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決算データ · 試作 · 2026年2月期

ローツェ(6323)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ローツェの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期523億円27億円339億円50.2%1,488人
2019年2月期314億円44億円473億円43.5%1,988人
2020年2月期371億円55億円548億円46.2%1,899人
2021年2月期508億円93億円65億円18.3%595億円51.8%2,473人
2022年2月期670億円158億円128億円23.6%883億円51.4%3,670人
2023年2月期945億円264億円214億円28.0%1,265億円53.9%4,372人
2024年2月期933億円241億円196億円25.9%1,561億円59.1%3,997人
2025年2月期1,244億円320億円236億円25.7%1,877億円62.8%4,402人
2026年2月期1,288億円312億円191億円24.2%1,973億円66.0%4,435人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,244億円1,288億円+44
売上原価748億円761億円+14
売上総利益496億円527億円+30
販売費及び一般管理費176億円215億円+39
営業利益(売上総利益−販管費)320億円312億円−9
経常利益355億円326億円−28
税引前利益326億円250億円−76
法人所得税94億円75億円−19
当期利益(親会社の所有者に帰属)236億円191億円−46

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物630億円743億円+114
棚卸資産67億円68億円+1
流動資産1,455億円1,550億円+95
有形固定資産245億円259億円+15
のれん96億円63億円−33
非流動資産(固定資産)422億円423億円+1
資産合計1,877億円1,973億円+96
社債及び借入金(流動)150億円156億円+6
社債及び借入金(非流動)167億円82億円−84
流動負債407億円403億円−3
非流動負債(固定負債)184億円170億円−14
負債合計590億円573億円−17
親会社の所有者に帰属する持分1,056億円1,166億円+110
資本合計(純資産)1,287億円1,400億円+112
ローツェ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成38%13%43%現金及び現金同等物743億円(38%)棚卸資産68億円(3%)有形固定資産259億円(13%)のれん63億円(3%)その他の資産840億円(43%)ローツェ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成38%43%現金及び現金同等物743億円(38%)棚卸資産68億円(3%)有形固定資産259億円(13%)のれん63億円(3%)その他の資産840億円(43%)
資産合計を100とした構成。
ローツェ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成12%17%59%12%社債及び借入金238億円(12%)その他の負債336億円(17%)親会社の所有者に帰属する持分1,166億円(59%)非支配持分234億円(12%)ローツェ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成17%59%社債及び借入金238億円(12%)その他の負債336億円(17%)親会社の所有者に帰属す…1,166億円(59%)非支配持分234億円(12%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー368億円312億円−56
財務活動によるキャッシュ・フロー-92億円-155億円−64
減価償却費29億円31億円+3
有形固定資産の取得による支出-20億円-41億円−21
配当金の支払額-24億円-30億円−6

セグメント

2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
半導体・FPD関連装置事業1,277億円+3.4%320億円25.1%1,598億円4,385人
ライフサイエンス事業12億円+12.1%0億円0.8%33億円50人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):半導体・FPD関連装置事業 ライフサイエンス事業

ローツェ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益100%半導体・FPD関連装置事業320億円(100%)ライフサイエンス事業0億円(0%)ローツェ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益100%半導体・FPD関連装置事業320億円(100%)ライフサイエンス事業0億円(0%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,435人
提出会社259人
平均年齢42.6歳
平均勤続年数15.5年
平均年間給与1,039万円
ローツェ:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数99%半導体・FPD関連装置事業4,385億円(99%)ライフサイエンス事業50億円(1%)ローツェ:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数99%半導体・FPD関連装置…4,385億円(99%)ライフサイエンス事業50億円(1%)
2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は14,531人、発行済株式は176,400,000株。

