決算データ · 試作 · 2026年3月期
東京機械製作所（6335）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東京機械製作所の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 132億円 | — | -5億円 | — | 186億円 | 41.3% | 431人 |
| 2019年3月期 | 132億円 | — | 8億円 | — | 181億円 | 47.6% | 428人 |
| 2020年3月期 | 118億円 | — | -10億円 | — | 168億円 | 45.2% | 421人 |
| 2021年3月期 | 109億円 | 1億円 | 3億円 | 1.3% | 165億円 | 47.1% | 403人 |
| 2022年3月期 | 69億円 | -6億円 | -9億円 | -8.9% | 140億円 | 50.4% | 305人 |
| 2023年3月期 | 88億円 | 7億円 | 6億円 | 7.8% | 149億円 | 50.5% | 290人 |
| 2024年3月期 | 93億円 | 6億円 | -1億円 | 6.5% | 152億円 | 53.1% | 293人 |
| 2025年3月期 | 74億円 | 6億円 | 4億円 | 8.6% | 145億円 | 56.2% | 286人 |
| 2026年3月期 | 85億円 | 7億円 | 11億円 | 8.5% | 160億円 | 58.4% | 303人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 74億円 | 85億円 | +11 |
| 売上原価 | 55億円 | 64億円 | +9 |
| 売上総利益 | 19億円 | 20億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 13億円 | 13億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 7億円 | +1 |
| 経常利益 | 8億円 | 8億円 | +0 |
| 税引前利益 | 7億円 | 11億円 | +5 |
| 法人所得税 | 3億円 | 0億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 4億円 | 11億円 | +7 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 76億円 | 80億円 | +4 |
| 流動資産 | 114億円 | 125億円 | +11 |
| 有形固定資産 | 27億円 | 29億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 31億円 | 35億円 | +4 |
| 資産合計 | 145億円 | 160億円 | +15 |
| 流動負債 | 27億円 | 33億円 | +6 |
| 非流動負債（固定負債） | 25億円 | 22億円 | −3 |
| 負債合計 | 52億円 | 55億円 | +3 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 80億円 | 90億円 | +10 |
| 資本合計（純資産） | 93億円 | 105億円 | +13 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -9億円 | 11億円 | +20 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -0億円 | -0億円 | +0 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | 0億円 | 0億円 | +0 |
従業員
連結従業員303人
提出会社230人
平均年齢45.9歳
平均勤続年数23.3年
平均年間給与736万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,993人、発行済株式は8,728,920株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 読売新聞東京本社 | 27.0% |
| 2 | 大田 昭彦 | 11.4% |
| 3 | 損害保険ジャパン | 6.2% |
| 4 | 三井住友銀行 | 4.8% |
| 5 | 中日新聞社 | 2.8% |
| 6 | みずほ銀行 | 2.6% |
| 7 | 朝日新聞社 | 2.3% |
| 8 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 1.9% |
| 9 | 住友生命保険相互会社 | 1.7% |
| 10 | 芝 康平 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -62.14円 | — | — | -6.8% | — |
| 2019年3月期 | 90.3円 | 11円 | 26% | 9.7% | 5.4倍 |
| 2020年3月期 | -114.42円 | — | — | -12.3% | — |
| 2021年3月期 | 34.39円 | — | — | 3.9% | 11.7倍 |
| 2022年3月期 | -97.5円 | — | — | -11.5% | — |
| 2023年3月期 | 64.01円 | — | — | 7.7% | 7.9倍 |
| 2024年3月期 | -9.55円 | — | — | -1.1% | — |
| 2025年3月期 | 42.13円 | — | — | 4.3% | 9.5倍 |
| 2026年3月期 | 130.97円 | — | — | 12.1% | 3.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1960年11月大阪営業所開設。1970年７月福岡営業所開設。
- 1973年10月(財)機械振興協会より受注の「新聞の印刷・発送の自動化システム」を完成。
- 1974年10月札幌営業所開設。1976年３月米国タフト社と南北両アメリカにおける印刷機械並びに付属機の販売サービス契約締結。1979年８月株式会社東機サービス設立。1980年４月TKS(U.S.A.),INC.設立。1987年４月東機エレクトロニクス株式会社設立。
- 1988年11月米国タフト社と締結中の南北両アメリカにおける印刷機械並びに付属機の販売サービス契約を解除し、新たにTKS(U.S.A.),INC.と同地域の販売サービス契約締結。
- 1996年11月増資により新資本金83億４千100万円となる。
- 2002年10月名古屋営業所開設。
- 2004年11月株式会社伊賀マシナリー設立。2006年１月大阪営業所を廃止し、関西支社を開設。2006年６月伊賀工場開設。2008年１月伊賀工場を伊賀テクノセンターに改称。2008年４月東北営業所開設。2008年６月株式会社金田機械製作所の商号を株式会社KKSに改称。2009年３月印刷機械付属機
- 2017年12月デジタル印刷機事業の製造、研究、開発及び保守を株式会社東機システムサービスに事業譲渡。2018年７月減資により新資本金48億9千200万円となる。2019年６月減資により新資本金44億3千500万円となる。2019年８月名古屋営業所を中部サービスセンターに改称。2019年８月西日
- 2021年11月西日本サービスセンターと関西営業所を統合し、全ての業務を西日本サービスセンターが継承。2022年３月東機不動産株式会社を解散。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行。2023年４月TKS(U.S.A.),INC.を解散。2024年
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社および連結子会社㈱KKSの計２社で構成されており、印刷機械とこれを制御するプレスコントロールシステムの製造販売を主な内容とするほか、各事業に関連するサービスを行っております。また、その他の関係会社として、㈱読売新聞東京本社および㈱読売新聞東京本社の親会社である㈱読売新聞グループ本社があります。印刷機械関連………………当社は主に印刷機械の製造販売とその保守サービスをしております。子会社㈱KKSは主に新聞発送システムをはじめとする印刷機械の周辺機械の製造販売をしております。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI7P）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3ZL）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNDH）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4V7）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OI9G）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針