決算データ · 試作 · 2026年3月期
芝浦機械（6104）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、芝浦機械の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,169億円 | — | 50億円 | — | 1,488億円 | 54.7% | 3,273人 |
| 2019年3月期 | 1,174億円 | — | 41億円 | — | 1,507億円 | 55.2% | 3,346人 |
| 2020年3月期 | 1,168億円 | — | 73億円 | — | 1,543億円 | 56.4% | 3,360人 |
| 2021年3月期 | 926億円 | 4億円 | -29億円 | 0.4% | 1,343億円 | 61.2% | 3,081人 |
| 2022年3月期 | 1,078億円 | 42億円 | 37億円 | 3.9% | 1,670億円 | 50.0% | 3,049人 |
| 2023年3月期 | 1,232億円 | 58億円 | 64億円 | 4.7% | 2,051億円 | 43.5% | 3,037人 |
| 2024年3月期 | 1,607億円 | 136億円 | 179億円 | 8.5% | 2,532億円 | 44.1% | 3,057人 |
| 2025年3月期 | 1,682億円 | 141億円 | 126億円 | 8.4% | 1,996億円 | 58.7% | 2,982人 |
| 2026年3月期 | 1,328億円 | 44億円 | 10億円 | 3.3% | 1,735億円 | 68.3% | 3,175人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,682億円 | 1,328億円 | −354 |
| 売上原価 | 1,146億円 | 915億円 | −232 |
| 売上総利益 | 536億円 | 414億円 | −122 |
| 販売費及び一般管理費 | 395億円 | 370億円 | −25 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 141億円 | 44億円 | −97 |
| 経常利益 | 141億円 | 50億円 | −91 |
| 税引前利益 | 179億円 | 36億円 | −144 |
| 法人所得税 | 53億円 | 25億円 | −28 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 126億円 | 10億円 | −116 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 364億円 | 379億円 | +15 |
| 棚卸資産 | 358億円 | 142億円 | −216 |
| 流動資産 | 1,512億円 | 1,248億円 | −264 |
| 有形固定資産 | 340億円 | 335億円 | −5 |
| のれん | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 485億円 | 487億円 | +3 |
| 資産合計 | 1,996億円 | 1,735億円 | −261 |
| 社債及び借入金（流動） | 101億円 | 107億円 | +6 |
| 社債及び借入金（非流動） | — | 1億円 | |
| 流動負債 | 715億円 | 446億円 | −269 |
| 非流動負債（固定負債） | 110億円 | 104億円 | −6 |
| 負債合計 | 824億円 | 549億円 | −275 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,026億円 | 1,008億円 | −19 |
| 資本合計（純資産） | 1,172億円 | 1,185億円 | +14 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 83億円 | -87億円 | −170 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -65億円 | -35億円 | +30 |
| 減価償却費 | 27億円 | 32億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -27億円 | -25億円 | +2 |
| 配当金の支払額 | -33億円 | -33億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 成形機 | 989億円 | −27.9% | — | 27億円 | 2.8% | 950億円 | 1,857人 |
| 工作機械 | 254億円 | +19.2% | — | 21億円 | 8.1% | 310億円 | 487人 |
| 制御機械 | 83億円 | −16.4% | — | -5億円 | -5.9% | 96億円 | 279人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：成形機 工作機械 制御機械
