決算データ · 試作 · 2026年3月期
日進工具（6157）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、日進工具の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 98億円 | — | 19億円 | — | 145億円 | 83.0% | 338人 |
| 2019年3月期 | 105億円 | — | 20億円 | — | 154億円 | 87.1% | 343人 |
| 2020年3月期 | 95億円 | — | 16億円 | — | 160億円 | 89.7% | 338人 |
| 2021年3月期 | 81億円 | 15億円 | 12億円 | 18.6% | 169億円 | 89.4% | 339人 |
| 2022年3月期 | 95億円 | 21億円 | 15億円 | 22.2% | 179億円 | 89.2% | 348人 |
| 2023年3月期 | 97億円 | 21億円 | 15億円 | 21.8% | 189億円 | 90.1% | 352人 |
| 2024年3月期 | 90億円 | 19億円 | 13億円 | 20.7% | 192億円 | 91.1% | 350人 |
| 2025年3月期 | 94億円 | 18億円 | 13億円 | 18.8% | 199億円 | 91.4% | 358人 |
| 2026年3月期 | 95億円 | 20億円 | 14億円 | 20.7% | 196億円 | 90.1% | 364人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 94億円 | 95億円 | +1 |
| 売上原価 | 45億円 | 42億円 | −2 |
| 売上総利益 | 50億円 | 53億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 32億円 | 33億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 経常利益 | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 税引前利益 | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 法人所得税 | 5億円 | 6億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 13億円 | 14億円 | +2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 99億円 | 96億円 | −3 |
| 棚卸資産 | 14億円 | 15億円 | +1 |
| 流動資産 | 138億円 | 135億円 | −3 |
| 有形固定資産 | 48億円 | 48億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 62億円 | 61億円 | −0 |
| 資産合計 | 199億円 | 196億円 | −3 |
| 流動負債 | 13億円 | 15億円 | +2 |
| 非流動負債（固定負債） | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 負債合計 | 15億円 | 17億円 | +2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 181億円 | 175億円 | −6 |
| 資本合計（純資産） | 184億円 | 179億円 | −6 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 20億円 | 21億円 | +1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -21億円 | −14 |
| 減価償却費 | 6億円 | 6億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -5億円 | −4 |
| 配当金の支払額 | -7億円 | -8億円 | −1 |
従業員
連結従業員364人
提出会社238人
平均年齢38.5歳
平均勤続年数13.7年
平均年間給与662万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,878人、発行済株式は25,035,034株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | エムワイコーポレーション | 10.6% |
| 2 | ソルプティ | 10.4% |
| 3 | NORTHERN TRUST CO．(AVFC) RE FIDELITY FUNDS | 8.9% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 7.9% |
| 5 | ティ・アイロード | 7.9% |
| 6 | 後藤 弘治 | 3.4% |
| 7 | BANK LOMBARD ODIER AND CO LTD GENEVA | 3.3% |
| 8 | 後藤 隆司 | 3.3% |
| 9 | 後藤 勇二 | 2.8% |
| 10 | 日進工具従業員持株会 | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 76.12円 | 45円 | 35% | 16.8% | 20.5倍 |
| 2019年3月期 | 78.8円 | 45円 | 31% | 15.5% | 16.1倍 |
| 2020年3月期 | 61.81円 | 45円 | 40% | 11.1% | 19.7倍 |
| 2021年3月期 | 48.55円 | 35円 | 37% | 8.2% | 34.3倍 |
