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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ツガミ(6101)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ツガミの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期568億円39億円668億円47.3%2,445人
2019年3月期685億円62億円697億円47.7%2,326人
2020年3月期493億円20億円619億円52.5%2,223人
2021年3月期617億円95億円49億円15.5%793億円48.2%2,586人
2022年3月期932億円189億円95億円20.2%1,038億円43.9%3,078人
2023年3月期950億円168億円77億円17.6%1,124億円45.3%3,103人
2024年3月期839億円131億円54億円15.6%1,177億円48.1%3,063人
2025年3月期1,074億円233億円109億円21.7%1,273億円49.4%3,433人
2026年3月期1,291億円361億円168億円28.0%1,541億円52.0%3,515人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,074億円1,291億円+217
売上原価711億円812億円+101
売上総利益364億円480億円+116
販売費及び一般管理費143億円140億円−3
営業利益233億円361億円+128
金融収益・費用(純額)4億円-5億円−9
税引前利益237億円356億円+119
法人所得税75億円113億円+38
当期利益(親会社の所有者に帰属)109億円168億円+59

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物277億円422億円+145
棚卸資産326億円327億円+1
流動資産1,028億円1,265億円+237
有形固定資産165億円174億円+9
非流動資産(固定資産)245億円276億円+31
資産合計1,273億円1,541億円+268
負債合計432億円476億円+44
親会社の所有者に帰属する持分629億円801億円+172
資本合計(純資産)841億円1,065億円+224
ツガミ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%21%11%40%現金及び現金同等物422億円(27%)棚卸資産327億円(21%)有形固定資産174億円(11%)その他の資産617億円(40%)ツガミ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%21%40%現金及び現金同等物422億円(27%)棚卸資産327億円(21%)有形固定資産174億円(11%)その他の資産617億円(40%)
資産合計を100とした構成。
ツガミ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成31%52%17%その他の負債476億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分801億円(52%)非支配持分264億円(17%)ツガミ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成31%52%17%その他の負債476億円(31%)親会社の所有者に帰属する…801億円(52%)非支配持分264億円(17%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー89億円286億円+197
投資活動によるキャッシュ・フロー-20億円-21億円−1
財務活動によるキャッシュ・フロー-88億円-159億円−72
有形固定資産の取得による支出-20億円-12億円+8
配当金の支払額-24億円-32億円−8

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本277億円−5.7%279億円487人
中国1,110億円+22.7%1,158億円2,427人
インド69億円+46.7%92億円549人
韓国13億円−17.0%17億円20人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):中国 日本 インド 韓国

従業員

連結従業員3,515人
提出会社482人
平均年齢44歳
平均勤続年数19年
平均年間給与707万円
ツガミ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数14%70%16%日本487億円(14%)中国2,427億円(70%)インド549億円(16%)韓国20億円(1%)ツガミ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数70%16%日本487億円(14%)中国2,427億円(70%)インド549億円(16%)韓国20億円(1%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,028人、発行済株式は48,000,000株。

