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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東プレ(5975)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東プレの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,912億円169億円2,177億円64.3%3,856人
2019年3月期2,014億円154億円2,392億円62.4%4,248人
2020年3月期2,136億円84億円2,665億円54.9%5,546人
2021年3月期2,145億円108億円126億円5.0%3,098億円52.3%6,098人
2022年3月期2,336億円69億円110億円2.9%3,200億円55.2%5,959人
2023年3月期2,904億円73億円100億円2.5%3,394億円56.3%6,402人
2024年3月期3,549億円224億円171億円6.3%3,655億円58.3%6,834人
2025年3月期3,736億円287億円141億円7.7%3,711億円59.2%6,938人
2026年3月期3,788億円280億円186億円7.4%3,894億円62.5%6,860人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益3,736億円3,788億円+53
売上原価3,262億円3,312億円+50
売上総利益473億円476億円+3
販売費及び一般管理費187億円196億円+9
営業利益(売上総利益−販管費)287億円280億円−6
経常利益274億円358億円+84
税引前利益216億円298億円+82
法人所得税73億円110億円+37
当期利益(親会社の所有者に帰属)141億円186億円+44

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物584億円629億円+44
棚卸資産27億円37億円+10
流動資産1,739億円1,803億円+63
有形固定資産1,649億円1,720億円+71
非流動資産(固定資産)1,972億円2,091億円+120
資産合計3,711億円3,894億円+183
社債及び借入金(非流動)215億円208億円−7
流動負債1,084億円956億円−128
非流動負債(固定負債)394億円465億円+71
負債合計1,478億円1,421億円−57
親会社の所有者に帰属する持分1,958億円2,080億円+122
資本合計(純資産)2,233億円2,473億円+240
東プレ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%44%39%現金及び現金同等物629億円(16%)棚卸資産37億円(1%)有形固定資産1,720億円(44%)その他の資産1,508億円(39%)東プレ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%44%39%現金及び現金同等物629億円(16%)棚卸資産37億円(1%)有形固定資産1,720億円(44%)その他の資産1,508億円(39%)
資産合計を100とした構成。
東プレ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成5%31%53%10%社債及び借入金208億円(5%)その他の負債1,213億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分2,080億円(53%)非支配持分393億円(10%)東プレ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成31%53%社債及び借入金208億円(5%)その他の負債1,213億円(31%)親会社の所有者に帰属す…2,080億円(53%)非支配持分393億円(10%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー523億円352億円−171
財務活動によるキャッシュ・フロー-44億円-121億円−77
減価償却費252億円239億円−13
有形固定資産の取得による支出-328億円-298億円+30
配当金の支払額-33億円-45億円−12

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
プレス関連製品事業2,975億円−0.8%167億円5.6%3,202億円5,577人
定温物流関連事業659億円+12.8%98億円14.8%478億円820人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):プレス関連製品事業 定温物流関連事業

東プレ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益63%37%プレス関連製品事業167億円(63%)定温物流関連事業98億円(37%)東プレ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益63%37%プレス関連製品事業167億円(63%)定温物流関連事業98億円(37%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員6,860人
提出会社1,575人
平均年齢39.4歳
平均勤続年数15年
平均年間給与719万円
東プレ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数87%13%プレス関連製品事業5,577億円(87%)定温物流関連事業820億円(13%)東プレ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数87%プレス関連製品事業5,577億円(87%)定温物流関連事業820億円(13%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,949人、発行済株式は54,021,824株。

