決算データ · 試作 · 2025年12月期
長府製作所（5946）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、長府製作所の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 457億円 | — | 27億円 | — | 1,347億円 | 92.2% | 1,244人 |
| 2019年12月期 | 452億円 | — | 18億円 | — | 1,354億円 | 92.3% | 1,230人 |
| 2020年12月期 | 435億円 | — | 26億円 | — | 1,358億円 | 93.0% | 1,229人 |
| 2021年12月期 | 449億円 | 22億円 | 29億円 | 4.9% | 1,375億円 | 93.3% | 1,210人 |
| 2022年12月期 | 498億円 | 30億円 | 39億円 | 6.0% | 1,381億円 | 93.1% | 1,193人 |
| 2023年12月期 | 485億円 | 33億円 | 40億円 | 6.9% | 1,420億円 | 93.6% | 1,214人 |
| 2024年12月期 | 461億円 | 18億円 | 31億円 | 3.8% | 1,433億円 | 94.4% | 1,179人 |
| 2025年12月期 | 465億円 | 17億円 | 22億円 | 3.7% | 1,481億円 | 93.0% | 1,166人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 461億円 | 465億円 | +4 |
| 売上原価 | 357億円 | 361億円 | +4 |
| 売上総利益 | 104億円 | 104億円 | −0 |
| 販売費及び一般管理費 | 87億円 | 87億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 17億円 | 17億円 | −0 |
| 経常利益 | 45億円 | 46億円 | +1 |
| 税引前利益 | 45億円 | 31億円 | −14 |
| 法人所得税 | 14億円 | 9億円 | −5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 31億円 | 22億円 | −10 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 42億円 | 37億円 | −4 |
| 棚卸資産 | 46億円 | 50億円 | +4 |
| 流動資産 | 328億円 | 310億円 | −18 |
| 有形固定資産 | 233億円 | 231億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,104億円 | 1,171億円 | +67 |
| 資産合計 | 1,433億円 | 1,481億円 | +48 |
| 流動負債 | 65億円 | 89億円 | +24 |
| 非流動負債（固定負債） | 15億円 | 15億円 | −1 |
| 負債合計 | 80億円 | 103億円 | +23 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,310億円 | 1,316億円 | +6 |
| 資本合計（純資産） | 1,353億円 | 1,377億円 | +25 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 26億円 | 48億円 | +22 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -16億円 | -16億円 | +0 |
| 減価償却費 | 13億円 | 16億円 | +3 |
| 配当金の支払額 | -16億円 | -16億円 | +0 |
従業員
連結従業員1,166人
提出会社1,113人
平均年齢40.9歳
平均勤続年数16.3年
平均年間給与616万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,106人、発行済株式は34,239,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 長府物産 | 12.7% |
| 2 | 長府精機 | 12.1% |
| 3 | 長府共済会 | 9.3% |
| 4 | JP MORGAN CHASE BANK 380055 | 7.7% |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 7.1% |
| 6 | 西日本シティ銀行 | 5.0% |
| 7 | 山口銀行 | 4.9% |
| 8 | ノーリツ | 3.2% |
| 9 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.1% |
| 10 | 長府製作所従業員持株会 | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 76.86円 | 32円 | 45% | 2.1% | 27.2倍 |
| 2019年12月期 | 52.88円 | 32円 | 61% | 1.5% | 46.6倍 |
| 2020年12月期 | 75.05円 | 32円 | 44% | 2.1% | 27.7倍 |
| 2021年12月期 | 83.88円 | 36円 | 44% | 2.3% | 24.3倍 |
| 2022年12月期 | 111.55円 | 38円 | 23% | 3.0% | 17.2倍 |
| 2023年12月期 | 117.09円 | 43円 | 38% | 3.1% | 17.4倍 |
| 2024年12月期 | 92.45円 | 46円 | 52% | 2.3% | 20.9倍 |
| 2025年12月期 | 63.96円 | 46円 | 75% | 1.6% | 31.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1963年11月全自動温水ボイラを開発し、セントラルヒーティング部門に進出1967年２月港町工場（下関市長府港町）建設
- 1971年11月本社事務所を港町工場内に新築移転1973年６月才川工場（下関市長府扇町）建設1974年３月ステンレス浴槽の製造を開始し、住宅機器総合メーカーをめざす1976年２月家庭用ルームエアコン製造開始1976年９月滋賀工場建設1977年９月盛岡営業所開設1979年１月株式額面変更のため、1
- 1980年12月香川工場建設1981年３月清原工場（宇都宮市）建設1981年７月本社事務所を才川工場内に移転1983年４月東京営業所開設1983年９月大阪営業所開設1984年６月ガス給湯器の製造開始1985年３月名古屋営業所開設1985年７月千葉営業所開設1985年９月栃木工場を清原工場へ統合し
- 1986年10月横浜営業所開設1989年６月人工大理石浴槽の製造開始1991年７月システムバスの製造開始
- 1992年10月仙台営業所開設
- 1994年12月本社事務所新築
- 1995年11月沖縄・金沢営業所開設1996年４月福岡・岡山営業所開設1997年３月大宮営業所開設1997年９月広島営業所開設
- 1997年11月東京証券取引所市場第二部に上場1998年３月本社に研究棟（技術センター）建設1998年６月東京証券取引所市場第一部に指定2000年３月落水式太陽熱温水器の製造開始2002年３月香川工場を本社工場へ統合
- 2002年10月ＣＯ２ヒートポンプ給湯機（エコキュート）製造開始2003年２月家庭用ガスコージェネレーションシステム（エコウィル）製造開始2004年８月大阪営業所を大阪支店に改称2006年１月東京支店開設2007年１月潜熱回収型石油給湯器（エコフィール）製造開始2007年７月サンポット株式会社の
- 2009年12月ヒートポンプ式空調システム（床下エアコン）の製造開始2010年４月高効率ガスふろ給湯器（エコジョーズ）製造開始 年月事項2011年３月デシカント24時間換気システムの製造開始2012年９月松本営業所開設2013年４月大規模太陽光発電（メガソーラー）の発電開始2015年３月福岡支店
- 2015年12月2017年３月2018年１月2020年１月2021年９月2022年４月
- 2024年12月株式会社ノーリツとの資本・業務提携を締結株式会社大阪テクノクラート（現・連結子会社）の全株式取得エンジニアリング部門の新設「おうち快適アプリ」サービス開始長府バイオマス発電所に出資連結子会社サンポット株式会社を吸収合併東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のプライ
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社３社（㈱大阪テクノクラート、㈱インサイトエナジー及びサンポットエンジニアリング㈱）、非連結子会社２社により構成されており、給湯機器（石油給湯機器・石油風呂釜・ガス給湯器・ガス風呂釜・電気温水器・エコキュート）・空調機器（石油ストーブ・ガスストーブ・温水暖房システム・地中熱ヒートポンプ・融雪システム）・システム機器（システムバス・人工大理石浴槽・システムキッチン）・ソーラー機器（太陽熱温水器・太陽熱利用給湯システム・ソーラー床下換気扇）及びその他の製造・販売を主たる業務としております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、当社グループは住宅関連機器の製造、販売の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XRH4）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VH28）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T6DA）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QHXN）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針