図解経済
決算データ三浦工業(6005)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑三浦工業(6005) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年3月期

三浦工業(6005)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、三浦工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,249億円104億円1,671億円70.3%5,495人
2019年3月期1,389億円123億円1,742億円71.9%5,690人
2020年3月期1,437億円138億円1,872億円71.2%5,893人
2021年3月期1,347億円179億円127億円13.3%1,963億円74.1%6,047人
2022年3月期1,435億円194億円142億円13.5%2,190億円73.1%6,070人
2023年3月期1,584億円219億円169億円13.8%2,296億円73.3%6,135人
2024年3月期1,597億円231億円194億円14.4%2,410億円75.0%6,059人
2025年3月期2,513億円253億円229億円10.1%4,391億円46.4%7,729人
2026年3月期2,687億円309億円276億円11.5%4,764億円51.0%7,896人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,513億円2,687億円+174
売上原価1,571億円1,671億円+100
売上総利益942億円1,016億円+74
販売費及び一般管理費694億円721億円+27
営業利益253億円309億円+56
持分法による投資損益43億円65億円+22
税引前利益292億円379億円+87
法人所得税63億円103億円+40
当期利益(親会社の所有者に帰属)229億円276億円+47

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物553億円691億円+138
棚卸資産396億円409億円+13
流動資産1,794億円2,032億円+238
有形固定資産494億円507億円+13
のれん404億円436億円+32
非流動資産(固定資産)2,597億円2,732億円+135
資産合計4,391億円4,764億円+373
負債合計2,339億円2,319億円−20
親会社の所有者に帰属する持分2,037億円2,432億円+394
資本合計(純資産)2,053億円2,446億円+393
三浦工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成14%9%11%9%57%現金及び現金同等物691億円(14%)棚卸資産409億円(9%)有形固定資産507億円(11%)のれん436億円(9%)その他の資産2,722億円(57%)三浦工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成14%57%現金及び現金同等物691億円(14%)棚卸資産409億円(9%)有形固定資産507億円(11%)のれん436億円(9%)その他の資産2,722億円(57%)
資産合計を100とした構成。
三浦工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成49%51%その他の負債2,319億円(49%)親会社の所有者に帰属する持分2,432億円(51%)非支配持分14億円(0%)三浦工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成49%51%その他の負債2,319億円(49%)親会社の所有者に帰属す…2,432億円(51%)非支配持分14億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー341億円425億円+83
投資活動によるキャッシュ・フロー-1,346億円-72億円+1,274
財務活動によるキャッシュ・フロー1,197億円-242億円−1,439
有形固定資産の取得による支出-61億円-42億円+19
配当金の支払額-60億円-77億円−18

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本国内1,432億円+8.0%4,394人
米州913億円+5.9%1,704人
アジアその他394億円+6.1%1,798人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本国内 米州 アジアその他

従業員

連結従業員7,896人
提出会社3,540人
平均年齢40.6歳
平均勤続年数15.2年
平均年間給与734万円
三浦工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数56%22%23%日本国内4,394億円(56%)米州1,704億円(22%)アジアその他1,798億円(23%)三浦工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数56%22%23%日本国内4,394億円(56%)米州1,704億円(22%)アジアその他1,798億円(23%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,406人、発行済株式は125,291,000株。