東プレ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行12.6%日本カストディ銀行9.8%石井直子5.4%日本生命保険相互会社4.3%りそな銀行3.8%東プレ取引先持株会3.3%住友生命保険相互会社2.9%みずほ銀行2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東プレ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…12.6%日本カストデ…9.8%石井直子5.4%日本生命保険…4.3%りそな銀行3.8%東プレ取引先…3.3%住友生命保険…2.9%みずほ銀行2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行12.6%
2日本カストディ銀行9.8%
3石井直子5.4%
4日本生命保険相互会社4.3%
5りそな銀行3.8%
6東プレ取引先持株会3.3%
7住友生命保険相互会社2.9%
8みずほ銀行2.6%
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052232.5%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050012.3%
東プレ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元190535%66516%123168%152905%金融機関190535%金融商品取引業者6691%その他の法人66516%外国法人等123168%個人その他152905%東プレ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元190535%152905%金融機関190535%金融商品取引業者6691%その他の法人66516%外国法人等123168%個人その他152905%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期327.89円58円23%13.1%9.4倍
2019年3月期292.91円60円28%10.6%7.1倍
2020年3月期160.73円45円31%5.7%7.5倍
2021年3月期239.28円30円30%8.1%6.5倍
2022年3月期209.6円25円11%6.5%5.6倍
2023年3月期190.7円30円12%5.4%6.4倍
2024年3月期326.71円55円11%8.5%8.0倍
2025年3月期278.01円85円94%6.5%6.8倍
2026年3月期374.49円100円29%8.0%6.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1937年10月城東工業株式会社を吸収合併。1958年1月東京ダイカスト株式会社を吸収合併。1960年7月神奈川県相模原市に金型工場を新設し、相模原工場とする。1962年4月神奈川県相模原市に東邦興産株式会社を設立。(現・連結子会社 資本金1,000千円)1962年6月相模原工場にプレス工場を新
  • 1963年10月相模原工場に組立工場を新設し、併せて金型工場、プレス工場を増設。1964年3月広島県賀茂郡八本松町(現・東広島市)にプレス・組立工場を新設し、広島工場とする。1964年7月本社を東京都江東区より中央区へ移転。1965年7月東京工場を相模原工場へ移転合併。1967年6月神奈川県相模
  • 1983年10月電子機器業界へ進出。1985年5月東プレ・コープランド株式会社を株式会社ティー・シー・コーポレイションに商号変更。
  • 1985年10月東プレ株式会社に商号変更。1986年6月事務機器業界へ進出。 年月沿革
  • 1991年10月株式会社ティー・シー・コーポレイションをトプレック株式会社へ商号変更。(現・連結子会社)トプレック株式会社へ冷凍・冷蔵車及び冷凍・冷蔵庫の販売に関する営業を譲渡。
  • 1991年10月トツプ工業株式会社から営業の全部を譲受。
  • 1991年10月相模原工場・広島工場をそれぞれ相模原事業所・広島事業所とし、栃木県河内郡上三川町に栃木事業所を開設。1996年4月センサー業界へ進出。
  • 1999年11月福岡県田主丸町(現・久留米市)に東プレ九州株式会社を設立。(現・連結子会社 資本金100,000千円)2002年6月米国アラバマ州カルマン市にTopre America Corporationを設立。(現・連結子会社 資本金25,000千米ドル)2008年4月埼玉県比企郡ときがわ
  • 2010年12月タイ王国バンコク市にTOPRE (THAILAND) CO., LTD.を設立。(現・連結子会社 資本金835,000千バーツ)2012年2月中国湖北省襄陽市に東普雷(襄陽)汽車部件有限公司を設立。(現・連結子会社 資本金2,000,000千円)2012年3月メキシコ合衆国ケレタ
  • 2015年10月タイ王国サムットプラカーン県に新工場新設(TOPRE (THAILAND) CO., LTD.)。2016年1月三重県員弁郡東員町にて自動車機器工場を譲受けて東プレ東海株式会社を連結子会社化。(現・連結子会社 資本金490,000千円)2017年2月インド共和国グジャラート州にT
  • 2017年10月連結子会社である東プレ岐阜株式会社を吸収合併。2019年3月中国湖北省武漢市に東普雷(武漢)汽車部件有限公司を設立。(現・連結子会社 資本金500,000千円)2019年3月インドネシア共和国西ジャワ州にPT. TOPRE INDONESIA AUTOPARTSを設立。(資本金1

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社18社(連結子会社13社、非連結子会社5社)、関連会社1社により構成され、プレス関連製品、定温物流関連製品のほか、空調機器、電子機器などの製造・販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。なお、次の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(プレス関連製品事業)・プレス部品 …………国内は、当社及び連結子会社 東プレ九州(株)、東プレ東海(株)、三池工業(株)で製造し、販売は当社が行っております。海外は、連結子会社 Topre America Corporation、Topre Autoparts Mexico, S.A. de C.V.、東普雷(佛山)汽車部件有限公司、東普雷(襄陽)汽車部件有限公司、東普雷(武漢)汽車部件有限公司、広州三池汽車配件有限公司、TOPRE(THAILAND)CO., LTD.、Topre India Private Limitedがプレス部品の製造・販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針