| 2022年3月期 | 60.89円 | 22.5円 | 44% | 9.8% | 23.8倍 |
| 2023年3月期 | 59.16円 | 22.5円 | 42% | 9.0% | 17.6倍 |
| 2024年3月期 | 53.03円 | 27.5円 | 55% | 7.7% | 18.6倍 |
| 2025年3月期 | 50.8円 | 30円 | 65% | 7.1% | 14.7倍 |
| 2026年3月期 | 58.38円 | 30円 | 61% | 8.0% | 14.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1954年12月切削工具及び関連機械の製造を目的として日進工具製作所創業1961年９月東京都品川区に(有)日進工具製作所設立
- 1969年12月現在の本社所在地に工場（本社工場）を新設1973年２月本社工場（２・３階）を増床。併せて機械設備を増設1978年３月大阪営業所開設
- 1979年12月(株)日進工具製作所に組織変更1982年７月本社工場の近隣に品川工場を新設1984年４月名古屋営業所開設1985年５月本社工場に隣接した建物を賃借しＮＣ工場を新設1988年９月長野営業所開設1989年４月藤沢工場を新設し、３生産拠点体制を確立
- 1990年11月連結子会社、(株)ジーテックを設立1991年９月日進工具(株)に商号変更
- 1993年11月仙台工場第１期工事（250坪）完成
- 1994年11月仙台工場第２期工事（210坪）完成。ロロマティック社製ＣＮＣ切削機械導入（日本初）1998年１月仙台工場第３期工事（300坪）完成。生産部門・開発部門を仙台工場に集約1999年６月(有)サトウツール（旧、(株)新潟日進）に資本参加2001年２月ＩＳＯ9001認証取得2001年８月
- 2003年11月仙台第二工場新設2004年１月ＩＳＯ14001認証取得
- 2004年11月日本証券業協会に株式を店頭登録
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2005年５月株式分割（１：２） 発行済株式数 1,513,000株
- 2005年11月公募増資 50,000株 発行済株式数 1,563,000株（資本金 442,900千円）
- 2006年12月仙台工場第４期工事（630坪）完成。仙台第二工場を仙台工場に集約2007年７月日進工具第二ビル新築2008年６月本社、東京営業所が新南大井ビル５階へ移転2009年４月非連結子会社、(株)日進エンジニアリングを設立（現・連結子会社）2009年５月加工センター新設2010年４月ジャス
- 2012年10月仙台倉庫を取得株式分割（１：２） 発行済株式数 3,126,000株2013年１月海外子会社、日進工具香港有限公司（NS TOOL HONG KONG LIMITED）設立2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場
- 2014年10月株式分割（１：２） 発行済株式数 6,252,000株2016年３月仙台工場第５期工事（400坪）完成2016年４月(株)日進エンジニアリングが(株)新潟日進を吸収合併2017年１月株式分割（１：２） 発行済株式数 12,504,000株2017年３月東京証券取引所市場第二部へ市
- 2018年11月本社、東京営業所が住友不動産大井町駅前ビル６階へ移転2020年３月新開発センター稼働2020年８月仙台在庫センター開設2021年４月株式分割（１：２） 発行済株式数 25,011,254株
- 2021年11月海外子会社、NS TOOL USA,INC.設立2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2025年11月東京証券取引所スタンダード市場に市場変更
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社５社の６社で構成されており、マシニングセンタ（工作機械）に取り付けて金属等の加工を行う切削工具「エンドミル」の製造・販売を中心に事業を行っております。特色としましては、エンドミルの中でも超硬素材でかつ小径（刃径６mm以下）サイズの製品に注力しており、取扱高（金額ベース）の約８割を占めております。当社グループでは、製品の製造様式、製品の市場及び顧客を系統的に区分した製品部門別に戦略を構築し、事業活動を展開しております。したがって、当社グループは製品部門別のセグメントから構成されており、「エンドミル関連」と「その他」の２つを事業セグメントとしております。「エンドミル関連」は当社グループが営む主力の事業であり、超硬小径エンドミルを中心とした切削工具の製造販売にかかる事業であります。また、「その他」は工具ケースを中心としたプラスチック成形品の製造販売にかかる事業等であります。なお、「エンドミル関連」は、製品のサイズ等により、エンドミル（６mm以下）、エンドミル（６mm超）、エンドミル（その他）に区分しております。なお、「その他」の事業セグメントの売上高、利益又は損失の額及び資産の金額がいずれもすべての事業セグメントの合計額の10％未満であるため、報告セグメントを１つとしております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YG7J）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W51Q）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQ24）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R27L）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODLZ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針