従業員
連結従業員3,175人
提出会社1,536人
平均年齢43.8歳
平均勤続年数19.6年
平均年間給与706万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,825人、発行済株式は24,820,406株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 16.6% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 8.9% |
| 3 | 野村證券 | 4.3% |
| 4 | 静岡銀行 | 2.5% |
| 5 | 芝浦機械従業員持株会 | 2.3% |
| 6 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 2.3% |
| 7 | 芝浦機械取引先持株会 | 2.1% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.9% |
| 9 | BNP PARIBAS LONDON BRANCH FOR PRIME BROKERAGE SEGREGATION ACC FOR THIRD PARTY | 1.8% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 207.83円 | 14円 | 37% | 6.3% | 18.0倍 |
| 2019年3月期 | 169.03円 | 45円 | 58% | 5.0% | 13.2倍 |
| 2020年3月期 | 304.06円 | 85円 | 13% | 8.6% | 7.1倍 |
| 2021年3月期 | -120.05円 | 199.3円 | — | -3.4% | — |
| 2022年3月期 | 154.27円 | 75円 | 55% | 4.6% | 22.2倍 |
| 2023年3月期 | 266.63円 | 107.5円 | 40% | 7.5% | 11.8倍 |
| 2024年3月期 | 741.57円 | 140円 | 20% | 17.8% | 4.9倍 |
| 2025年3月期 | 529.56円 | 140円 | 28% | 11.0% | 6.8倍 |
| 2026年3月期 | 43.51円 | 140円 | 135% | 0.9% | 86.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1938年12月株式会社芝浦製作所(現．株式会社東芝)の出資によって芝浦工作機械株式会社創立。
- 1939年3月鶴見工場を開設し、電気を高度に応用した強力大型工作機械の製作を開始。
- 1942年4月沼津工場を開設し、中型精密工作機械の生産に着手。
- 1945年9月社名を芝浦工機株式会社と変更し、工作機械のほか各種産業機械の生産を開始。
- 1949年3月企業再建整備法に基づき各工場ごとに独立会社として発足することとなり、沼津工場を母体とした株式会社芝浦機械製作所を設立。
- 1949年8月株式を東京証券取引所に上場。
- 1961年6月芝浦工機株式会社(
- 1949年4月、鶴見工場を母体として設立)と合併し、社名を東芝機械株式会社と変更。
- 1961年10月株式を大阪証券取引所(第1部)に上場。 〃株式会社東芝機械研削研究所設立(
- 1964年1月、九州東芝機械株式会社と改称)。
- 1964年9月相模工場を開設。
- 1972年3月相模事業所に大型産業機械工場を建設し、鶴見工場を全面的に移転。
- 1974年4月米国現地法人 TOSHIBA MACHINE COMPANY,AMERICA(現．SHIBAURA MACHINE COMPANY,AMERICA)設立。
- 1974年7月株式会社東芝機械ダイカストエンジニアリング設立(ダイカストマシンのサービス部門を独立)。
- 1974年10月東芝機械設備工業株式会社設立(設備保全・運輸部門を独立)。
- 1976年6月株式会社東芝機械プラスチックエンジニアリング設立(プラスチック加工機械のサービス部門を独立)。
- 1978年7月シンガポール現地法人 TOSHIBA MACHINE SOUTH EAST ASIA PTE.LTD.(現．SHIBAURA MACHINE SINGAPORE PTE.LTD.)設立。
- 1981年3月相模事業所に新機械工場完成(ダイカストマシン・印刷機械の機械加工工場)。
- 1983年4月株式会社東芝機械マシンツールエンジニアリング設立(工作機械のサービス部門を独立)。
- 1984年10月相模事業所に射出成形機工場完成(沼津事業所から小型機種の製造部門を移転)。
- 1987年10月御殿場事業所開設(沼津事業所からマシニングセンタ及び汎用工作機械の製造部門を移転)。
- 1988年4月カナダ現地法人 TOSHIBA MACHINE COMPANY CANADA LTD.設立。
- 1989年4月ヨーロッパ現地法人 TOSHIBA MACHINE (EUROPE) G.m.b.H.設立。
