決算データ · 試作 · 2025年12月期
ＤＭＧ森精機（6141）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＤＭＧ森精機の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 5,013億円 | — | 185億円 | — | 5,284億円 | 21.0% | 13,042人 |
| 2019年12月期 | 4,858億円 | — | 180億円 | — | 5,246億円 | 23.6% | 12,837人 |
| 2020年12月期 | 3,283億円 | — | 18億円 | — | 5,265億円 | 35.2% | 12,160人 |
| 2021年12月期 | 3,960億円 | 231億円 | 135億円 | 5.8% | 5,971億円 | 35.7% | 12,259人 |
| 2022年12月期 | 4,748億円 | 412億円 | 254億円 | 8.7% | 6,803億円 | 36.1% | 12,626人 |
| 2023年12月期 | 5,395億円 | 554億円 | 339億円 | 10.3% | 7,658億円 | 35.0% | 13,484人 |
| 2024年12月期 | 5,410億円 | 437億円 | 77億円 | 8.1% | 7,976億円 | 39.4% | 13,951人 |
| 2025年12月期 | 5,150億円 | 190億円 | 240億円 | 3.7% | 8,690億円 | 39.2% | 14,026人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 5,550億円 | 5,272億円 | −278 |
| 営業利益 | 437億円 | 190億円 | −248 |
| 持分法による投資損益 | 3億円 | -3億円 | −6 |
| 税引前利益 | 371億円 | 109億円 | −262 |
| 法人所得税 | 141億円 | 40億円 | −101 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 77億円 | 240億円 | +163 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 418億円 | 399億円 | −19 |
| 棚卸資産 | 1,900億円 | 2,018億円 | +118 |
| 流動資産 | 3,177億円 | 3,478億円 | +301 |
| 有形固定資産 | 2,127億円 | 2,236億円 | +109 |
| のれん | 900億円 | 1,001億円 | +102 |
| 非流動資産（固定資産） | 4,799億円 | 5,211億円 | +413 |
| 資産合計 | 7,976億円 | 8,690億円 | +714 |
| 社債及び借入金（流動） | 1,047億円 | 657億円 | −390 |
| 社債及び借入金（非流動） | 18億円 | 600億円 | +582 |
| 負債合計 | 4,811億円 | 5,268億円 | +457 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 3,145億円 | 3,405億円 | +260 |
| 資本合計（純資産） | 3,165億円 | 3,422億円 | +257 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 446億円 | 260億円 | −186 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -382億円 | -112億円 | +270 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -57億円 | -204億円 | −147 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -272億円 | -166億円 | +105 |
| 配当金の支払額 | -134億円 | -142億円 | −8 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| マシンツール | 6,157億円 | −3.3% | — | 86億円 | 1.4% | 8,387億円 | 8,724人 |
| インダストリアル・サービス | 2,356億円 | +2.2% | — | 233億円 | 9.9% | 7,927億円 | 4,904人 |
| 全社機能 | 24億円 | +47.9% | — | -200億円 | -817.6% | 5,691億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：マシンツール インダストリアル・サービス 全社機能
従業員
連結従業員14,026人
提出会社451人
平均年齢43.3歳
平均勤続年数17.2年
平均年間給与905万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は56,577人、発行済株式は142,325,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.1% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 10.9% |
| 3 | ＤＭＧ森精機従業員持株会 | 3.7% |
| 4 | 森 雅彦 | 2.8% |
| 5 | GOVERNMENT OF NORWAY | 2.7% |
| 6 | 野村信託銀行（投信口） | 2.7% |
| 7 | 日本カストディ銀行(森記念製造技術研究財団口) | 2.5% |
| 8 | ＪＰモルガン証券 | 2.0% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.5% |
| 10 | 日本証券金融 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 144.09円 | 50円 | 93% | 16.9% | 8.6倍 |
| 2019年12月期 | 138.64円 | 60円 | 455% | 15.3% | 12.2倍 |
| 2020年12月期 | 3.4円 | 20円 | — | 1.1% | 461.1倍 |
| 2021年12月期 | 91.75円 | 40円 | 181% | 6.8% | 21.5倍 |
| 2022年12月期 | 188.62円 | 70円 | 44% | 11.1% | 9.3倍 |
| 2023年12月期 | 256.66円 | 90円 | 40% | 13.2% | 10.5倍 |
| 2024年12月期 | 43.6円 | 100円 | 522% | 2.6% | 58.3倍 |
| 2025年12月期 | 155.6円 | 105円 | 115% | 7.3% | 16.9倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 売上収益は前期比4.8%減少し5,150億円となった
- 営業利益は前期比56.6%減少し190億円となったが、税引前当期利益は282億円（前期比27.6%増）となった