ツガミ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行12.2%日本カストディ銀行(信託口)4.9%第四北越銀行4.7%三井住友銀行3.3%ツガミ取引先持株会2.5%第一生命保険2.4%THE BANK OF NE2.3%STATE STREET B2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ツガミ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…12.2%日本カストデ…4.9%第四北越銀行4.7%三井住友銀行3.3%ツガミ取引先…2.5%第一生命保険2.4%THE BANK OF NE2.3%STATE STREET B2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)12.2%
2日本カストディ銀行(信託口)4.9%
3第四北越銀行4.7%
4三井住友銀行3.3%
5ツガミ取引先持株会2.5%
6第一生命保険2.4%
7THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400442.3%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052232.2%
9THE BANK OF NEW YORK 1336522.0%
10HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES2.0%
ツガミ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元155041%162944%110703%金融機関155041%金融商品取引業者19919%その他の法人30461%外国法人等162944%個人その他110703%政府・地方公共団体13%ツガミ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元155041%162944%金融機関155041%金融商品取引業者19919%その他の法人30461%外国法人等162944%個人その他110703%政府・地方公共団体13%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期70.62円18円33%12.5%18.9倍
2019年3月期117.98円21円35%19.1%7.2倍
2020年3月期38.6円24円140%6.1%19.5倍
2021年3月期95.21円26円36%13.9%17.5倍
2022年3月期191.99円40円46%22.6%6.9倍
2023年3月期159.39円46円62%15.9%9.0倍
2024年3月期112.57円48円68%10.0%10.2倍
2025年3月期231.55円59円42%18.2%7.9倍
2026年3月期361.2円85円57%23.4%8.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1938年12月本社を東京市京橋区に移転。1941年9月長岡工場の全工場完成。1945年2月津上精密工学工業㈱を吸収合併。これを信州工場とする。1948年2月本社を東京都港区に移転。1949年5月東京、大阪、新潟各証券取引所に上場。
  • 1961年10月東洋精機㈱を吸収合併。これを茨城工場とする。1968年7月㈱蔵王製作所を設立。1970年9月津上総合研究所を長岡市に建設。
  • 1970年11月社名を㈱津上に変更。1974年9月津上工販㈱を設立。1975年3月茨城工場を閉鎖、売却。
  • 1982年10月社名を㈱ツガミに変更。1988年5月アヅマシマモト㈱(㈱ツガミシマモトに社名変更)の株式を取得。
  • 1989年11月タイにTSUGAMI(THAI)CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立。1991年4月㈱ツガミプレシジョンを設立。1991年5月米国の工作機械製造会社「ウェルドン社」(WMTコーポレーションに社名変更)を買収。1997年4月㈱ツガミハイテックを設立。
  • 2001年11月ツガミテクノ㈱の株式を取得。
  • 2002年12月WMTコーポレーション清算結了。2003年9月中国に津上精密机床(浙江)有限公司(現・連結子会社)を設立。2004年4月津上工販㈱を吸収合併。
  • 2004年10月㈱シマモト精工とツガミテクノ㈱を合併。社名を㈱ツガミシマモトとする。㈱ツガミハイテックと㈱ツガミマシナリーを合併。社名を㈱ツガミマシナリーとする。2005年2月REM SALES LLCに出資。
  • 2005年11月長岡工場及び信州工場の新工場棟完成。
  • 2006年10月㈱ツガミ総合サービスと㈱ツガミツールを合併。社名を㈱ツガミ総合サービス(現・連結子会社)とする。
  • 2007年11月2009年1月ドイツにTSUGAMI GmbHを設立。㈱ツガミシマモトを吸収合併。2010年2月韓国にTSUGAMI KOREA CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立。
  • 2010年11月中国に浙江品川精密機械有限公司(現・連結子会社)を設立。2011年4月2011年6月2012年3月2013年4月 2013年7月2013年9月インドにTSUGAMI PRECISION ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITED(現・連結子会社)を設立。イ
  • 2021年10月2022年4月 TSUGAMI GmbH を TSUGAMI EUROPE GmbH(現・連結子会社)に商号変更。津上精密機床(中國)有限公司(現・連結子会社)が香港証券取引所メインボード市場に上場。中国に安徽津上精密机床有限公司(現・連結子会社)を設立。㈱ツガミマシナリーを吸収
  • 2023年10月ベトナムにTSUGAMI VIETNAM COMPANY LIMITEDを設立。
  • 2024年10月津上精密机床(浙江)有限公司が中津精密机床(浙江)有限公司を吸収合併。
  • 2025年12月TSUGAMI PRECISION ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITEDの新工場が完成。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、子会社13社(うち13社は連結子会社)で構成され、日本及び中国を中心に自動旋盤、研削盤、マシニングセンタ、転造盤等の製造・販売をメインとし、更に各企業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。(1) 事業に係る当社グループ各社の位置付け当社グループの日本、中国、インド及び韓国における事業に係る各社の位置づけは次のとおりであります。① 日本 当社は、工作機械の製造、販売を行っております。 部品、製品の一部については、子会社津上精密机床(浙江)有限公司から仕入れております。② 中国 子会社津上精密机床(浙江)有限公司は、工作機械の製造、販売を、子会社浙江品川精密機械有限公司は、工作機械用の鋳物の製造、販売を、子会社安徽津上精密机床有限公司は、工作機械の製造、販売及び工作機械用の鋳物の製造、販売を行なっております。 また、津上精密机床(浙江)有限公司は、部品等の一部を当社及び浙江品川精密機械有限公司及び安徽津上精密机床有限公司から仕入れ、製品として当社に販売しております。③ インド 子会社TSUGAMI PRECISION ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITEDは、工作機械の製造、販売を行なっております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針