- 1989年5月タイ現地法人 TOSHIBA MACHINE (THAILAND) CO.,LTD.(現．SHIBAURA MACHINE (THAILAND) CO.,LTD.)設立。
- 1989年6月台湾現地法人 TOSHIBA MACHINE TAIWAN CO.,LTD.(現．SHIBAURA MACHINE TAIWAN CO.,LTD.)設立。
- 1993年4月東芝機械テクノ株式会社設立(技術業務区分会社)。 〃株式会社東芝機械マイテック沼津設立(製造業務区分会社)。
- 1993年6月株式会社東芝機械マイテック相模設立(製造業務区分会社)。 〃株式会社東芝機械マシナリーシステムコンサルタント設立(営業業務区分会社)。
- 1993年10月東芝機械ハイドロサービス株式会社設立(油圧機器のサービス部門を独立)。
- 1994年7月東芝機械環境センター株式会社設立(環境管理・測定部門を独立)。
- 1995年5月香港現地法人 TOSHIBA MACHINE HONG KONG LTD.設立。
- 1996年1月タイ現地法人 TMT SERVICE & ENGINEERING CO.,LTD.設立。
- 1996年10月子会社 朝比奈機械株式会社(資本金150百万円)を吸収合併。
- 1997年10月東芝機械プレスエンジニアリング株式会社設立(印刷機械のサービス部門を独立)。
- 1998年4月中国現地法人 SHANGHAI TOSHIBA MACHINE CO.,LTD.(現．SHANGHAI SHIBAURA MACHINE CO.,LTD.)設立。
- 1999年4月食品機器部門の生ビールディスペンサー等をホシザキ電機株式会社へ事業移管。 〃本社機能を東京から沼津へ移転し、沼津本社とする。
- 1999年9月東芝機械ハイドロサービス株式会社解散。
- 2000年2月株式会社芝機設計解散。
- 2000年4月株式会社東芝機械マイテック沼津が、東芝機械テクノ株式会社、株式会社東芝機械マイテック相模を吸収合併。
- 2001年1月東芝機械設備工業株式会社が、株式会社東芝機械マシンツールエンジニアリング、九州東芝機械株式会社を吸収合併し、社名をティ・エム・マシナリー株式会社とする。
- 2001年4月印刷機械部門のオフセット輪転機事業を、株式会社小森コーポレーションに営業譲渡。
- 2002年6月中国(上海)に製造現地法人 TOSHIBA MACHINE (SHANGHAI) CO.,LTD.(現．SHIBAURA MACHINE (SHANGHAI) CO.,LTD.)設立。
- 2002年8月半導体装置部門を分社化し、株式会社ニューフレアテクノロジーに承継。
- 2002年10月工作機械部門を分社化し、ティ・エム・マシナリー株式会社に承継するとともに、東芝機械マシナリー株式会社に社名を改称。
- 2003年4月株式会社東芝機械マイテック沼津が、株式会社東芝機械マシナリーシステムコンサルタントを吸収合併。
- 2003年10月株式会社東芝機械プラスチックエンジニアリングが、株式会社東芝機械ダイカストエンジニアリングを吸収合併し、東芝機械成形機エンジニアリング株式会社に社名を改称。
- 2004年4月カナダ現地法人 TOSHIBA MACHINE COMPANY CANADA LTD.清算。 〃芝浦産業株式会社が、株式会社東芝機械マイテック沼津を吸収合併。
- 2004年6月大阪証券取引所(第1部)の株式上場を廃止。
- 2004年10月子会社 株式会社東芝機械セルマック(資本金70百万円)を吸収合併。
- 2006年4月インド現地法人 TOSHIBA MACHINE (INDIA) PVT.LTD.設立。
- 2007年4月株式会社ニューフレアテクノロジーが株式をジャスダック証券取引所に上場。
- 2007年9月本店を東京都千代田区に移転。
- 2008年4月油圧機器部門を分社化し、株式会社ハイエストコーポレーションに承継。
- 2008年8月中国(深圳)に現地法人 TOSHIBA MACHINE (SHENZHEN) CO.,LTD.(現．SHIBAURA MACHINE (SHENZHEN) CO.,LTD.)設立。
- 2010年10月子会社 東芝機械マシナリー株式会社(資本金3,117百万円)を吸収合併。 〃東芝機械環境センター株式会社を存続会社として、芝浦システム株式会社を吸収合併し、 かつ芝浦産業株式会社の分析事業をこれに吸収分割し、芝浦セムテック株式会社に社名を改称。 〃カナダ現地法人 TOSHIBA
- 2011年4月東芝機械成形機エンジニアリング株式会社が、東芝機械エンジニアリング株式会社(現．芝浦機械エンジニアリング株式会社)に社名を改称。
- 2011年7月ベトナム現地法人 TOSHIBA MACHINE (VIETNAM) CO.,LTD.(現．SHIBAURA MACHINE VIETNAM COMPANY LIMITED)設立。
- 2012年9月L&T Plastics Machinery Limitedの全株式を取得し、インドに製造販売現地法人 TOSHIBA MACHINE (CHENNAI) PRIVATE LIMITED(現．SHIBAURA MACHINE INDIA PRIVATE LIMITED)設立。