- 前期よりロシアの事業拠点Ulyanovsk Machine Tools oooに係る事業を非継続事業に分類しており、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比212.1%増加し240億円となった
- 当期の連結受注額は5,234億円となり前年度比6%増加した
- マシンツールセグメントは売上収益343,277百万円（前期比5.5%減）、セグメント利益8,612百万円（前期比54.1%減）となった
- インダストリアル・サービスセグメントは売上収益171,652百万円（前期比3.4%減）、セグメント利益23,283百万円（前期比45.7%減）となった
- 資産合計は前期比71,397百万円増加し868,965百万円となった
- 連結従業員数は14,026人となり、新規連結子会社の増加等により前期末比75人増加した
2024年12月期
- 売上収益は前期比0.3%増加し5,409億円となった
- 営業利益は前期比21.0%減少し437億円、税引前当期利益は371億円（前期比24.4%減）となった
- 当連結会計年度よりロシアの事業拠点Ulyanovsk Machine Tools oooに係る事業を非継続事業に分類し、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比77.3%減少し77億円となった
- 当連結会計年度の連結受注額は4,960億円となり前年度比4.6%減少した
- マシンツールセグメントは売上収益363,158百万円（前期比1.5%増）となったが、セグメント利益は18,759百万円（前期比54.6%減）となった
- インダストリアル・サービスセグメントは売上収益177,742百万円（前期比2.1%減）、セグメント利益42,846百万円（前期比12.8%増）となった
- 資産合計は前期比31,760百万円増加し797,567百万円となった
- 連結従業員数は13,951人となり、海外における社員数増加等により前期末比467人増加した
2023年12月期
- 売上収益は前期比13.6%増加し5,395億円となった
- 営業利益は前期比31.4%増加し542億円、税引前当期利益は479億円（前期比31.2%増）となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比33.6%増加し339億円となった
- 2023年の連結受注額は前年度比4.1%減の5,200億円となり、機械1台当たりの受注単価は61.9百万円に上昇した
- マシンツールセグメントは売上収益357,774百万円（前期比12.9%増）、セグメント利益40,142百万円（前期比66.9%増）となった
- インダストリアル・サービスセグメントは売上収益181,639百万円（前期比15.2%増）、セグメント利益37,969百万円（前期比26.1%増）となった
- 資産合計は前期比85,471百万円増加し765,806百万円となった
- 連結従業員数は13,484人となり、海外における社員数増加等により前期末比858人増加した
沿革（有価証券報告書より）
- 1948年10月奈良県大和郡山市北郡山町318番地において株式会社森精機製作所（現ＤＭＧ森精機株式会社）を設立し、繊維機械の製造・販売を開始。1958年５月繊維機械の製造を中止し、工作機械（高速精密旋盤）の製造・販売を開始。1962年１月本店及び本社工場を大和郡山市北郡山町106番地に移転。19
- 1970年12月事業拡張のため三重県阿山郡伊賀町（現三重県伊賀市）に伊賀工場を建設、操業開始。
- 1979年11月大阪証券取引所市場第二部上場。1981年５月立形マシニングセンタの製造・販売を開始。
- 1981年11月東京証券取引所市場第二部上場。1982年７月MORI SEIKI G.M.B.H.（現DMG MORI EMEA Holding GmbH）設立。※1983年６月横形マシニングセンタの製造・販売を開始。1983年８月MORI SEIKI U.S.A., Inc.（現DMG MOR
- 2004年10月本社機能を奈良県大和郡山市より愛知県名古屋市に移転。2005年２月株式会社渡部製鋼所（現DMG MORIキャステック株式会社）の株式を33.5％取得（議決権比率、現67.8％）。※2006年３月伊賀事業所内に鋳物工場建設。
- 2006年12月DIXI MACHINES S.A.の工作機械製造事業を譲受。2009年３月GILDEMEISTER AG（現DMG MORI AKTIENGESELLSCHAFT、以下、「DMG MORI AG」）との間で業務・資本提携を合意。※2010年３月株式会社マグネスケールの発行済株式
- 2013年10月商号をＤＭＧ森精機株式会社へ変更。2014年１月関西地区の既存３テクニカルセンタ（大阪、京滋、姫路）を６テクニカルセンタ（大阪、奈良、京都、滋賀、姫路、神戸）へ拡充。2014年７月東京都江東区に東京グローバルヘッドクォータ（以下、「東京GHQ」）をグランドオープン。 2015年３
- 2015年12月奈良事業所（奈良県大和郡山市）にシステムソリューション工場を建設。2016年８月DMG MORI GmbH（現、DMG MORI Europe Holding GmbH）※とDMG MORI AG間でドミネーション・アグリーメントが発効。2017年７月東京GHQ内に先端技術研究セ
- 2018年10月最新デジタル技術を取り入れた新工場棟をFAMOT工場（ポーランド）内にグランドオープン。2019年７月伊賀事業所にグローバルパーツセンタを開所。
- 2019年10月インドLakshmi Machine Works Limitedにおいて立形マシニングセンタの委託生産を開始。2020年４月東京GHQにおいてCO2排出量ゼロの電力に切り替え。2020年７月伊賀グローバルソリューションセンタをデジタルツインで再現したデジタルツインショールームを公
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社127社並びに持分法適用関連会社８社で構成され、工作機械（５軸加工機、複合加工機、横形・立形マシニングセンタ、ターニングセンタ、グラインディングセンタ、ボーリングマシン、アディティブ・マニュファクチャリング機及びその他の製品）、ソフトウエア（ユーザーインタフェース、テクノロジーサイクル、組込ソフトウエア等）、計測装置他周辺装置、MRO（メンテナンス・リペア・オーバーホール）、スペアパーツ、エンジニアリング等トータルソリューションの提供を行っております。当社グループの事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 連結子会社及び持分法適用関連会社の事業内容は次のとおりであります。なお、次の２部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XUMY）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VI24）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T66J）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QH6T）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針