ローツェ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。崎谷 文雄35.7%日本マスタートラスト信託銀行9.9%日本カストディ銀行(信託口)5.1%バルンリバー合同会社4.8%藤代 祥之3%中国銀行1.9%GOVERNMENT OF 1.3%衣香園1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ローツェ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。崎谷 文雄35.7%日本マスター…9.9%日本カストデ…5.1%バルンリバー…4.8%藤代 祥之3%中国銀行1.9%GOVERNMENT OF 1.3%衣香園1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1崎谷 文雄35.7%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.9%
3日本カストディ銀行(信託口)5.1%
4バルンリバー合同会社4.8%
5藤代 祥之3.0%
6中国銀行1.9%
7GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.3%
8衣香園1.2%
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行 決済営業部)1.1%
10BOFAS INC SEGREGATION ACCOUNT (BOFA証券 代表取締役社長)1.0%
ローツェ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元324180%241575%1008791%金融機関324180%金融商品取引業者45222%その他の法人143515%外国法人等241575%個人その他1008791%ローツェ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元1008791%金融機関324180%金融商品取引業者45222%その他の法人143515%外国法人等241575%個人その他1008791%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期158.73円20円14%17.6%15.6倍
2019年2月期254.48円25円19%23.4%6.4倍
2020年2月期316.57円30円13%23.9%10.5倍
2021年2月期37.44円30円17%23.0%19.6倍
2022年2月期74.21円65円12%33.7%14.4倍
2023年2月期123.74円135円24%37.7%8.6倍
2024年2月期111.11円135円18%24.4%18.9倍
2025年2月期134.08円17円20%22.5%12.2倍
2026年2月期109.33円17円36%15.4%30.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1986年12月クリーンロボットの製造・販売を開始
  • 1989年11月真空用クリーンロボットの製造・販売を開始
  • 1992年11月デュアルアームクリーンロボットの製造・販売を開始
  • 1993年12月大型ガラス基板クリーン搬送ロボットの製造・販売を開始1994年7月大型ガラス基板クリーン搬送デュアルアームロボットの製造・販売を開始
  • 1995年10月液晶ガラス基板搬送ロボット・装置製造用工場を広島県深安郡(現 福山市)神辺町道上に新設1996年2月シンガポールに子会社RORZE INTERNATIONAL PTE.LTD.を設立1996年3月台湾の新竹科学工業園区に関連会社RORZE TECHNOLOGY,INC.を設立(現
  • 1996年10月ベトナムのハイフォン市に子会社RORZE ROBOTECH INC.(現 RORZE ROBOTECH CO.,LTD.)を設立
  • 1996年11月米国のカリフォルニア州ミルピタス市に子会社RORZE AUTOMATION,INC.を設立
  • 1996年12月ブーメランアームロボットの製造・販売を開始
  • 1997年11月韓国の京畿道に子会社RORZE SYSTEMS CORPORATIONを設立
  • 1997年12月株式を日本証券業協会に店頭銘柄として登録
  • 1999年12月多軸同期補間制御が可能なコントローラ「RC-400シリーズ」を発表2000年7月300㎜ウエハ対応キャリアストックステーションを開発
  • 2000年11月熊本県菊池郡合志町(現 合志市)に九州工場を新設し、九州FAセンターを移転統合2003年4月ISO9001品質規格を取得2003年6月シンガポールに子会社RORZE TECHNOLOGY SINGAPORE PTE.LTD.を設立
  • 2003年11月子会社RORZE SYSTEMS CORPORATIONが韓国店頭株式市場(KOSDAQ)に上場
  • 2004年12月ジャスダック証券取引所に上場2005年7月正方形搬送チャンバを発表2006年6月ISO14001環境規格を取得2008年6月中国上海市に子会社RORZE TECHNOLOGY TRADING CO.,LTD.(現 RORZE CREATECH CO.,LTD.)を設立
  • 2008年12月真空プラットフォーム及び単軸ロボットを発表
  • 2012年11月ステッピングサーボ用制御システム「新型コントローラドライバRMDシリーズ」及びこれを使用したロボット、ロードポート、アライナ、ウエハ搬送システムを発表
  • 2015年10月自動培地交換機能を搭載した細胞培養装置「CellKeeper」を発表2016年1月東京証券取引所市場第二部へ市場変更2016年8月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
  • 2016年11月細胞の自動培養を実現するメカトロCO2インキュベータ「SCALE48」を発表2017年3月茨城県つくば市の関連会社アイエス・テクノロジー・ジャパン株式会社を完全子会社化し、ローツェライフサイエンス株式会社に社名変更
  • 2017年11月ベトナムのバクニン省に子会社RORZE SYSTEMS VINA CO.,LTD.を設立2019年4月ドイツのザクセン州に子会社RORZE ENGINEERING GmbHを設立2020年4月神奈川FAセンターを横浜市に移転、横浜事業所に名称変更2020年5月韓国子会社 RORZ
  • 2021年12月中国上海市に子会社RORZE CREATECH SEMICONDUCTOR EQUIPMENT CO.,LTD.を設立2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2023年3月東京都日野市の株式会社イアス(2025年3月1

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、ローツェ株式会社(当社)、連結子会社14社(「関係会社の状況」参照)、非連結子会社1社及び関連会社1社により構成されており、事業は半導体関連装置及びFPD関連装置の開発、製造、販売を主とした事業活動を行っております。当社グループは、半導体業界やFPD業界における無塵化対応搬送装置の開発・製造・販売を行う「半導体・FPD関連装置事業」と、ライフサイエンス関連装置の開発・製造・販売を行う「ライフサイエンス事業」を報告セグメントとしております。 各セグメントにおける主要品目、主要製品、及び開発・製造・販売を行う主要な会社は、以下のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針