- 2012年11月タイ製造現地法人 TOSHIBA MACHINE MANUFACTURING (THAILAND) CO.,LTD.(現．SHIBAURA MACHINE MANUFACTURING (THAILAND) CO.,LTD.)設立。
- 2012年12月インドネシア現地法人 PT.TOSHIBA MACHINE INDONESIA(現．PT.SHIBAURA MACHINE INDONESIA) 設立。
- 2013年11月ブラジル現地法人 TOSHIBA MACHINE DO BRASIL COMERCIO DE MAQUINAS LTDA.(現．SHIBAURA MACHINE DO BRASIL COMERCIO DE MAQUINAS LTDA.)設立。
- 2014年7月ヨーロッパ現地法人 TOSHIBA MACHINE (EU) LTD.(現．SHIBAURA MACHINE UK LTD.)設立。
- 2015年4月子会社 株式会社ハイエストコーポレーションの全株式をナブテスコ株式会社へ譲渡。
- 2017年3月株式会社東芝が保有していた当社株式を買取り、東芝グループから離脱。
- 2018年3月タイ現地法人 TMT SERVICE & ENGINEERING CO.,LTD.清算。
- 2018年4月TOSHIBA MACHINE (CHENNAI) PRIVATE LIMITED(現．SHIBAURA MACHINE INDIA PRIVATE LIMITED)を存続会社として、インド現地法人TOSHIBA MACHINE (INDIA) PVT.LTD.を吸収合併。
- 2019年4月メキシコ現地法人 SHIBAURA MACHINE MEXICO, S.A. DE C.V.設立。
- 2019年6月イタリア現地法人 SHIBAURA MACHINE EUROPE S.R.L.設立。
- 2019年12月ヨーロッパ現地法人 TOSHIBA MACHINE (EUROPE) G.m.b.H.清算。
- 2020年1月持分法適用会社 株式会社ニューフレアテクノロジーの全株式を東芝デバイス＆ストレージ株式会社へ譲渡。
- 2020年4月商号を芝浦機械株式会社へ変更。 〃香港現地法人 TOSHIBA MACHINE HONG KONG LTD. 清算。
- 2021年4月本社機能を東京に移転し、東京本社と沼津本社の二本社体制とする。
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2022年10月子会社 株式会社不二精機製造所(資本金390百万円)を吸収合併。
- 2024年2月英国現地法人 SHIBAURA MACHINE UK LTD. 清算。
- 2024年3月ポッカマシン株式会社の全株式を取得し、子会社化。
- 2024年4月ポッカマシン株式会社が、テクノリンク株式会社に社名を改称。
- 2025年5月株式会社ファンクショナル・フルイッドの全株式を取得し、子会社化。
- 2025年5月ドイツ現地法人 SHIBAURA MACHINE EMEA GmbH設立。
- 2025年11月SHIBAURA MACHINE LWB GmbHの持分を取得し、子会社化。
- 2025年12月中国現地法人 SHIBAURA MACHINE (ANHUI) CO., LTD.設立。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社28社で構成されており、射出成形機、ダイカストマシン、押出成形機、工作機械、精密加工機、産業用ロボット、電子制御装置などの製造・販売並びに各事業に関連する部品の供給及びサービス等の事業活動を展開しております。各事業における当社及び主な関係会社の位置付け等は、次のとおりであります。次の3部門は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (成形機)射出成形機、押出成形機当社が製造・販売するほか、子会社芝浦機械エンジニアリング㈱は、射出成形機の販売・据付・修理・メンテナンスサービスを行うとともに、補修部品を販売しております。㈱ファンクショナル・フルイッドは、射出成形機の付帯装置を製造・販売をしております。SHIBAURA MACHINE EMEA GmbHは欧州における射出成形機の統括会社であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YLEZ）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W00Q）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPWF）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4UB）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OLYA）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針