連事業 | 1,143億円 | +1.7% | — | 99億円 | 8.6% | 1,449億円 | 1,647人 |
| 機能材料関連事業 | 579億円 | +11.4% | — | 68億円 | 11.8% | 609億円 | 1,240人 |
| 不動産関連事業 | 99億円 | +2.8% | — | 50億円 | 50.6% | 364億円 | 5人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：包装容器事業 エンジニアリング・充填・物流事業 鋼板関連事業 機能材料関連事業 不動産関連事業
従業員
連結従業員19,067人
提出会社533人
平均年齢42.3歳
平均勤続年数16.9年
平均年間給与757万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,761人、発行済株式は153,162,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 学校法人東洋食品工業短期大学 | 11.1% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 10.2% |
| 3 | 公益財団法人東洋食品研究所 | 8.3% |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 5.3% |
| 5 | 日本カストディ銀行（信託口） | 4.4% |
| 6 | 富国生命保険相互会社 | 3.7% |
| 7 | 群馬銀行 | 2.8% |
| 8 | 三井住友銀行 | 2.2% |
| 9 | 公益財団法人阪急文化財団 | 2.0% |
| 10 | 三井住友信託銀行 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -121.96円 | 14円 | — | -3.8% | — |
| 2019年3月期 | 103.05円 | 14円 | 12% | 3.2% | 22.0倍 |
| 2020年3月期 | -2.71円 | 14円 | 24% | -0.1% | — |
| 2021年3月期 | 84.79円 | 43円 | 104% | 2.6% | 15.5倍 |
| 2022年3月期 | 240.61円 | 88円 | 73% | 7.0% | 5.8倍 |
| 2023年3月期 | 57.07円 | 89円 | 204% | 1.6% | 32.0倍 |
| 2024年3月期 | 130.15円 | 90円 | 185% | 3.5% | 18.7倍 |
| 2025年3月期 | 134.6円 | 91円 | 616% | 3.4% | 18.2倍 |
| 2026年3月期 | 361.63円 | 132円 | 91% | 8.1% | 9.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1950年12月日本フエロー株式会社（現TOMATEC株式会社）設立1953年１月島田硝子株式会社（現東洋ガラス株式会社）が東洋製罐グループに参加
- 1953年11月東洋エアロゾール工業株式会社（現東洋エアゾール工業株式会社）設立1954年６月帝国クラウンコルク株式会社（現日本クロージャー株式会社）が東洋製罐グループに参加
- 1954年10月島田硝子株式会社が東洋硝子株式会社（現東洋ガラス株式会社）に商号変更1958年６月仙台工場を設置1959年９月帝国クラウンコルク株式会社が日本クラウンコルク株式会社（現日本クロージャー株式会社）に商号変更1960年４月茨木工場を設置1961年８月横浜工場を設置
- 1962年11月東洋エアロゾール工業株式会社が東洋エアゾール工業株式会社に商号変更1967年４月川崎工場を設置1967年７月東洋硝子株式会社が東洋ガラス株式会社に商号変更1971年４月埼玉工場・高槻工場を設置
- 1972年10月千歳工場を設置1973年４月広島工場を設置1974年５月大阪工場を泉佐野市へ移転1974年９月基山工場を設置1977年４月石岡工場を設置1979年４月久喜工場を設置
- 1980年10月本社幸ビル新築1983年１月仙台工場を仙台市宮城野区幸町から仙台市宮城野区港へ移転1993年４月豊橋工場を設置2000年１月静岡工場を設置2000年３月東京工場を横浜工場に統合し閉鎖2003年４月戸畑工場を基山工場に統合し閉鎖
- 2003年10月トーカンパッケージングシステム株式会社（現日本トーカンパッケージ株式会社）設立 年月主要事項
- 2003年10月日本フエロー株式会社が東罐マテリアル・テクノロジー株式会社（現TOMATEC株式会社）に商号変更
- 2005年10月トーカンパッケージングシステム株式会社が日本トーカンパッケージ株式会社に商号変更
- 2009年10月滋賀工場を設置2010年８月高槻工場を滋賀工場に統合し閉鎖
- 2010年10月清水工場を静岡工場に統合し閉鎖
- 2011年11月Stolle Machinery Company,LLC が東洋製罐グループに参加
- 2011年12月本社大崎フォレストビルディング新築2012年１月本社を東京都品川区へ移転2013年４月持株会社体制へ移行し、商号を東洋製罐グループホールディングス株式会社へ変更東洋製罐分割準備株式会社が会社分割により当社のグループ経営管理事業を除くすべての事業を承継し、商号を東洋製罐株式会社へ変
- 2017年10月メビウスパッケージング株式会社設立2018年４月メビウスパッケージング株式会社が会社分割により、東洋製罐株式会社、東罐興業株式会社及び日本クロージャー株式会社の非飲料用途を中心としたプラスチックボトル及びプラスチックキャップ事業を承継2018年７月当社による東洋鋼鈑株式会社に対す
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社及び子会社85社（連結子会社74社、非連結子会社11社）並びに関連会社７社により構成される当社グループは総合容器メーカーとして、金属・プラスチック・紙・ガラスを主原料とする容器の製造販売を行う「包装容器事業」、包装容器関連機械設備の製造販売、飲料充填品・エアゾール製品・一般充填品の受託製造販売、貨物自動車運送業や倉庫業を行う「エンジニアリング・充填・物流事業」、鋼板及び鋼板の加工品の製造販売を行う「鋼板関連事業」、磁気ディスク用アルミ基板・光学用機能フィルム・釉薬・顔料・ゲルコート・微量要素肥料などの機能材料の製造販売を行う「機能材料関連事業」及びオフィスビル・商業施設などの賃貸を行う「不動産関連事業」を主な事業内容としております。その他、自動車用プレス金型・機械器具・硬質合金・農業用資材製品などの製造販売、石油製品などの販売、損害保険代理業などの事業を営んでおります。各事業における当社及び関係会社の位置付けなどは、次のとおりであります。なお、次の５部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。（１）包装容器事業①金属製品の製造販売主として連結子会社12社（東洋製罐㈱、日本クロージャー㈱、他10社）及び持分法適用関連会社３社が携わっております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGR9）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZP4）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPPB）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2VF）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OFP1）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針