決算データ · 試作 · 2025年12月期
アトラグループ(6029)の決算データ
有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、アトラグループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 35億円 | — | 3億円 | — | 45億円 | 44.5% | 103人 |
| 2019年12月期 | 28億円 | — | -2億円 | — | 43億円 | 42.5% | 109人 |
| 2020年12月期 | 24億円 | — | -4億円 | — | 43億円 | 31.5% | 112人 |
| 2021年12月期 | 32億円 | -2億円 | -4億円 | -7.0% | 56億円 | 25.7% | 165人 |
| 2022年12月期 | 47億円 | 0億円 | 0億円 | 0.0% | 47億円 | 28.1% | 158人 |
| 2023年12月期 | 45億円 | 1億円 | 1億円 | 1.1% | 46億円 | 31.6% | 156人 |
| 2024年12月期 | 42億円 | 0億円 | -0億円 | 0.2% | 41億円 | 34.9% | 142人 |
| 2025年12月期 | 39億円 | 1億円 | 3億円 | 3.6% | 41億円 | 41.1% | 131人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 42億円 | 39億円 | −3 |
| 売上原価 | 29億円 | 26億円 | −3 |
| 売上総利益 | 13億円 | 14億円 | +0 |
| 販売費及び一般管理費 | 13億円 | 12億円 | −1 |
| 営業利益(売上総利益−販管費) | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 経常利益 | 0億円 | 2億円 | +2 |
| 税引前利益 | -0億円 | 2億円 | +3 |
| 法人所得税 | 0億円 | -0億円 | −0 |
| 当期利益(親会社の所有者に帰属) | -0億円 | 3億円 | +3 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 11億円 | 11億円 | +1 |
| 流動資産 | 27億円 | 28億円 | +1 |
| 有形固定資産 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 非流動資産(固定資産) | 14億円 | 13億円 | −0 |
| 資産合計 | 41億円 | 41億円 | +0 |
| 社債及び借入金(非流動) | 10億円 | 8億円 | −2 |
| 流動負債 | 15億円 | 14億円 | −1 |
| 非流動負債(固定負債) | 12億円 | 10億円 | −2 |
| 負債合計 | 27億円 | 24億円 | −3 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 14億円 | 17億円 | +3 |
| 資本合計(純資産) | 14億円 | 17億円 | +3 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | -2億円 | +0 |
| 減価償却費 | 2億円 | 1億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | +0 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員131人
提出会社64人
平均年齢40.4歳
平均勤続年数8.4年
平均年間給与480万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,938人、発行済株式は10,287,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 一般社団法人みどり会 | 21.7% |
| 2 | 久世 博之 | 5.7% |
| 3 | サイエンス | 4.9% |
| 4 | 野村證券 | 4.8% |
| 5 | 楽天証券共有口 | 3.2% |
| 6 | 片田 徹 | 2.5% |
| 7 | 伊豆 英幸 | 2.0% |
| 8 | エンデバー・パートナーズ | 1.7% |
| 9 | 田中 克典 | 1.5% |
| 10 | JPモルガン証券 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 30.88円 | 3.5円 | 8% | 14.4% | 13.3倍 |
| 2019年12月期 | -16.71円 | 3.5円 | — | — | — |
| 2020年12月期 | -49.87円 | 3.5円 | — | — | — |
| 2021年12月期 | -36.76円 | — | — | — | — |
| 2022年12月期 | 0.22円 | — | — | 0.2% | 868.4倍 |
| 2023年12月期 | 5.43円 | — | — | 3.9% | 35.0倍 |
| 2024年12月期 | -3.59円 | — | — | — | — |
| 2025年12月期 | 25.16円 | — | — | 16.5% | 6.8倍 |
沿革(有価証券報告書より)
- 2009年11月鍼灸接骨院の運営、療養費請求代行サービス及び鍼灸接骨院経営コンサルティング事業等を営んでいた株式会社トライニンを吸収合併。療養費請求代行サービス(現アトラ請求サービス)及び鍼灸接骨院経営コンサルティング事業を継承。
- 2009年12月鍼灸接骨院業界の情報配信システムであるほねつぎ大学(現アトラアカデミー)の運営を開始。2010年4月鍼灸接骨院の口コミ/予約システムであるHONEY-STYLE(ハニースタイル)の運営を開始。2010年9月ほねつぎチェーン1号店を大阪市平野区に開設。
- 2011年12月大阪市西区に本店を移転。
- 2012年12月ほねつぎデイサービス1号店を大阪市東淀川区に開設。2013年9月HONEY-STYLE利用院等専用通販サイトであるECサイトの運営開始。
- 2014年12月東京証券取引所マザーズに上場。2015年6月療養費早期現金化サービス(現A-COMSファイナンスサービス)を開始。2016年1月アトラストアの運営を開始(ECサイトのオープン化)。2016年6月東京証券取引所市場第一部へ市場変更。2018年1月100%子会社としてアトラファイナン
- 2018年10月100%子会社としてアトラプランニング株式会社(現連結子会社)を設立。2019年4月業務用水素吸入器 コアップの販売を開始。2021年1月株式会社ハッピーライフ(現連結子会社)を子会社化。2021年4月アトラグループ株式会社に商号変更。
- 2021年12月株式会社ペリカン(現連結子会社)を子会社化。2022年4月東京証券取引所市場第一部からスタンダード市場へ移行。2024年7月マルチモーダルAI アトラゲージの販売を開始。2024年8月鍼灸接骨院専用の自動精算機 A-COMSレジの販売を開始。
- 2025年12月クオンタムリープ株式会社と資本業務提携。
事業の内容(有価証券報告書より)
3 【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社5社により構成されており、A-COMS(エーコムス)(注1)事業、玩具販売事業を展開しております。当社グループは、「世界中の人を健康にしたい。」という企業理念の下、接骨院・鍼灸院の経営支援事業を展開しております。柔道整復術は日本の伝統であり、日本独特の術であります。当社グループは、手あてをとおして、世界中の人の健康に貢献するべく、事業を推進しております。また、当社グループが提供するサービスが、鍼灸接骨院のインフラとして機能するよう、注力しております。当社グループが属する鍼灸接骨院業界におきましては、療養費が減少傾向にあり、自費施術及び物販の拡大が課題となっております。このような状況の下、当社グループは、既存事業の全体的な底上げを行うための商品・サービスの開発や、新たな顧客開拓の拡大に注力し、また、鍼灸接骨院への経営支援プラットフォームとして立ち上がっているA-COMS事業を、成長の柱とする組織再編を行い、鍼灸接骨院の基幹システムであるA-COMSの拡張性を活かしたサービス内容の拡充を図り、業績向上と企業価値向上に取り組んでおります。なお、当連結会計年度より、事業内容を適正に表示するため、従来「鍼灸接骨院支援事業」としていた報告セグメントの名称を「A-COMS事業」に変更しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期(S100XU1F)
- 有価証券報告書 2024年12月期(S100VI0R)
- 有価証券報告書 2023年12月期(S100T627)
- 有価証券報告書 2022年12月期(S100QHUH)
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針
