決算データ · 試作 · 2026年3月期
ウィルグループ（6089）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ウィルグループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 793億円 | — | 15億円 | — | 356億円 | 19.8% | 2,044人 |
| 2019年3月期 | 1,033億円 | — | 15億円 | — | 434億円 | 9.7% | 3,529人 |
| 2020年3月期 | 1,219億円 | — | 24億円 | — | 446億円 | 11.7% | 4,488人 |
| 2021年3月期 | 1,183億円 | 40億円 | 24億円 | 3.4% | 468億円 | 17.6% | 4,845人 |
| 2022年3月期 | 1,311億円 | 55億円 | 33億円 | 4.2% | 524億円 | 21.8% | 5,363人 |
| 2023年3月期 | 1,439億円 | 53億円 | 32億円 | 3.7% | 549億円 | 26.6% | 6,212人 |
| 2024年3月期 | 1,382億円 | 45億円 | 28億円 | 3.3% | 515億円 | 34.0% | 7,004人 |
| 2025年3月期 | 1,397億円 | 23億円 | 12億円 | 1.7% | 499億円 | 34.8% | 7,929人 |
| 2026年3月期 | 1,469億円 | 33億円 | 23億円 | 2.2% | 566億円 | 35.8% | 9,005人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,397億円 | 1,469億円 | +72 |
| 売上原価 | 1,103億円 | 1,145億円 | +41 |
| 売上総利益 | 294億円 | 324億円 | +30 |
| 販売費及び一般管理費 | 273億円 | 295億円 | +22 |
| 営業利益 | 23億円 | 33億円 | +9 |
| 税引前利益 | 22億円 | 31億円 | +10 |
| 法人所得税 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 12億円 | 23億円 | +12 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 69億円 | 80億円 | +10 |
| 流動資産 | 266億円 | 299億円 | +34 |
| 有形固定資産 | 11億円 | 14億円 | +3 |
| のれん | 82億円 | 99億円 | +17 |
| 非流動資産（固定資産） | 234億円 | 266億円 | +32 |
| 資産合計 | 499億円 | 566億円 | +66 |
| 負債合計 | 326億円 | 364億円 | +38 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 174億円 | 202億円 | +29 |
| 資本合計（純資産） | 174億円 | 202億円 | +28 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 18億円 | 50億円 | +32 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -14億円 | −7 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -12億円 | -31億円 | −19 |
| 配当金の支払額 | -10億円 | -10億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 国内Working事業 | 883億円 | +6.2% | — | 36億円 | 4.1% | — | 8,420人 |
| 海外Working事業 | 585億円 | +3.6% | — | 24億円 | 4.2% | — | 480人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：国内Working事業 海外Working事業
従業員
連結従業員9,005人
提出会社105人
平均年齢40.2歳
平均勤続年数8.8年
平均年間給与686万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は33,780人、発行済株式は23,118,900株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 池田 良介 | 16.5% |
| 2 | 池田企画事務所 | 8.4% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.8% |
| 4 | 大原 茂 | 6.5% |
| 5 | ＢＢＨ ＦＯＲ ＦＩＤＥＬＩＴＹ ＬＯＷ－ＰＲＩＣＥＤ ＳＴＯＣＫ ＦＵＮＤ | 3.7% |
| 6 | ウィルグループ従業員持株会 | 2.3% |
| 7 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＬＩＥＮＴ ＯＭＮＩＢＵＳ ＡＣＣＯＵＮＴ ＯＭ０２ ５０５００２ | 1.9% |
| 8 | 平 良一 | 1.5% |
| 9 | 角 裕一 | 1.5% |
| 10 | 告野 崇 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 68.91円 | 18円 | 43% | 27.9% | 21.7倍 |
| 2019年3月期 | 69.46円 | 18円 | 44% | 27.4% | 17.4倍 |
| 2020年3月期 | 107.07円 | 23円 | 30% | 50.5% | 5.3倍 |
| 2021年3月期 | 106.35円 | 24円 | 29% | 35.1% | 10.7倍 |
| 2022年3月期 | 147.03円 | 34円 | 27% | 33.5% | 8.7倍 |
| 2023年3月期 | 143.2円 | 44円 | 59% | 24.9% | 7.5倍 |
| 2024年3月期 | 122.37円 | 44円 | 30% | 17.3% | 8.8倍 |
| 2025年3月期 | 50.64円 | 44円 | 2765% | 6.6% | 18.8倍 |
| 2026年3月期 | 101.01円 | 44円 | 72% | 12.3% | 11.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1997年10月に株式会社ビッグエイドに入社したことに始まります。 一方、1997年１月に大阪市北区において現在は当社の連結子会社である株式会社セントメディア（現 株式会社ウィルオブ・ワーク）が設立され、テレマーケティング業を開始しました。 2000年２月に、テレマーケティング業と業務請負業の相
- 2013年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。2014年２月海外事業の統括を目的とし、WILL GROUP Asia Pacific Pte. Ltd.を設立。2014年８月WILL GROUP Asia Pacific Pte. Ltd.が、シンガポールにおける人材紹介事業の拡充及びエ
- 2014年12月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。2015年９月株式会社クリエイティブバンクの株式を取得し、セールスアウトソーシング事業を拡充。2016年３月WILL GROUP Asia Pacific Pte. Ltd.が、シンガポールにおける航空産業への参入及び人材派遣事業の拡充を目的と
- 2019年10月国内の人材サービスブランドを「WILLOF（ウィルオブ）」に統一。
- 2019年12月オセアニア地域におけるグループシナジー強化に向け、Ethos Corporation Pty Ltd他１社及びQuay Appointments Pty Ltd他２社をEthos BeathChapman Australia Pty Ltdに統合。2021年４月シンガポールにおけ
- 2025年10月医療・福祉業界における人材紹介サービスの提供を目的とし、株式会社HR CAREERの株式を取得。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社44社（国内12社、海外32社）で構成されており、人材派遣、業務請負、人材紹介、外国人雇用支援等の人材支援サービスを行っています。競争が激化する中で顧客から選ばれ続けるために、特定の事業領域に特化しそのカテゴリーにおけるサービス品質の強化を図っています。事業領域については、国内では、家電量販店等の販売現場、コールセンター、食品等の工場、介護施設、建設業等、海外ではオーストラリア、シンガポールを中心にサービスを展開しています。 主なビジネスモデルは以下の通りです。 （一般派遣（有期派遣）） 一般派遣とは、派遣スタッフ（有期派遣）を企業に派遣するビジネスモデルです。 派遣元企業は、人材派遣契約に基づき派遣先企業から派遣料金を受領し、有期雇用契約に基づき派遣スタッフへ給与を支払います。雇用関係と指揮命令関係が分かれていることが特徴です。 （正社員派遣（無期派遣）） 正社員派遣とは、派遣スタッフ（無期派遣）を企業に派遣するビジネスモデルです。 派遣元企業は、人材派遣契約に基づき派遣先企業から派遣料金を受領し、無期雇用契約に基づき派遣スタッフへ給与を支払います。雇用関係と指揮命令関係が分かれていること、派遣元企業と派遣スタッフの無期雇用契約であることが特徴です。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFJF）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W14P）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPJP）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R3CP）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OAYD）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針