決算データ · 試作 · 2026年3月期
大谷工業（5939）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、大谷工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 58億円 | — | 2億円 | — | 49億円 | 52.3% | 178人 |
| 2019年3月期 | 62億円 | — | 2億円 | — | 52億円 | 52.5% | 178人 |
| 2020年3月期 | 60億円 | — | 2億円 | — | 50億円 | 58.9% | 174人 |
| 2021年3月期 | 61億円 | 3億円 | 2億円 | 5.0% | 53億円 | 58.6% | 171人 |
| 2022年3月期 | 64億円 | 2億円 | 1億円 | 2.7% | 55億円 | 58.8% | 181人 |
| 2023年3月期 | 72億円 | 3億円 | 2億円 | 3.5% | 62億円 | 54.3% | 184人 |
| 2024年3月期 | 79億円 | 4億円 | 3億円 | 5.3% | 72億円 | 51.8% | 177人 |
| 2025年3月期 | 79億円 | 5億円 | 4億円 | 5.9% | 76億円 | 53.9% | 181人 |
| 2026年3月期 | 75億円 | 4億円 | 3億円 | 5.4% | 76億円 | 57.8% | 179人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上原価 | 62億円 | 60億円 | −2 |
| 売上総利益 | 17億円 | 16億円 | −2 |
| 販売費及び一般管理費 | 13億円 | 11億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 経常利益 | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 税引前利益 | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 法人所得税 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 4億円 | 3億円 | −1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 19億円 | 12億円 | −7 |
| 棚卸資産 | 9億円 | 9億円 | +0 |
| 流動資産 | 58億円 | 50億円 | −8 |
| 有形固定資産 | 15億円 | 23億円 | +8 |
| 非流動資産（固定資産） | 18億円 | 26億円 | +8 |
| 資産合計 | 76億円 | 76億円 | +1 |
| 社債及び借入金（流動） | 1億円 | 3億円 | +2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 流動負債 | 25億円 | 19億円 | −6 |
| 非流動負債（固定負債） | 10億円 | 14億円 | +3 |
| 負債合計 | 35億円 | 32億円 | −3 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 40億円 | 43億円 | +3 |
| 資本合計（純資産） | 41億円 | 44億円 | +3 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8億円 | -3億円 | −10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1億円 | 0億円 | +1 |
| 減価償却費 | 1億円 | 2億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -0億円 | -0億円 | +0 |
従業員
連結従業員—人
提出会社179人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数18.5年
平均年間給与621万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,340人、発行済株式は780,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱ニュー・オータニ | 27.8% |
| 2 | ㈱エムアンドエーコーポレーション | 9.9% |
| 3 | ㈱テーオーシーサプライ | 7.1% |
| 4 | 中 本 有 紀 | 5.4% |
| 5 | 大谷鹿沼取引先持株会 | 3.9% |
| 6 | 大谷富山取引先持株会 | 3.5% |
| 7 | ㈲大谷興産 | 2.3% |
| 8 | JPモルガン証券㈱ | 1.4% |
| 9 | ㈱北陸銀行 | 1.3% |
| 10 | 三菱UFJ信託銀行㈱ | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 298.69円 | 30円 | 10% | 9.5% | 13.3倍 |
| 2019年3月期 | 266.55円 | 30円 | 11% | 7.8% | 14.1倍 |
| 2020年3月期 | 286.01円 | 30円 | 11% | 7.8% | 16.4倍 |
| 2021年3月期 | 265.11円 | 30円 | 11% | 6.8% | 22.4倍 |
| 2022年3月期 | 162.98円 | 30円 | 18% | 4.0% | 25.5倍 |
| 2023年3月期 | 223.15円 | 30円 | 13% | 5.3% | 30.0倍 |
| 2024年3月期 | 429.38円 | 30円 | 7% | 9.4% | 18.0倍 |
| 2025年3月期 | 473.79円 | 30円 | 6% | 9.5% | 13.0倍 |
| 2026年3月期 | 381.21円 | 30円 | 8% | 7.0% | 13.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1948年12月名古屋市に名古屋出張所（現名古屋営業所）を開設中部配電株式会社（現中部電力株式会社）及び日本電信電話公社東海電気通信局（現株式会社NTT西日本東海事業本部）などに対して営業活動を開始1954年５月小杉研砥工業株式会社（創立1941年１月）を合併し本社分工場とする。同時に商号を大谷
- 1970年10月本社を東京都品川区西五反田７丁目22番17号TOCビル内に移転、本社工場を富山工場と改称1971年１月名古屋出張所を名古屋営業所に昇格1971年２月昭和電機製造株式会社（創立1935年３月）を合併、栃木県鹿沼市に鹿沼工場を設置1975年８月事業部制をひき、東京地区に第一事業部、富
- 1977年11月特販部を設け、鉄骨ビル・各種橋梁工事の一部に使用するスタッドの製造販売を開始1984年３月東京工場を閉鎖、諸設備を鹿沼工場に移転すると同時に、溶融亜鉛めっき設備の自動化・自動倉庫の設置等、設備の近代化に着手1985年７月鹿沼工場頭付きスタッドのJIS規格認可
- 1986年11月櫻井鐡工株式会社の子会社としてサクライエンジニアリング株式会社設立（所在地千葉県松尾町）1988年３月鹿沼工場六角ボルト・六角ナットのJIS規格認可
- 1988年10月富山工場溶融亜鉛めっきのJIS規格認可
- 1988年11月日本証券業協会に株式を店頭登録1989年７月本社を東京都品川区北品川５丁目４番14号TOC北品川ビルに移転1989年９月櫻井鐡工株式会社（創立1979年５月）を合併し、商号を大谷櫻井鐡工株式会社に変更同日、従来の事業部制度を廃止し、新事業部制度として、管理本部、電力通信事業本部、
- 1995年10月大谷エンジニアリング株式会社は事実上休眠会社となる1996年６月橋梁鉄構事業を営業譲渡1996年９月本社を東京都品川区西五反田７丁目22番17号TOCビルに移転
- 1996年10月商号を大谷櫻井鐡工株式会社より株式会社大谷工業に変更1997年３月千葉工場の土地の約半分と、建物・機械装置等を処分1999年６月鹿沼工場ISO9001認証取得1999年９月富山工場ISO9001認証取得
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2006年１月福岡営業所を閉鎖2006年３月仙台営業所を閉鎖2006年８月大谷エンジニアリング株式会社清算結了2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（現 大
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び㈱ニュー・オータニ（その他の関係会社）から構成されております。 各社の事業内容並びに当社との取引関係は下記のとおりであります。会社名 事業内容 当社との取引関係 ㈱ニュー・オータニ ホテル業 当社との取引はありません。 当社グループが営んでいる主な事業は架線金物、鉄塔・鉄構の製造・販売及び、建築用スタッド、免震ベースプレートの製造・販売・施工であります。事業に係る位置づけは次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKRJ）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W79B）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUEM）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7R1）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ6I）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針