三浦工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行11.7%ダイキン工業4.7%日本カストディ銀行(信託口)4.6%伊予銀行4.6%愛媛銀行3.9%ミウラグループ従業員持株会3.1%愛媛県2.6%公益財団法人三浦教育振興財団2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合三浦工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…11.7%ダイキン工業4.7%日本カストデ…4.6%伊予銀行4.6%愛媛銀行3.9%ミウラグルー…3.1%愛媛県2.6%公益財団法人…2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)11.7%
2ダイキン工業4.7%
3日本カストディ銀行(信託口)4.6%
4伊予銀行4.6%
5愛媛銀行3.9%
6ミウラグループ従業員持株会3.1%
7愛媛県2.6%
8公益財団法人三浦教育振興財団2.6%
9いよぎんリース2.5%
10SG/UCITS V/INV(常任代理人 香港上海銀行東京支店)2.3%
三浦工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元365315%191002%383844%263271%金融機関365315%金融商品取引業者18929%その他の法人191002%外国法人等383844%個人その他263271%政府・地方公共団体30000%三浦工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元365315%383844%金融機関365315%金融商品取引業者18929%その他の法人191002%外国法人等383844%個人その他263271%政府・地方公共団体30000%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期92.09円28円36%9.2%36.4倍
2019年3月期109.1円33円40%10.1%23.4倍
2020年3月期122.01円37円40%10.6%31.6倍
2021年3月期112.62円35円38%9.1%53.1倍
2022年3月期126.15円39円38%9.3%24.1倍
2023年3月期149.52円45円33%10.3%22.6倍
2024年3月期175円53円39%11.1%16.7倍
2025年3月期202.57円61円31%11.9%14.6倍
2026年3月期238.72円72円40%12.4%13.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1958年12月から営業を休止、1980年1月6日ミウラ産業株式会社に商号変更)は、三浦工業株式会社の1株の額面金額を1,000円から50円に変更するため、形式上の存続会社となり、1981年5月1日を合併期日として同社を吸収合併、同社の資産、負債及び権利義務一切を承継し、商号を三浦工業株式会社に
  • 1927年12月精麦・精米機の製造・販売のため、愛媛県松山市において三浦製作所を創業。1959年5月各種ボイラ・精麦・精米機の製造のため、愛媛県松山市宮田町に株式会社三浦製作所(資本金2百万円、代表取締役社長 三浦保)を設立。
  • 1960年10月小型貫流ボイラの製造開始。
  • 1963年11月東京営業所(東京都港区)を開設。1965年1月本社を宮西工場(愛媛県松山市宮西町)内に移転し、宮田工場を閉鎖。1966年1月名古屋営業所(名古屋市中村区)を開設。4月大阪営業所(大阪市東淀川区)を開設。1967年5月舶用補助ボイラの製造開始。1970年2月愛媛県松山市堀江町に三浦
  • 1972年12月三浦工機株式会社(愛媛県西予市)を設立。1978年5月三浦工業株式会社を吸収合併。商号を三浦工業株式会社に変更。7月メディカル機器の製造開始。1981年5月額面金額変更のため、ミウラ産業株式会社に吸収合併、商号を三浦工業株式会社に変更。1982年2月三川工業株式会社(愛媛県東温市
  • 1984年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。1986年2月食品加工機器の販売開始。1987年6月MIURA BOILER CO., LTD.(カナダ オンタリオ州)を設立。1988年2月三浦鍋爐股份有限公司(台北市)を設立。7月株式会社ゼットシステム(愛媛県松山市)を設立。1989年2
  • 1992年12月北条工場内に三浦環境科学研究所を新設。1993年5月上海三浦鍋爐有限公司(上海市)に出資。12月MIURA BOILER WEST, INC.がMIURA BOILER USA INC.を吸収合併。1995年4月株式会社三浦マニファクチャリング(愛媛県松山市)を設立。三浦マシン株
  • 1999年11月三浦高輪ビル完成。東京支店(東京都港区)を移転。(現・東京本社)12月松山本社開発・製造部門と東京・名古屋・大阪の営業・メンテナンス部門がISO9001認証取得。2001年2月三浦環境科学研究所がISO/IEC17025の認定を取得。2003年1月MIURA BOILER WES

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社59社及び持分法適用会社4社により構成され、ボイラ及び関連機器等の製造販売・メンテナンスを主として事業を行っております。主な事業内容並びに当社及び関係会社の当該事業における位置付けは、以下のとおりであります。なお、次の3事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 6.事業セグメント」に掲げるセグメントの区分と同一であります。また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 6.事業セグメント」に記載のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針